JIS C 6837:2022 全プラスチックマルチモード光ファイバ素線 | ページ 2

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C 6837 : 2022
 表4−PSI-980/1 000-A1,PSI-980/1 000-A2,PSI-735/750,PSI-485/500,PSI-980/1 000-B及びPGI-500/750
                                  に対して追加する寸法の項目
                                              項目
                                   クラッド径
            表5−PGI-120/490,PGI-62.5/245及びPGI-55/490に対して追加する寸法の項目
                                              項目
                                   クラッド径
                                   コア非円率
                                   コア/クラッド偏心量

6 特性

6.1 機械特性

6.1.1 一般事項
  機械特性の項目及び試験方法は,表6による。光ファイバ素線に共通な項目の規定は,表7による。ま
た,個別の種類について附属書A附属書Iに規定する項目を,表8及び表9に示す。
  なお,必要な試験項目を選択して実施してもよい。また,抜取試験でもよい。
                                表6−機械特性の項目及び試験方法
                                     項目            試験方法
                              引張強さ                6.1.2
                                表7−光ファイバ素線に共通な項目
                             項目             単位           規定値
                     引張降伏伸び              %            4.0以上
 表8−PSI-980/1 000-A1,PSI-980/1 000-A2,PSI-735/750,PSI-485/500,PSI-980/1 000-B及びPGI-500/750
                                     に対して追加する項目
                                              項目
                                     引張降伏強さ
               表9−PGI-120/490,PGI-62.5/245及びPGI-55/490に対して追加する項目
                                              項目
                                     引張降伏強さ
                                     4 %伸び引張強さ
6.1.2 引張強さ試験方法
6.1.2.1 標準大気条件
  試験状態は,JIS C 60068-1の表2(測定及び試験に用いる標準大気条件)による。

――――― [JIS C 6837 pdf 6] ―――――

                                                                                             5
                                                                                   C 6837 : 2022
6.1.2.2 降伏点の定義
  全プラスチックマルチモード光ファイバ素線の張力−伸び曲線の例を,図1に示す。張力は,まず張力
のピークに達するまで付与された伸びに対し単調に増加する。張力がピークに達した後,試料の伸びは非
可逆的となり,張力は,減少する。それによって,局所的なくびれ及び伸びが発生する場合がある。この
現象は降伏として知られており,このピークを降伏点といい,降伏点における張力を引張降伏強さ,伸び
を引張降伏伸びと定義する。
               図1−全プラスチックマルチモード光ファイバ素線の張力−伸び曲線の例
6.1.2.3 装置
  引張強さの試験装置としては,引張強さの試験装置としては,被測定光ファイバ素線に対し相対的な動
きを与える装置,例えば,縦方向引張試験機,としなければならない。試験装置は,被測定光ファイバ素
線を潰すことなく一定の動きを与えるものでなければならない。また,試験装置は,試験中に張力又は負
荷を測定し記録する機能をもっていなければならない。光ファイバ素線の破断を防ぐため,被測定試料に
過剰な力を与えない把持機構を使用しなければならない。
  2か所の把持部の間にある試料の長さは,100 mm200 mmとする。
6.1.2.4 手順
  引張速度は,100 mm/min±10 mm/minとする。引張降伏強さ及び引張降伏伸びは,6.1.2.2に規定する張
力−伸び曲線から求める。個別規格で規定がない限り,引張降伏強さ及び4 %の伸びにおける引張強さを
記録する。
  注記 破断点までの伸びは,全プラスチックマルチモード光ファイバ素線には適用していない。
6.1.2.5 要求事項
  要求事項は,附属書A附属書Iに規定する。被測定試料が把持部で破壊した場合は,試験を無効とし,
やり直す。被測定試料の数は,統計的扱いに十分な数とする。

――――― [JIS C 6837 pdf 7] ―――――

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6.2 伝送特性

  伝送特性の項目及び試験方法は,表10による。また,各々の種類に対し個別に附属書A附属書Iで規
定する伝送特性の項目は,表11による。
                               表10−伝送特性の項目及び試験方法
                            項目                            適用規格
              損失a)                           JIS C 6823
              帯域a)                           JIS C 6824
              限定モード励振(RML)下の帯域a)  JIS C 6824
              最大理論NA                       JIS C 6825
              理論NA                           JIS C 6825
              NA                               JIS C 6825
              波長分散                         JIS C 6827
              マクロベンド損失                 IEC 60793-1-47,Method B
                注a) 損失及び帯域を測定する場合には,該当する試験方法規格又はこの規格の附
                     属書A附属書Iで規定する適切な励振条件を適用することが望ましい。帯
                     域は,光ファイバ長に対し線形であるとは限らない。帯域は,光ファイバ長
                     100 mでの値で表す。
                       表11−附属書A附属書Iで規定する伝送特性の項目
                                              項目
                             損失
                             帯域
                             最大理論NA,理論NA又はNA
                             波長分散a)
                             マクロベンド損失
                               注a) 附属書A附属書Eには適用しない。

