JIS F 3430:1980 規格概要
この規格 F3430は、船の係留索に用いるワイヤリールについて規定。
JISF3430 規格全文情報
- 規格番号
- JIS F3430
- 規格名称
- 船用ワイヤリール
- 規格名称英語訳
- Ships' wire reels
- 制定年月日
- 1954年9月20日
- 最新改正日
- 2017年11月20日
- JIS 閲覧
- ‐
- 対応国際規格
ISO
- 国際規格分類
ICS
- 47.020.40
- 主務大臣
- 国土交通
- JISハンドブック
- ‐
- 改訂:履歴
- 1954-09-20 制定日, 1957-09-18 確認日, 1959-03-25 改正日, 1962-03-01 確認日, 1965-03-01 確認日, 1968-03-01 確認日, 1968-04-01 改正日, 1971-02-01 確認日, 1974-02-01 確認日, 1974-05-01 改正日, 1977-08-01 確認日, 1980-10-01 改正日, 1985-12-01 確認日, 1991-10-10 確認日, 1997-02-10 確認日, 2002-05-07 確認日, 2007-09-18 確認日, 2012-10-31 確認日, 2017-11-20 確認
- ページ
- JIS F 3430:1980 PDF [5]
日本工業規格(日本産業規格) JIS
F 3430-1980
船用ワイヤリール
Ships Wire Reels
1. 適用範囲 この規格は,船の係留索に用いるワイヤリールについて規定する。
引用規格 :
JIS B 1180 六角ボルト
JIS B 1181 六角ナット
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS H 3270 ベリリウム銅,りん青銅及び洋白の棒及び線
JIS H 5111 青銅鋳物
2. 構造,形状 及び 寸法 ワイヤリールの構造,形状 及び 寸法は,付図によるほか,次による。
(1) ワイヤ止めは,ドラムの適当な箇所に溶接する。
(2) 六角ボルト 及び 六角ナットは,それぞれJIS B 1180(六角ボルト)及びJIS B 1181(六角ナット)
の規定による。
(3) ハンドルは,ワイヤリール1台につき2個とする。
(4) ばねの取付要領は,一例として示す。
3. 材 料 ワイヤリールの材料は,次の表のとおりとする。
表
部品番号 部品名称 材料
1 軸受金物 鋼板 及び 棒鋼
2 ブ シ ュ JIS H 5111のBC6
3 ド ラ ム 鋼板
4 フレーム 山形鋼
5 軸 JIS G 3101のSS41
6 ハンドル 棒 鋼,鋼板 及び 鋼管
7 ブレーキ帯 平 鋼
8 ペダル 鋼 板
9 ワイヤ止め 棒 鋼
10 グリースニップル 黄 銅
11 ば ね JIS H 3270のC5191W
12 ストッパ 棒鋼
13 六角ボルト 及び 六角ナット 棒鋼
備考 ドラムの円筒部は,鋼管を用いてもよい。
――――― [JIS F 3430 pdf 1] ―――――
2
F 3430-1980
4. 外観検査 外観は目視によって検査し,有害な欠点がなく,かつ,確実な溶接が施され,ドラムの回
転が円滑で,できるだけひずみのないものとする。ばねの性能は,適当なものでなければならない。
5. 製品の呼び方 ワイヤリールの呼び方は,規格名称 及び 呼びによる。ただし,規格名称の代わりに
規格番号を用いてもよい。
例 : 船用ワイヤリール35又はJIS F 3430-35
――――― [JIS F 3430 pdf 2] ―――――
付図
単位mm
参考
呼び B D D1 d d1 L ワイヤロープ
L1 計算質量(kg)
の巻取容量
35 650 350 700 50 40 800 950 200m 190
38 650 380 780 55 45 850 1 000 200m 215
40 700 400 850 60 50 900 1 050 200m 240
備考1. 括弧内寸法は,参考として示す。
F3
2. ドラムの円筒部に鋼管を用いるときは,その外径 及び 厚さは,上表 又は 付図に示す寸法によらず,これに近い寸法
43
に変えてもよい。
0-
1
3. ハンドルの格納位置は,参考として示す。
98
3
0
――――― [JIS F 3430 pdf 3] ―――――
4
F 3430-1980
参 考 図 ワイヤリール軸受部詳細
――――― [JIS F 3430 pdf 4] ―――――
5
F 3430-1980
船舶部会 船用索具専門委員会 構成表(昭和49年5月1日改正のとき)
氏名 所属
(委員会長) 西 山 安 武 東京商船大学
(臨時委員) 尾 花 皓 運輸省船舶局
竹 内 健 二 工業技術院標準部
草 野 博 財団法人日本船舶標準協会
久 野 昇 一 三洋商事株式会社
堀 原 武 久 株式会社立野製作所
長谷川 誠 一 株式会社上田鉄工所羽曳野工場
寺 本 虎 夫 株式会社寺本鉄工所
伊 藤 哲 司 三井造船株式会社千葉造船所造船設計部
田 村 元 石川島播磨重工業株式会社船舶事業部技術部
松 浦 和 春 日本鋼管株式会社鶴見造船所造船設計部
粟 津 三菱重工業株式会社神戸造船所造船設計部
谷 住友重機械工業株式会社浦賀造船所
岡 本 富 保 日立造船株式会社造船基本設計部
河 澄 龍之介 川崎重工業株式会社造船事業部造船設計部
青 山 俊 久 ジャパンライン株式会社工務部
伊 藤 達 夫 川崎汽船株式会社東京支社
渡 辺 梅太郎 船舶整備公団
星 野 友 慶 防衛庁技術研究本部
(事 務 局) 桜 井 俊 彦 工業技術院標準部機械規格課
佐 野 則 雄 工業技術院標準部機械規格課
(事 務 局) 石 井 清 次 工業技術院標準部機械規格課(昭和55年10月1日改正のとき)
津 金 秀 幸 工業技術院標準部機械規格課(昭和55年10月1日改正のとき)
JIS F 3430:1980の国際規格 ICS 分類一覧
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