JIS D 5608:1994 自動車用速度表示装置 | ページ 2

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図2
備考1. 図中印は,測定点を表す。
2. 図中の数値及び記号は,次の意味を表す。
H : ランプ軸を含む水平面とランプ軸に直角をなす鉛直面との交線
V : ランプ軸を含む鉛直面とランプ軸に直角をなす鉛直面との交線
H−V : HとVとの交点
U : Hから上方
D : Hから下方
R : Vから右方(表示ランプから測定板に向かって右方)
L : Vから左方(表示ランプから測定板に向かって左方)
数値 : H及びVからの角度 (°)
なお,ランプ軸とは,表示ランプの正規の使用状態において光学的
中心を通り,車両の中心面に平行で,しかも水平な線をいう。
表6
単位 cd
測定点 光度
昼夜兼用式 昼夜切換式
昼間用 夜間用
5U-V 50以上 50以上 2以上
5U-10L, R 20以上 20以上 1以上
H-V 200以上 200以上 5以上
H-5L, R 100以上 100以上 3以上
H-10L, R 50以上 50以上 1以上
H-20L, R 10以上 10以上 1以上
5D-V 50以上 50以上 2以上
5D-10L, R 20以上 20以上 1以上
最高光度の点 600以下 1 000以下 600以下
6.2.6 色度検査 表示ランプの灯光の色度は,組み付けられた所定のランプバルブを用い,所定の試験電
圧で点灯し,JIS Z 8701による標準の光Aを用い,JIS Z 8722により測定したとき,表1に示す色度範囲
内でなければならない。ただし,この検査のかわりに,供試品と表1に示す色度範囲の標準限界フィルタ
とを肉眼で比較検査してもよい。
なお,標準限界フィルタは,JIS Z 8701による標準の光Aで観測する。

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6.2.7 耐温度検査 表示ランプを恒温槽内に正規の使用状態に取り付け,供試品が規定の温度に達した後,
所定のランプバルブを用い,所定の試験電圧で表7に示す条件で試験を行ったとき,機能を損なうような
軟化,き裂,ゆがみ,つやの変化及びその他著しい欠点を生じてはならない。
表7
周囲温度 試験時間
−20±2℃ 1時間
50±3℃
6.2.8 耐じん検査 表示ランプを縦,横,高さが,それぞれ約1 200mmの密閉容器中に正規の使用状態
で壁から150mm以上離して取り付け,容器中にはJIS R 5210による中庸熱ポルトランドセメントを約5kg
入れ,じんあいが容器中を一様に拡散吹き上げられるように,15分間に10秒の割合で空気を噴出させる。
この間,表示ランプは,所定の試験電圧で30分間周期(15分間点灯,15分間消灯)で作動させ,合計連
続5時間の試験を行い,試験終了後,表面の付着物をふきとり,表示ランプの最高光度を測定したとき,
試験前の光度に対して10%以上の低下があってはならない。ただし,水抜き穴などのある表示ランプは,
開口部を閉じた状態で行う。
6.2.9 変色検査 表示ランプのレンズを表8に示す条件で促進耐候試験機(例えば紫外線カーボンアーク
2灯を付けたウエザメータ)により合計200時間(連続又は断続)の試験を行い,表面の付着物をふきと
ったとき,表面に著しい色の変化及びつやの変化を生じてはならない。
表8
項目 試験条件
平均放電電圧 135V±2%
平均放電電流 16A±2%
ブラックパネル温度計の示す温度 63±5℃
清水の噴射時間 48分休止,12分噴射を繰り返す。
噴霧圧 80130kPa
6.2.10 耐振検査 ランプバルブを装置した表示ランプを正規の使用状態で振動試験機台上に取り付け,所
定の試験電圧で点灯し,JIS D 1601の5.3の(1)の段階4又は段階7による試験を行ったとき,構成部材の
変形,緩み,き裂,フィラメントの断線(3),接触不良などの異常があってはならない。
注(3) 段階7の場合は,受渡当事者間の協定による。
6.2.11 耐衝撃検査 ランプバルブを装着した表示ランプを正規の使用状態で図3に示すような衝撃試験
機台上に取り付け,カム落下 (3.2mm) により,1分間750回の割合で衝撃を加えて連続1時間試験を行っ
たとき,表示ランプの構成部材の変形,脱落,レンズの回転,移動,支持部の折損など,各部に異状(ラ
ンプバルブの断線を除く。)を生じてはならない。

