JIS F 8841:1997 船用防水形小形スイッチ

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             F 8841-1997

船用防水形小形スイッチ

Shipbuilding−Watertight type small switches

1. 適用範囲 この規格は,船で定格電圧250V以下の電灯及び小形電気器具の回路に使用する防水形の
小形スイッチ(以下,スイッチという。)について規定する。
    備考 この規格の引用規格を,次に示す。
    JIS C 0601 電気装置のとっての操作と状態の表示
    JIS C 8304 屋内用小形スイッチ類
    JIS F 0701 船用電気器具のプラスチック選定基準
    JIS F 0808 船用電気器具環境試験通則
    JIS F 8006 船用電気器具の振動検査通則
    JIS F 8007 船用電気器具の外被の保護形式及び検査通則
    JIS F 8801 船用電線貫通金物−箱用
    JIS F 8840 船用非防水形小形スイッチ
    JIS F 8845 船用回転スイッチ
    JIS H 8601 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化皮膜
    JIS Z 8721 色の表示方法−三属性による表示
2. 種類 スイッチの種類は,形式,極数,定格電圧及び定格電流によって表1のとおりとする。
                                           表1 種類
                   形式       極数  定格電圧 V      定格電流 A     外被の保護形式
                                                   直流     交流
                1形,1M形      2        125         5       10         IP56
                                        250         2       5
                2形,2M形               125         10      20
                                        250         5       10
                3形,3M形               250         −    15,16
               備考1. 形式の数字のあとのMは,箱体,ふた及びハンドルが合成樹脂のものを
                      示す。
                   2. 定格電圧及び定格電流は,二重定格とする。ただし,3形及び3M形は
                      除く。
                   3. 形式の“形”の字は,省略してもよい。
                   4. 外被の保護形式は,JIS F 8007による。
3. 性能 スイッチは,次の諸性能を備えたものでなければならない。
(1) 耐振性 スイッチは,JIS F 8006で規定するA1−B1・0.5級・1.5Hの振動に耐えること。

――――― [JIS F 8841 pdf 1] ―――――

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F 8841-1997
(2) 外被の保護性能 スイッチは,表1に規定する外被の保護形式に対応し,JIS F 8007に規定する性能
    を満足すること。
(3) 動作性 スイッチを正規の状態に取り付け,無通電でハンドルを1 000回動作させたとき,各部に異
    状がないこと。ただし,回数は,“入り”,“切り”をもって1回とする。
(4) 温度上昇 スイッチに定格電流を通電し,各部の温度が飽和点に達したとき,各部の温度上昇値は,
    25℃以下であること。ただし,基準周囲温度の限度は,45℃とする。
(5) 絶縁抵抗 1形,2形及び3形スイッチは,JIS F 0808の4.17の試験電圧500V,絶縁抵抗20M       地
    能を満足すること。
(6) 耐電圧 1形,2形及び3形のスイッチは,JIS F 0808の4.16の試験電圧1 500Vの性能を満足するこ
    と。
4. 構造,形状及び寸法 スイッチの構造,形状及び寸法は,付図1及び付図2によるほか,次による。
(1) 内部スイッチは,次による。
  (a)   IS F 8840の規定によるか又はこれと同等以上の性能のものとする。ただし,内部スイッチのふた
      を付けない場合は,スイッチの入り切りによるアークによって地絡,短絡のおそれのあるときは,
      十分な絶縁距離をとるか,又は不燃性絶縁物で遮へいする。
  (b)   IS F 8845及びJIS C 8304の規定によるほかこれらと同等以上の性能のものとする。
(2) 電線貫通金物及び箱体が合成樹脂の場合の締付グランド,座金及びガスケットは,JIS F 8801の規定
    による。
(3) スイッチには,見やすいところに容易に消えない方法で,JIS C 0601の規定によって,入り,切りの
    状態を表示する。
      なお,ハンドル機構は回転形で,内部スイッチの機能を損なわないものとする。
(4) 裸充電部と大地との間の絶縁距離は,6mm以上とする。
(5) 1形,2形及び3形のスイッチは,接地端子を設けるか確実に接地できる構造としなければならない。
(6) 箱体,ふた及びハンドルが金属の場合には,容易に腐食又はさびを生じないように塗装又はめっきを
    施す。ただし,耐食性のアルミニウム合金を使用する場合は,JIS H 8601による陽極酸化皮膜を施す。
      なお,耐食性のアルミニウム合金と異種金属とが接触する箇所には,有効な電食防止処理を施す。
(7) 塗装色は,JIS Z 8721の7.5BG7/2とするのがよい。ただし,箱体,ふた及びハンドルが合成樹脂の場
    合は,塗装を施さなくてもよい。
5. 材料 スイッチの材料は,付図1及び付図2による。
6. 検査
6.1   検査項目及び順序 スイッチの検査は,次の項目及び順序によって同一製品について行う。ただし,
※印が付けてある検査項目は,同一製造業者の同一設計による最初の製品について行い,次回以降のもの
は省略することができる。
  なお,(6)及び(7)の検査は,1形,2形及び3形だけに適用する。
 (1) 構造及び材料検査
※(2)  振動検査
 (3) 外被の保護性能検査

