JIS F 9703:1998 船用白金測温抵抗体 | ページ 4

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8.3.7  耐電圧検査 耐電圧検査は,測温抵抗体の検出部を,表11の温度に保ち,端子と保護管との間に
周波数50Hz又は60Hzの正弦波に近い電圧を加え,5.2.1 b)の規定に適合しなければならない。
  なお,受渡検査の場合は,常温についてだけ行う。
8.3.8  衝撃検査 衝撃検査は,JIS C 1604の耐衝撃性検査を適用する。
8.3.9  振動検査 振動検査は,測温抵抗体を試験機に取り付け,端子間に規定電流を流し,指示計又は記
録計によって状態を確認しつつ次による。
a) 低温用測温抵抗体及び中温用測温抵抗体は,常温,常湿で,JIS F 0807のディーゼル機関等に装備さ
    れる機器の検査を行い,5.3.1 b) 1)の規定に適合しなければならない。
b) 高温用測温抵抗体及び超高温用測温抵抗体は,常用最高温度に加熱及び空冷を各60分間ずつ周期的に
    繰り返し,5.3.1 b) 2)の規定によって行い,それに適合しなければならない。
8.3.10 外被の保護性能検査 外部の保護性能検査は,JIS F 8007のIP55に対応する危険な箇所への接近
及び外来固形物に対する保護性能検査及び液体に対する保護性能検査を行い,これを満足しなければなら
ない。
8.3.11 塩水噴霧検査 塩水噴霧検査は,JIS F 0807によって行い,5.3.1 d)の規定に適合しなければならな
い。
8.4   変換器内蔵形測温抵抗体の検査要領
8.4.1  構造検査 構造,形状及び寸法について検査し,6.2の規定に適合しなければならない。
8.4.2  精度検査 精度検査は,変換器内蔵形測温抵抗体に定格電圧を加え,検出部を8.3.2に示す方法で
試験温度に保ち,出力電流を測定する。このとき,出力電流から換算した温度と試験温度との差を求め,
この値が,5.1.2 a)の規定に適合しなければならない。この試験は,0℃,100℃付近及び使用温度範囲の上
限値付近の3温度点において測定する。下限値が0℃未満の場合は,下限値付近の温度点を追加して測定
する。
  なお,受渡検査の場合は,0℃についてだけ行う。
8.4.3  安定度検査 安定度検査は,変換器内蔵形測温抵抗体に定格電圧を加え,検出部を使用温度範囲の
最高温度に250時間保ち,その前後で氷点における出力電流を測定する。このとき,出力電流から換算し
た温度の誤差の変化を求め,その値が,5.2.1 b)の規定に適合しなければならない。
8.4.4  応答検査 応答検査は,変換器内蔵形測温抵抗体に定格電圧を加え,保護管を付けたまま検出部を
常温から沸騰している水の中に入れ,出力電流が常温と沸騰している水との温度差の90%に相当する値に
変化するまでの時間を測定し,5.1.2 c)の規定に適合しなければならない。
8.4.5  電源の変動検査 電源の変動検査は,変換器内蔵形測温抵抗体を,5.2.2 a)に示す電源変動範囲で動
作させ,5.2.2 a)の規定に適合しなければならない。
8.4.6  絶縁抵抗検査 絶縁抵抗検査は,8.3.6と同様の検査方法で絶縁抵抗を測定し,5.2.2 b)の規定に適
合しなければならない。ただし,受渡検査の場合は,常温についてだけ行う。
8.4.7  耐電圧検査 耐電圧検査は,8.3.7と同様の検査方法で電圧を加え,5.2.2 c)の規定に適合しなけれ
ばならない。ただし,受渡検査の場合は,常温についてだけ行う。
8.4.8  衝撃検査 衝撃検査は,8.3.8と同様の検査方法で衝撃を加え,5.3.2 a)の規定に適合しなければな
らない。
8.4.9  振動検査 振動検査は,8.3.9と同様の検査方法で振動を加え,5.3.2 b)の規定に適合しなければな
らない。