6.3 環境特性

6.3.1 環境試験
  環境試験の項目,試験方法及び試験条件は表12に,環境試験によって変化し得る機械特性及び伝送特性
の項目は,表13による。また,各々の種類に対して規定する要求仕様は,表14,表15及び表16による。
                          表12−環境試験の項目,試験方法及び試験条件
  試験条件の種類a)    試験環境        試験方法b)                   試験条件c)
                   湿熱              IEC 60793-1-50 温度+75 ℃,相対湿度85 %,30日間
 A                乾熱              IEC 60793-1-51 温度+85 ℃,30日間
                   温度サイクル      IEC 60793-1-52 Ta : −40 ℃,Tb : +85 ℃
                   湿熱              IEC 60793-1-50 温度+60 ℃,相対湿度85 %,30日間
 B                乾熱              IEC 60793-1-51 温度+70 ℃,30日間
                   温度サイクル      IEC 60793-1-52 Ta : −20 ℃,Tb : +70 ℃
   注a) 試験条件A又はBの選択は,受渡当事者間の合意によって取り決めることが望ましい。
   注b) ここで参照した試験方法規格には,全プラスチックマルチモード光ファイバ素線に関する規定はないが,
        試験方法として使用することが望ましい。
   注c) これらの試験条件を,この表で引用の試験方法規格に規定した条件に代えて適用する。

――――― [JIS C 6837 pdf 8] ―――――

                                                                                             7
                                                                                   C 6837 : 2022
                  表13−環境試験によって変化し得る機械特性及び伝送特性の項目
                                項目                    試験方法
                      損失変動                 JIS C 6823
                      抗張力                   6.1.2
  これらの試験は,通常,同一設計の光ファイバ素線に対しタイプ試験として定期的に実施する。
  その他に規定がない限り,被測定試料は,試験前に標準大気条件で24時間以上保管する。また,環境試
験終了後測定までの回復期間として許容される時間は,各々の環境試験方法の規定による。
  なお,PSI-980/1 000-A1,PSI-980/1 000-A2,PSI-735/750,PSI-485/500,PSI-980/1 000-B及びPGI-500/750
の環境試験は,通常,光ファイバコードの状態で行う。光ファイバ素線の環境試験は,その形態で販売さ
れる場合に限って実施する。
6.3.2 機械特性の耐環境性
  環境試験終了後の抗張力が,表14に適合することを確認する。
                                 表14−抗張力に対する要求仕様
                              試験環境                引張降伏伸び
                      湿熱                              4.0 %以上
6.3.3 伝送特性の耐環境性
  初期値に対する損失の変化は,表15又は表16の値以下でなければならない。なお,要求仕様が二通り
存在する理由は,それぞれに対応する光ファイバ種類の使用環境が異なるためである。
      表15−PSI-980/1 000-A1,PSI-980/1 000-A2,PSI-735/750,PSI-485/500,PSI-980/1 000-B及び
                             PGI-500/750に対する損失変化の要求仕様
          試験環境             項目            単位                  上限
                                                          5以下
      湿熱             650 nmでの損失増加   dB/100 m
                                                          (水の吸収による損失も含む。)
      乾熱             650 nmでの損失増加   dB/100 m   2以下
      温度サイクル     650 nmでの損失増加   dB/100 m   2以下
           表16−PGI-120/490,PGI-62.5/245及びPGI-55/490に対する損失変化の要求仕様
      試験環境                 項目                  単位                 上限
                    650 nm,850 nm及び/又は1 300 nm
                                                                 1.0以下
 湿熱                                            dB/100 m
                    のうち,任意の波長(複数の選択も
                                                                 (水の吸収による損失も含む。)
                    可能)における損失増加a)
                    650 nm,850 nm及び/又は1 300 nm
 乾熱                                            dB/100 m
                    のうち,任意の波長(複数の選択も            0.5以下
                    可能)における損失増加
                   650 nm,850 nm及び/又は1 300 nm
 温度サイクル                                    dB/100 m
                   のうち,任意の波長(複数の選択も            0.5以下
                   可能)における損失増加
   注a) 1 300 nmでは,水の吸収による影響が顕著なため,損失増加は,被測定試料を標準大気条件で24時間以上
        回復させた後の値で規定する。

――――― [JIS C 6837 pdf 9] ―――――

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7 包装及び1条の標準長さ

  包装は,束又はボビン巻きとし,運搬のときに損傷しないよう,適切な保護を施さなければならない。
1条の標準長さは,受渡当事者間の合意による。

8 製品の呼び方

  製品の呼び方は,JIS C 6820の箇条5(製品の呼び方)の規定によって,名称又は光ファイバ素線の形
名による。
  なお,名称は,光ファイバ素線の種類を表す。
  例 名称の場合 : 全プラスチックマルチモード光ファイバ素線 980/1 000-A1
      光ファイバ素線の形名の場合 : PSI-980/1 000-A1

9 表示

  表示は,束又はボビンに,次の事項を容易に消えない方法で表示する。
a) 規格番号及び光ファイバ素線の種類
b) 長さ
c) 製造年月又はその略号
d) 製造業者名又はその略号

――――― [JIS C 6837 pdf 10] ―――――

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