JIS C 6102-3:2019 ＡＭ／ＦＭ放送受信機試験方法―第３部：ＦＭ放送受信機 | ページ 8

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          への漏話である。その他のパイロットトーンレベルでの測定結果には,使用したパイロットト
          ーンの周波数偏移を付記する。

5.8 総合可聴周波数レスポンス

5.8.1  一般
  総合可聴周波数レスポンスは,中間周波段,検波器,デコーダ及びディエンファシス回路の特性の影響
を受ける。
5.8.2  測定方法
  受信機を標準測定条件で動作させる。ただし,200 Hzから15 kHzまでの帯域フィルタ(1.4.1.3参照)
は使用しない。次に,幾つかの変調周波数で次の条件のどれかで出力電圧又は出力電力を測定する。すな
わち,周波数偏移を規定最大周波数偏移(RMSD)で一定に保つか,測定結果を標準のプリエンファシス
(50          は75           によって補正しディエンファシスの影響を除くか,又は変調装置に正確なプリエンフ
ァシス回路網を使用し,変調周波数15 kHzでの周波数偏移をRMSDに設定する。
  ステレオ受信機の場合は,各チャネルを等しい変調で測定し,また,モノモード及びステレオモードの
両方について測定する。
  ラウドネス調節器(生理学的に補償された音量調節器)を備えており,かつ,補償をスイッチで切るこ
とができない場合には,ラウドネス調節による減衰を最小にして測定する。周波数偏移は,受信機の可聴
周波部の過負荷を防ぐため減少させる。このことは,測定結果に付記する。
5.8.3  結果の表示
  変調周波数に対する出力電圧又は出力電力を示す曲線は,変調周波数を対数目盛で横軸にとり,デシベ
ルで表した出力を等分目盛で縦軸にとって表す。
  基準レベルは,測定結果に明示する。ステレオ受信機の二つのチャネルに対する曲線は,同じ図に示し
てよい。各チャネルの曲線は,区別を明確にする。

6 入力信号の付加的変調の影響

6.1 16 kHzから22 kHzまで及び54 kHzから99 kHzまでの範囲の信号の除去

6.1.1  一般
  放送ステレオ信号は,放送局が使用する監視信号と幾つかの付加的な副搬送波変調,例えば,交通情報
放送用及びいわゆる補助通信システム(SCA)用の信号とを含んでいることがある。これらの信号は,使
用者が受信する目的で受信機が特別にその受信モードを備えているもの以外は,受信機で除去する必要が
ある。
6.1.2  測定方法
  受信機を標準測定条件(1.4.2.8参照)で動作させ,ステレオモードとする。次に,一方のチャネルの変
調を切り,16 kHzと22 kHzとの間,又は54 kHzと75 kHzとの間で周波数可変の±7.5 kHz(±5 kHz)偏
移モノフォニック変調を複合信号に付加する。そして,付加信号の周波数を変えながら1 kHz入力のない
方のチャネルの出力を測定する。
  測定は,その他の入力信号レベル及び付加信号のその他の周波数偏移値で繰り返してもよい。ステレオ
復調器を動作させるため,必要な付加信号の周波数偏移を,各周波数で測定してもよい。
6.1.3  結果の表示
  測定結果は,周波数に対するスペクトル又はデシベルで表した出力電圧又は出力電力の表で示す。

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6.2 62 kHzから73 kHzまでの範囲の信号の除去(SCA除去)

6.2.1  測定方法
  最初に受信機を標準測定条件で動作させ,次に変調を±7.5 kHz偏移の67 kHz副搬送波を伴った±7.5
kHz偏移の19 kHzパイロットトーンに変える。副搬送波自体は,2.5 kHzで±6 kHz偏移の周波数変調を行
う。この試験信号は,2.5 kHzの変調周波数が通常の番組チャネルでの妨害を最大にするため選定する。通
常の番組チャネルの出力信号を測定する。測定は,その他の入力信号レベルで繰り返してもよい。
6.2.2  結果の表示
  各チャネルの妨害出力は,1 kHzによる周波数偏移が±75 kHzの標準測定条件での出力を基準とするデ
シベルで表した比で示す。

6.3 RDS信号によって生じる妨害の測定

6.3.1  一般
  受信機は,RDSクロック周波数及び19 kHzのパイロットトーンとRDS信号との間の相互変調積による
可聴信号を発生することがある。これらの信号を,可聴出力端子でRDS信号による主搬送波周波数偏移の
関数として選択的に測定する。
6.3.2  測定方法
  測定は,次の手順で行う。
a) 受信機を標準測定条件で動作させ,ステレオモードとする。可聴周波の変調を切り,RDSの標準信号
    (IEC 62634参照)を19 kHzパイロットトーンの第3高調波と同相で多重信号に加える。
b)   DS試験信号発生器を論理0変調の試験モードに切り換え,57 kHz±1.187 5 kHzの二つの固定周波数
    を発生させる。RDS信号による主搬送波の周波数偏移は,±2.0 kHzとする。
c) 両チャネルの可聴周波出力電圧を,RDSクロック周波数(1.187 5 kHz)とその高調波及び17.812 5 kHz
    (19 kHz−1.187 5 kHz)で選択的に測定する。
      注記 ある種の受信機では17.812 5 kHzでの出力は,高調波周波数の出力よりも大きい。
d) 測定は,最初に±1 kHz,±4 kHz及び±7.5 kHzのRDS周波数偏移で行い,次に,各周波数偏移でRDS
    信号をパイロットトーンの第3高調波に直交位相として繰り返す。
e)   RIサービスを行っている国の受信機は,主搬送波周波数偏移が±3.5 kHzのARI信号を付加して測
    定を繰り返す(IEC 62634参照)。このとき,RDS周波数偏移は±1.2 kHzとし,パイロットトーンの
    第3高調波と直交させる。
6.3.3  結果の表示
  測定結果は,両ステレオチャネルの可聴周波出力に現れる各周波数の最大出力を,標準測定条件での出
力を基準とする比のデシベル値で表す。結果は,RDS周波数偏移及び位相をパラメータとする表で示す。

