JIS E 3023:1992 レール絶縁材料―性能試験方法 | ページ 2

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E 3023-1992
                        図2 試験機の試験片支持台,ハンマの刃及び試験片
(5) 計算 式(8)によってアイゾット衝撃値を算出する。
                              E
                         Aki      (8)
                              b
                      ここに, Aki :  アイゾット衝撃値 (J/cm) [{kgf・cm/cm}]
                                  E :  試験片を破断するのに要したエネルギー (J) [{kgf・cm}]
                                  b :  試験片の切欠き部の幅 (cm)
6.6   硬さ
(1) 装置 JIS B 7724に規定する直径10mmの鋼球を用いた容量4.9kN [{500kgf}] の試験機。又はJIS B 7726
    に規定する試験機。
      なお,ロックウェル硬さの各スケールは,表3による。
                                表3 ロックウェル硬さのスケール
                       スケール       圧子          基準荷重    試験荷重
                                                     N [{kgf}]     N [{kgf}]
                         M      直径 6.350mm鋼球    98 [{10}]    980 [{100}]
                         R      直径12.700mm鋼球    98 [{10}]    588 [{ 60}]
      また,ロックウェル硬さ試験機の圧子先端に加える基準荷重と試験荷重の値及び測定値の平均値と
    ばらつき(最大値−最小値)の許容値は,表4による。
                          表4 ロックウェル試験機の荷重及びその許容値
                                                           単位N [{kgf}]
                          基準荷重・試験荷重          許容値
                                           平均値−呼び荷重 ばらつき
                             10 [{ 98}]       ±2.0 [{0.20}]    2.0 [{0.20}]
                             60 [{588}]       ±4.9 [{0.50}]    4.9 [{0.50}]
                            100 [{980}]       ±6.4 [{0.65}]    6.4 [{0.65}]
      ロックウェル試験機は,あらかじめJIS B 7726に規定する機能,荷重,圧子,指示装置,総合誤差
    及びダッシュポットの作動時間を調べ,補正したものを用いる。

――――― [JIS E 3023 pdf 6] ―――――

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                                                                                    E 3023-1992
      圧子は,永久変形量0.002mm以下のもので,さびのないものを用いる。
(2) 試験片 試験片は,試験機の種類によって,表1に示す長さ及び幅のものとし,更に,同一材料から
    同じ形状,寸法のものを数個切り取り,これを台とし,台上にこれらの片を積み重ねて,全体の厚さ
    を,ブリネル硬さ試験機を用いる場合は20mm以上,ロックウェル硬さ試験機を用いる場合は6mm
    以上とする。
(3) 方法 JIS K 6911の5.16.1(ロックウェル硬さ)の(3)(方法)に規定する方法によって,試験片のほ
    ぼ中央にロックウェル硬さ試験機の圧子で,衝撃を与えることのないように徐々に基準荷重98N
    [{10kgf}] を加える。次に,10秒以内に試験荷重980N [{100kgf}] 又は588N [{60kgf}] を15秒間加え保持
    した後,基準荷重に戻し,15秒後に目盛盤の赤目盛を読み取る。試験荷重を加えるときに指針が赤目
    盛の0を通過する回数を読み,荷重を除くときの指針の逆転回数を同様に読み,その差が0であれば
    指針の読みに100を加え,1であればそのままの値,2であれば100を引いた値を硬さ値とする。測定
    初回値は捨てる。
      M硬さ115を超える材料については,JIS Z 2243によって,試験片のほぼ中央に,ブリネル硬さ試
    験機の直径10±0.015mmの鋼球で,衝撃を与えることのないように,徐々に荷重4.9kN±1% [{500kgf
    ±1%}] を加える。その荷重を30秒間保ってからこれを除き,試験片にできた永久くぼみの直径を精
    度5/1000mmまで測定する。
(4) 計算 ブリネル硬さは,式(9)によって算出する。
                              P          2P
                        HBS                         .0102  (9)
                              S    D(D    D2  d2 )
                      ここに, HBS :  ブリネル硬さ
                                   P :  試験片に加えた荷重 (N) [{kgf}](1)
                                   S :  永久くぼみの表面積 (mm2)
                                  D :  鋼球の直径 (mm)
                                   d :  永久くぼみの直径 (mm)
    注(1) 試験片に加えた荷重Pの単位がkgfの場合には,ブリネル硬さは式(9)を0.102で除して求めた値
          とする。
6.7   耐摩耗性
(1) 装置 JIS K 6902の2.9.1(装置及び器具)に規定するテーバ形アブレーザ,化学はかり及びJIS R 6252
    に規定するAA180番又はこれと同等以上の品質のものでJIS K 6902の2.9.3(研摩紙の検定)の検定
    に合格した研磨紙を用いる。
(2) 試験片 絶縁材料原厚さの平板から,直径約120mmの円板状の大きさの試験片を切り取り,その中
    心に直径6.5mmの穴をあける。
(3) 方法 研磨紙 (159×12.7mm) をゴム製摩耗輪の円周に沿って,接着剤を用い1回転するよう均等には
    り付け,これをアブレーザの取付軸にはめ込み,取付けねじで固定し,2個のアームにそれぞれ9.8N
    [{1kgf}] のおもりを取り付ける。試験片をアブレーザの回転板に水平に取り付けた後,摩耗輪を試験片
    上に静かに降ろす。
      アブレーザと電動式除じん装置とをホースで連結し,試験片上に電動式除じん装置の吸引口を降ろ
    し,試験片との距離を12mmに調整する。アブレーザと電動式除じん装置とを始動して回転盤を回
    転し,試験片の摩耗面が平滑になるまで回転を与えた後,試験片を取り出し,清浄な布でぬぐってか
    ら,その質量を1mgまで量る。計量後,再び試験片をアブレーザの回転盤に水平に取り付ける。
      ゴム摩耗輪に新しい研磨紙のはり替えをして,400回転の試験後,試験片を取り出し,清浄な布で