――――― [JIS D 5608 pdf 7] ―――――

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図3
注(4) 試験品取付台の位置におけるスプリング調整荷重
6.2.12 耐水検査 表示ランプを正規の使用状態に取り付け,JIS D 0203の散水又は噴水試験のR2又はS1
を行い,試験後1時間放置したとき,内部に2ml以上の残留水分があってはならない。ただし,水抜き穴
などのある表示ランプは,その開口部をあけた状態で行う。
6.2.13 耐湿検査 表示ランプを正規の使用状態に取り付け,JIS D 0203の湿気試験M1を行ったとき,試
験後内部に1mlを超える残留水分があってはならない。
6.2.14 絶縁抵抗検査 電線又は端子と取付金具との間の絶縁抵抗を6.2.13の湿気試験終了直後,ランプバ
ルブを取り外した状態で500V絶縁抵抗計で測定したとき,1M 坎 上でなければならない。
6.3 確認ランプ
6.3.1 検査項目 検査項目は,構造,形状及び寸法検査とする。
6.3.2 構造,形状及び寸法検査 構造,形状及び寸法は,4.3の規定に適合しなければならない。
6.4 点検スイッチ
6.4.1 検査項目 検査項目は,次のとおりとする。
(1) 外観検査
(2) 構造検査
(3) 絶縁抵抗検査
(4) 接触抵抗検査
(5) 耐振検査
(6) 耐久検査

――――― [JIS D 5608 pdf 8] ―――――

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6.4.2 外観検査 外観は,5.の規定に適合し,しかも塗装及びめっきは,次のとおりでなければならない。
(1) 外枠及びケースに塗装を施したものは,JIS D 0202の4.8の24hの試験を行ったとき,塗膜のはがれ,
軟化,浮き及び変色を生じないこと。
(2) 外枠及びケースにめっきを施したものは,JIS D 0201によるMFNi10以上,MBNi5以上,MFCr10以
上,MBCr5以上又はMFZn5以上とする。
6.4.3 構造検査 構造は,4.4の規定に適合しなければならない。
6.4.4 絶縁抵抗検査 各端子とケースとの間の絶縁抵抗は,常温,常湿の状態において500V絶縁抵抗計
で測定したとき,1 M 坎 上でなければならない。
6.4.5 電圧降下検査 点検スイッチをONの状態にして,入力端子と出力端子間に所定の負荷電流を加え
たとき接触抵抗による電圧降下は,0.25V以下でなければならない。
6.4.6 耐振検査 点検スイッチを正規の取付姿勢で振動試験機台上に取り付け,スイッチをOFFの状態
でJIS D 1601の5.3(振動耐久試験方法)の(1)の段階4による試験を行ったとき,各部に異常がなく,更
に6.4.4の絶縁抵抗検査及び6.4.5の電圧降下検査の規定に適合しなければならない。
6.4.7 耐久検査 点検スイッチに正規の負荷を接続し,スイッチを1分間1530回の割合で5 000回開
閉作動して耐久試験を行ったとき,各部に異常がなく,更に6.4.4の絶縁抵抗検査及び6.4.5の電圧降下検
査の規定に適合しなければならない。
なお,試験電圧は,表9に示す値とする。
表9
単位 V
公称電圧 試験電圧
12 14
24 28
7. 表示 速度表示装置には,容易に消えない方法で次の事項を表示する。
(1) 検出部
製造業者名又はその略号 製造年月又はその略号 公称電圧
(2) 表示ランプ
製造業者名又はその略号

――――― [JIS D 5608 pdf 9] ―――――

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自動車部会 自動車用速度表示装置専門委員会 構成表(昭和44年7月1日制定のとき)
氏名 所属
(委員会長) 秀 島 正 社団法人日本自動車工業会(日野自動車工業株式会社)
松 川 安 一 工業技術院標準部
田 中 芳 秋 通商産業省重工業局
景 山 久 運輸省自動車局
大 塚 保 運輸省船舶技術研究所
岩 崎 賢 工業技術院機械試験所
軽 部 宗 一 関東精器株式会社
福 岡 信 人 矢崎計器株式会社
杉 野 芳 文 日本電装株式会社
三 橋 英 夫 株式会社小糸製作所
成 富 正 文 市光工業株式会社
中 野 貞 雄 ナイルス部品株式会社
日比野 宗 平 株式会社東海理化電機製作所
田 辺 清 自動車部品工業会
豊 田 益 見 いすゞ自動車株式会社
松 井 俊 次 トヨタ自動車工業株式会社
町 田 収 日産自動車株式会社
山 崎 浩 道 日産ディーゼル工業株式会社
山 口 隆 徳 日野自動車工業株式会社
松 本 泉 三菱重工業株式会社川崎自動車製作所
小 林 一 之 市光工業株式会社
(専門委員) 相 原 守 工業技術院標準部
(関係者) 市 橋 健次郎 関東精器株式会社
斉 藤 茂 生 東洋時計工業株式会杜
中 原 正 雄 株式会社今仙電機製作所
下 村 貞 美 有信精器工業株式会社
海老名 秀 澄 株式会社エビナ電機製作所
宮 沢 英 夫 スタンレー電気株式会社
(事務局) 井 田 孝 工業技術院標準部機械規格課
岩 根 政 雄 工業技術院標準部機械規格課
橋 本 孔 佐 工業技術院標準部機械規格課
(事務局) 村 里 利 明 工業技術院標準部機械規格課(昭和51年2月1日改正のとき)
(事務局) 笹 尾 照 夫 工業技術院標準部機械規格課(平成6年9月1日改正のとき)

JIS D 5608:1994の国際規格 ICS 分類一覧

JIS D 5608:1994の関連規格と引用規格一覧