――――― [JIS F 8841 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                    F 8841-1997
 ※(a) 外来物・感電に対する保護性能検査
    (b)  液体に対する保護性能検査
※(4)  動作検査
※(5)  温度検査
 (6) 絶縁抵抗検査
 (7) 耐電圧検査
6.2   構造及び材料検査 構造及び材料検査は,構造,形状,寸法及び材料について行い,4.及び5.の規定
に適合しなければならない。
6.3   振動検査 振動検査は,JIS F 8006によって行い,3.(1)の規定に適合しなければならない。
6.4   外被の保護性能検査 外被の保護性能検査は,次による。
(a) 外来物・感電に対する保護性能検査 外来物・感電に対する保護性能検査は,JIS F 8007によって行
    い,IP5Xの性能を満足すること。
(b) 液体に対する保護性能検査 液体に対する保護性能検査は,JIS F 8007によって行い,IPX6の性能を
    満足すること。
6.5   動作検査 動作検査は,3.(3)の規定によって行い,それに適合しなければならない。
6.6   温度検査 温度検査は,3.(4)の規定によって行い,それに適合しなければならない。
6.7   絶縁抵抗検査 絶縁抵抗検査は,JIS F 0808の4.17の規定によって行い,3.(5)の規定に適合しなけ
ればならない。ただし,厳しさは,試験電圧500Vとする。
6.8   耐電圧検査 耐電圧検査は,JIS F 0808の4.16の規定によって行い,3.(6)の規定に適合しなければ
ならない。ただし,厳しさは,試験電圧1 500Vとする。
7. 製品の呼び方 スイッチの呼び方は,規格の名称又は規格番号及び形式による。
    例1. 船用防水形小形スイッチ1形又はJIS F 8841-1
    例2. 船用防水形小形スイッチ1M形又はJIS F 8841-1M
8. 表示 スイッチの見やすいところに容易に消えない方法で,次の事項を表示する。
(1) 規格名称及び形式
(2) 定格電圧及び定格電流
(3) 外被の保護形式
(4) 製造業者名又はその略号
(5) 製造年

――――― [JIS F 8841 pdf 3] ―――――

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F 8841-1997
                                   付図1 1形,2形及び3形
                      単位 mm
     形式        各部寸法              部品番号    部品名称                材料
             D      P      H              1      箱体          黄銅鋳物,鋳鉄又は耐食性のアルミ
      1形    (74)   110   (68)            2      ふた          ニウム合金
      2形    (84)   120   (80)            3      ハンドル      黄銅又は耐食性のアルミニウム合金
      3形                                 4      電線貫通金物  JIS F 8801の規定による。
     備考1. 括弧内の寸法は,参考          5      スイッチ      JIS C 8304,JIS F 8840又はJIS F
            として示す。                                       8845の規定によるか又はこれらと同
         2. 構造及び形状は,一例                               等以上の性能のもの。
            を示す。                      6      ガスケット    合成ゴム

――――― [JIS F 8841 pdf 4] ―――――

                                                                                              5
                                                                                    F 8841-1997
                               付図2 1形M,2形M及び3形M
                      単位 mm          部品番号    部品名称                材料
     形式        各部寸法                 1      箱体          JIS F 0701の等級02-25-42-51-65-
             D      P      H              2      ふた          72-81による合成樹脂
     1M形    (74)   110   (68)            3      ハンドル
     2M形    (74)   110   (80)            4      電線貫通金物  JIS F 8801の規定による。
     3M形                                 5      スイッチ      JIS C 8304,JIS F 8840又はJIS F
     備考1. 括弧内の寸法は,参考                               8845の規定によるか又はこれらと
            として示す。                                       同等以上の性能のもの。
         2. 構造及び形状は,一例          6      ガスケット    合成ゴム
            を示す。                      7      埋金          黄銅
                        財団法人日本船舶標準協会配線器具委員会 構成表
                               氏名                               所属
  (委員長)             進    健 一       住友重機械工業株式会社船舶海洋鉄構事業部追浜造船所
  (委員)               遠 藤 和 敏       エヌケーケー総合設計株式会社
                         杉 崎 正 隆       三井造船株式会社千葉造船事業所
                         大 石 幸 明       大石電機工業株式会社
                         北 澤 昇 次       株式会社北澤電機製作所
                         塩 飽     誠      株式会社高工社
                         外 川 哲 男       三信船舶電具株式会社
  (事務局)             冨 永 恵 仁       財団法人日本船舶標準協会