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8.4.10 外被の保護性能検査 外被の保護性能検査は,8.3.10と同様の検査方法で危険な箇所への接近及び
外来固形物に対する保護性能検査及び液体に対する保護性能検査を行い,5.3.2 c)の規定に適合しなければ
ならない。
8.4.11 塩水噴霧検査 塩水噴霧検査は,8.3.11と同様の検査方法で行い,5.3.2 d)の規定に適合しなければ
ならない。
8.4.12 温湿度検査 温湿度検査は,JIS F 0807の温湿度検査によって行い,5.3.2 e)の規定に適合しなけれ
ばならない。
8.4.13 乾燥高温検査 乾燥高温検査は,JIS F 0807の乾燥高温検査によって行い,5.3.2 f)の規定に適合し
なければならない。
8.4.14 低温検査 低温検査は,試験槽の温度を−10±2℃として2時間供試品を放置し,JIS C 0020によ
って行い,5.3.2 g)の規定に適合しなければならない。
8.4.15 静電気放電検査 静電気放電検査は,変換器内蔵形測温抵抗体を動作させた状態で,8kVの試験電
圧を空中放電したとき,5.3.2 h)の性能を満足しなければならない。
8.4.16 放射電磁界検査 放射電磁界検査は,変換器内蔵形測温抵抗体を,30kHzから1GHzまでの周波数
範囲で10v/mの放射電磁界の中で動作させたとき,5.3.2 i)の性能を満足しなければならない。
8.4.17 パルス妨害検査 パルス妨害検査は,変換器内蔵形測温抵抗体を動作させた状態で,電源ラインに
2kVの,信号ラインに1kVのパルス妨害を加えたとき,5.3.2 j)の性能を満足しなければならない。
9. 製品の呼び方
9.1   測温抵抗体 測温抵抗体の呼び方は,規格の名称又は規格番号,並びに形式,公称抵抗値,規定電
流,階級,使用温度範囲及び保護管寸法による。ただし,形式,公称抵抗値,規定電流,階級,使用温度
範囲及び保護管寸法は,記号を用いるか,又は単位を省略してもよい。
    例1. 単筒保護管の場合
          船用白金測温抵抗体 単筒保護管形100      圀         ‰   ラスB
           中温用          200L−G1/2
          又はJIS F 9703 SF100-5-B-MF8×200G1/2
    例2. 二重保護管の場合
          船用白金測温抵抗体 二重保護管形100     圀         ‰  ラスB
            高温用 根元外径            200LG3/4
          又はJIS F 9703 DT100-5-B-HF23×200G3/4
9.2   変換器内蔵形測温抵抗体 変換器内蔵形測温抵抗体の呼び方は,規格の名称又は規格番号並びに形
式,階級,使用温度範囲及び保護管寸法による。また,測温抵抗体との誤用を防ぐ目的で表記の末尾にAMP
を付加する。
    例3. 単筒保護管の場合
          船用変換器内蔵形白金測温抵抗体 単筒形 0.5級
            低温用         200L−G1/2AMP
          又はJIS F 9703SF-0.5-LF8×200G1/2AMP
10. 表示

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10.1 測温抵抗体 測温抵抗体の見やすい箇所に容易に消えない方法で,次の事項を表示する。
a) 銘板に記載すべき事項
  1) 種類(公称抵抗値の記号,規定電流,階級の記号,使用温度範囲又はその記号)
  2) 内部導線の抵抗値(2導線式の場合だけ)
  3) 製造業者名又はその略号
  4) 製造年又はその略号
b) 注文者の指定した事項 銘板又はその他の適切な方法で表示する。
c) 端子の表示 端子の表示は,端子記号を記す。端子記号は,色によって表示してもよい。この場合は,
    原則として端子記号Aは赤,端子記号Bは白とし,端子記号Aを白,端子記号Bを赤としてもよい。
10.2 変換器内蔵形測温抵抗体 変換器内蔵形測温抵抗体の見やすい箇所に容易に消えない方法で,次の
事項を表示する。
a) 銘板に記載すべき事項
  1) 種類(階級の記号,使用温度範囲又はその記号)
  2) 製造業者名又はその略号
  3) 製造年又はその略号
b) 注文者の指定した事項 銘板又はその他の適切な方法で表示する。
c) 端子の表示 使用者が判別しやすい記号を記す。
                                    原案作成委員会 構成表
                                   氏名                           所属
     (委員長)              佐 藤 孝 雄       三井造船株式会社船舶・艦艇事業部
     (委員)                凌    志 浩       財団法人日本海事協会
                             青 木 健 作       船舶整備公団
                             有 村 信 夫       運輸省船舶技術研究所
                             鈴 木 利 栄       財団法人日本海技協会
                             古 澤 博 司       日本郵船株式会社
                             竹 中 功 行       大阪商船三井船舶株式会社
                             長谷川     司     川崎汽船株式会社
                             中 嶋 孝 雄       ナビックスライン株式会社
                             横 山 直 彦       三菱重工業株式会社船舶・海洋事業本部
                             西 村 徹 哉       寺崎電気産業株式会社舶用事業技術部
                             山 田 秀 光       株式会社トキメック制御システム事業部
                             安 藤 重 樹       東洋エレクトロニクス株式会社舶用機器事業部
                             木 内 光 宏       株式会社長野計器製作所丸子電子機器工場
                             龍 宮 茂 樹       明陽電機株式会社開発室
                             佐 野 良 幸       横河電子機器株式会社産業営業本部
     (事務局)              久 保 明 博       財団法人日本船舶標準協会