6.4 副搬送波,パイロットトーン信号の基本波,高調波及び側帯波の抑圧

6.4.1  一般
  受信機の出力に受信機自体又は附属機器,特に,テープ録音機の不正確な動作を起こすような超音波成
分が現れることがある。これらの効果は,ある副搬送波周波数を抑圧するようにステレオ復調器を設計す
るか,受信機の中にフィルタを挿入するか,又はその両方で減少させることができる。
6.4.2  測定方法
  受信機を,標準測定条件で動作させる。次に,変調をパイロットトーンだけとし,残留出力電圧を測定
する。このとき,200 Hzから15 kHzまでの帯域フィルタ(1.4.1.3参照)は使用しない。両チャネルを,1
kHz逆相の信号で周波数偏移±22.5 kHz(±15 kHz)の変調を行い,パイロットトーン周波数及びその高調

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波で選択的に測定してもよい。また,側帯波成分を含めるために,パイロットトーン周波数の倍数の上下
1 kHzの周波数での測定を行ってもよい。
    注記 側帯波成分は,通常,パイロットトーンの高調波と同じ程度の振幅をもっている。測定は15 kHz
          までの様々な変調周波数で行う。
  測定は,受信機が備えている全ての可聴周波出力端子で行う。
6.4.3  結果の表示
  パイロットトーン,副搬送波,側帯波及びこれらの高調波による各チャネルの出力は,RMSDで1 kHz
の変調を行ったときの標準測定条件での出力を基準とした比のデシベル値で表す。
  選択的測定の結果は,スペクトルで表してもよい。

6.5 隣接チャネル信号によるパイロットトーン方式ステレオ受信機への妨害の抑圧

6.5.1  一般
  ステレオ受信機では,副搬送波の高調波と隣接チャネル信号によって検波器出力に生じた差周波数信号
との間のビート妨害が発生する。この妨害を抑圧するためには,低域フィルタによって検波器出力の帯域
幅を制限するか,特殊な復調技術を使用するか,又はその両方が必要である。
    注記 この妨害は3.2.1のb)の方法によっても現れる。
6.5.2  測定方法
  受信機を標準測定条件で動作させる。そして,変調をパイロットトーンだけに変え,JIS C 6102-1の規
定又は1.4.2.7による第2の無線周波信号を加える。この第2の信号は無変調で,第1の入力信号からの周
波数間隔は±(38n+1)   Hzに調節する。ここに,nは2より大きい整数である。これらの周波数と副搬送
波の高調波とによって生じるビートは1 kHzとなる。第2の信号のレベルを,可聴周波出力が規定最大周
波数偏移に等しい周波数偏移のときの標準測定条件で得られる出力よりも30 dB低い値になるように調節
する。後者のレベルは,過負荷のため得られないこともあるが,容易に計算できる。
6.5.3  結果の表示
  妨害信号のレベルは,各周波数差に対する表で示す。

7 ロッド,伸縮及び内蔵アンテナ付き受信機の感度並びにアンテナ利得及び指向特性

7.1 一般

  受信機の指向特性及びキャビネットに内蔵されたアンテナをもつ受信機の感度及びアンテナ利得の測定
には,開放空間試験サイト(OATS)又は電波無響室を使用する。しかし,放送電波の妨害及び放送バンド
での試験信号の放射に対する法的な規制のため,OATSの使用は通常不可能であり,所要の特性をもった
電波無響室の利用も一般的には困難である。これらの設備のどれかが利用できれば,信号を直接印加する
測定と放射信号による測定との相関を,同じ可聴周波信号対雑音比を得る無線周波信号レベルを比較する
ことによって求めることができる。同じ方法を,次の方法での無線周波入力レベルを比較するためにも使
用できる。
7.2   ロッド又は伸縮アンテナ付き受信機の感度及びアンテナ利得のCISPR 16-1-3:2004及びAmendment
1:2016に記載されている吸収クランプを使用する測定方法
  検討中(附属書Dを参照)。

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8 JIS C 6102-1に測定方法が規定されている特性

8.1 一般

  参照の便宜のため,JIS C 6102-1に規定されている一般的な受信機の特性を8.2に示す。

8.2 特性及び相互参照のリスト

                                            JIS C 6102-1の箇条番号
  無線周波動作周波数の変動
    全般的な説明                            23.1
    動作周波数の時間的変動                  23.2,23.3
    周囲温度による動作周波数の変動          23.8,23.9
    入力信号レベルによる動作周波数の変動    23.6,23.7
    電源電圧による動作周波数の変動          23.4,23.5
  電源電圧による特性の変動
    電源電圧によるひずみの変動              箇条13
    電源電圧による出力の変動                箇条13
  その他
    同調機構の一般的な機械的特性            箇条25
    同調周波数範囲                          25.1
    校正誤差                                25.3
    サージ放電の許容度                      箇条14
                図1−200 Hzから15 kHzまでの帯域フィルタの周波数レスポンス限界

――――― [JIS C 6102-3 pdf 39] ―――――

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                図2−22.4 Hzから15 kHzまでの帯域フィルタの周波数レスポンス限界
                図3−200 Hzから1.5 kHzまでの帯域フィルタの周波数レスポンス限界

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