――――― [JIS E 3023 pdf 7] ―――――

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    ぬぐってから,その質量を1mgまで量る。
(4) 計算 式(10)によって摩耗量 (cm3) を算出する。
                                1
                         E         (10)
                                4
                      ここに, E :  100回転に換算したときの摩耗量 (cm3)
                                A :  摩耗質量A=B−C (g)
                                B :  試験片平滑摩耗後の質量 (g)
                                C :  400回転後の試験片質量 (g)
                                D :  試験片の密度(2) (g/cm3)
    注(2)   IS K 7112に規定する方法によって測定する。
             鉄道部会 信号保安装置基本専門委員会 構成表(昭和60年1月26日制定のとき)
                                     氏名                         所属
       (委員会長)            安 原 碩 人       日本国有鉄道鉄道技術研究所
                               廣 田 良 輔       運輸省大臣官房
                               本 多 辰 巳       運輸省地域交通局
                               横 溝 眞一郎      工業技術院標準部
                               安 田    洋       日本国有鉄道技術開発室
                               齋 田    登       日本国有鉄道施設局
                               林    義 郎       日本国有鉄道電気局
                               伊 東 周 二       日本国有鉄道鉄道技術研究所
                               和 気 行 雄       日本民営鉄道協会技術部
                               安 諸 和 夫       京王帝都電鉄株式会社電気部
                               猿 橋 純 一       東京急行電鉄株式会社交通事業本部
                               阿久沢    充      西武鉄道株式会社電気部
                               五十嵐 秀 治      大同信号株式会社
                               大 塚 信一郎      株式会社京三製作所
                               冨 田 明 石       日本信号株式会社
                               福 田 二 郎       信号工業協会
                               菊 地 得 夫       吉原鉄道工業株式会社
                               石 川 多 了       東邦電機工業株式会社
                               黒 鳥    滋       株式会社三工社
                               中 村 三 郎       社団法人信号保安協会
       (事務局)              黒 河 亀千代      工業技術院標準部機械規格課
                               武 藤 晃 雄       工業技術院標準部機械規格課
       (事務局)              藤 田 富 男       工業技術院標準部機械規格課(平成4年4月9日改正のとき)