JIS C 6180:1991 レーザ出力測定方法 | ページ 3

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                                                                                    C 6180-1991
              附属書2 ビーム形状と検出器有効受光面寸法の関係
  検出器の有効受光面寸法は,受光面上のビーム寸法に対して十分大きくなければならない。ビーム寸法
と所要受光面寸法の関係は,ビーム形状と,この項目についての許容誤差によって異なる。
1. ガウスビームの場合 所要有効受光径Dagは,次の式で与えられる。
                          agka
                        D≧    g
                      ここに,      k :  この項目についての許容誤差  攀      %) によって定まる係数で,
                                         附属書2図1による
                                   ag :  受光面上でのビーム直径
                                           受光面の中心位置とビームの中心位置とのずれ
    備考 JIS C 6802に適用する場合は,Dagは,次の式で与えられる。
                         Dag≧ 2kag
                                    附属書2図1 kと          係
2. 発散又は集束する光源の場合
2.1   発散又は集束する光源の測定 受光面上のビーム寸法は,光源出射端面と受光面間の距離に比例し
て拡大又は縮小する。円形ビームの受光面上でのビーム直径a gは次の式で与えられる(附属書2図2参
照)。
                                                      d
                         発散の場合 : agda0  2  l tan
                                                      2
                                                      c
                         収束の場合 : agca0 2  l tan
                                                     2

――――― [JIS C 6180 pdf 11] ―――――

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C 6180-1991
                      ここに, agd :  発散する光源の受光面上のビーム直径
                                 agc :  集束する光源の受光面上のビーム直径
                                 a0 :  光源出射端面上のビーム直径
                                  l :  光源出射端面と受光面間の距離
                                           発散角
                                           集束角
  所要有効受光面寸法は,1. によって求める。距離lの設定は,検出器の最大測定光パワー,最小測定光
パワー及び最大測定光パワー密度の条件を満たす範囲でなければならない。
              附属書2図2 発散又は集束する光源のビームプロファイルと受光面の関係
    備考1. 発散又は集束する光源の測定で,ビームスプリッタ,光減衰器などの補助光学素子を使用す
            る場合,発散角又は集束角を減少する目的でレンズ系を挿入するときは,その損失をあらか
            じめ評価して,測定結果を補正しなければならない。
         2. 発散角又は集束角が過大なため,検出器の入射角依存性によって測定精度が所要の値を満足
            しない場合には,測定精度を向上する目的で,角度を減じるためのレンズ系を挿入すること
            ができる。ただし,使用するレンズ系の損失をあらかじめ評価して,測定結果を補正しなけ
            ればならない。
2.2   光ファイバ出射光の場合 光ファイバ用検出器を使用しない場合には,光ファイバ出射光の受光面
上でのビーム直径agfは,次の式で与えられる。
                                       f
                         agf 2  l tan
                                      2
                              4
                          f曰    (シングルモード光ファイバの場合)
                              w0

――――― [JIS C 6180 pdf 12] ―――――

                                                                                             13
                                                                                    C 6180-1991
                             2    1
                          2    sin  NA (マルチモード光ファイバの場合)
                             3
                      ここに,     l :  光ファイバ出射端面と受光面との距離
                                          波長
                                  w0 :  モードフィールド径[JIS C 6825の7. (モードフィールド
                                        径の測定方法)参照]
                                 NA :  開口数 (numerical aperture) [JIS C 6822の6.(RNF法),8.
                                        (NFP法)参照]
    備考 JIS C 6802に適用する場合は,モードフィールド径(w0)は,光パワー密度がビーム内の最大
          値に対してe−1(=0.367 9)となる全幅で定義する。したがって,発散角          1の定義に換算し
          た式は次のようになる。
                                       f
                         agf  2  l tan
                                       2
                              2
                          f曰    (シングルモード光ファイバの場合)
                              w0
                           2     1
                             sin   NA(マルチモード光ファイバの場合)
                            3
            所要有効受光面寸法は,1. によって求める。距離lの設定は,検出器の最大測定光パワー,
          最小測定光パワー及び最大測定光パワー密度の条件を満たす範囲でなければならない。
3. その他の場合 1.及び2.以外の場合には,ビーム形状を測定し,所要有効受光面寸法を算出する。

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C 6180-1991
                         電子部会 オプトエレクトロニクス専門委員会 構成表
                                 氏名                         所属
            (委員会長)   田 中 俊 一       東京理科大学
                           吹 訳 正 憲       通商産業省機械情報産業局
                           稲 葉 裕 俊       工業技術院標準部
                           三 橋 慶 喜       工業技術院電子技術総合研究所
                           神 谷 武 志       東京大学
                           佐 藤 卓 蔵       財団法人光産業技術振興協会
                           吉 田 淳 一       日本電信電話株式会社
                           望 月 清 文       国際電信電話株式会社
                           山 本 益 生       東京電力株式会社
                           冨加見 昌 男      東日本旅客鉄道株式会社
                           小 川    武       日本放送協会
                           黒 岩 宗 弘       住宅・都市整備公団
                           北 村 芳 靖       日本道路公団
                           大久保 勝 彦      古河電気工業株式会社
                           西 川    勉       富士通株式会社
                           古 寺    博       株式会社日立製作所
                           須 川    毅       住友電気工業株式会社
                           田 中 英 吉       安藤電気株式会社
                           立 川    明       社団法人日本電子機械工業会
                           江 本 俊 夫       社団法人日本電線工業会
            (専門委員)   J.P.スターン    米国電子業界日本事務所
                           C.モンテイ       日本オリベッティ株式会社
            (関係者)     井 上 武 海       工業技術院電子技術総合研究所
                           藤 瀬 雅 行       株式会社エイ・ティ・アール光電波通信研究所
                           坂 井 徳 久       安藤電気株式会社
            (事務局)     吉 田    厚       工業技術院標準部電気規格課
                           宗 像 保 男       工業技術院標準部電気規格課
                           稲 田 浩 二       工業技術院標準部電気規格課
         財団法人光産業技術振興協会 レーザ出力測定法専門委員会(昭和59年度) 構成表
                                     氏名                         所属
        (委員長)             井 上 武 海       工業技術院電子技術総合研究所
                               秋 葉 稔 光       三菱電機株式会社
                               生 田     栄      株式会社東芝
                               太 田 健一郎      工業技術院標準部
                               川 原 浄 彦       島田理化工業株式会社
                               猿 渡 正 俊       日本電信電話株式会社
                               篠 原 己 抜       日本高周波株式会社
                               菅 原 宏 之       株式会社日立製作所
                               杉 浦 吾 男       安立電気株式会社
                               中 村 義 忠       株式会社日本レーザ
                               山 本 英 夫       安藤電気株式会社
        (事務局)             城 所 光 宏       財団法人光産業技術振興協会
                               中 内 善 雄       財団法人光産業技術振興協会

――――― [JIS C 6180 pdf 14] ―――――

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                                                                                    C 6180-1991
         財団法人光産業技術振興協会 レーザ出力測定方法JIS化WG(平成2年度) 構成表
                                     氏名                         所属
        (主査)               井  上 武  海     工業技術院電子技術総合研究所
        (幹事)               坂  井 徳  久     安藤電気株式会社
                               猿  渡 正  俊     日本電信電話株式会社
                               川  原 浄  彦     島田理化工業株式会社
                               村  田 明  弘     横河電機株式会社
                               稲  田 浩  二     工業技術院標準部
        (事務局)             加  藤 靖  孝     財団法人光産業技術振興協会