JIS G 1258-0:2007 鉄及び鋼―ＩＣＰ発光分光分析方法―第０部：一般事項

                                                                                 G 1258-0 : 2007

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 一般事項・・・・[1]
•  4 規格群の適用範囲・・・・[1]
•  4.1 第1部 : けい素,マンガン,りん,ニッケル,クロム,モリブデン,銅,バナジウム,コバルト,チタン及びアルミニウム定量方法-酸分解・二硫酸カリウム融解法・・・・[1]
•  4.2 第2部 : マンガン,ニッケル,クロム,モリブデン,銅,タングステン,バナジウム,コバルト,チタン及びニオブ定量方法-硫酸りん酸分解法・・・・[2]
•  4.3 第3部 : けい素,マンガン,りん,ニッケル,クロム,モリブデン,銅,バナジウム,コバルト,チタン及びアルミニウム定量方法-酸分解・炭酸ナトリウム融解法・・・・[2]
•  4.4 第4部 : ニオブ定量方法-硫酸りん酸分解法又は酸分解・二硫酸カリウム融解法・・・・[3]
•  4.5 第5部 : ほう素定量方法-硫酸りん酸分解法・・・・[3]
•  4.6 第6部 : ほう素定量方法−酸分解・炭酸ナトリウム融解法 34.7 第7部 : ほう素定量方法-ほう酸トリメチル蒸留分離法・・・・[4]
•  5 規格群共通規定・・・・[4]
•  5.1 分析線・・・・[4]
•  5.2 内標準元素及びその添加量・・・・[4]
•  5.3 標準液・・・・[4]
•  5.4 共存成分のスペクトル重なり係数・・・・[5]
•  5.5 検量線の作成・・・・[5]
•  5.6 計算・・・・[6]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS G 1258-0 pdf 1] ―――――

G 1258-0 : 2007

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼連盟(JISF)から,工業標
準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業
大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 1258:2005は廃止され,その一部を分割して制定したこの規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。
  JIS G 1258の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS G 1258-0 第0部 : 一般事項
    JIS G 1258-1 第1部 : けい素,マンガン,りん,ニッケル,クロム,モリブデン,銅,バナジウム,
                 コバルト,チタン及びアルミニウム定量方法−酸分解・二硫酸カリウム融解法
    JIS G 1258-2 第2部 : マンガン,ニッケル,クロム,モリブデン,銅,タングステン,バナジウム,
                 コバルト,チタン及びニオブ定量方法−硫酸りん酸分解法
    JIS G 1258-3 第3部 : けい素,マンガン,りん,ニッケル,クロム,モリブデン,銅,バナジウム,
                 コバルト,チタン及びアルミニウム定量方法−酸分解・炭酸ナトリウム融解法
    JIS G 1258-4 第4部 : ニオブ定量方法−硫酸りん酸分解法又は酸分解・二硫酸カリウム融解法
    JIS G 1258-5 第5部 : ほう素定量方法−硫酸りん酸分解法
    JIS G 1258-6 第6部 : ほう素定量方法−酸分解・炭酸ナトリウム融解法
    JIS G 1258-7 第7部 : ほう素定量方法−ほう酸トリメチル蒸留分離法

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS G 1258-0 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                           G 1258-0 : 2007

鉄及び鋼−ICP発光分光分析方法−第0部 : 一般事項

Iron and steel - ICP atomic emission spectrometric method ― Part 0 : General rules

序文

  この規格は,JIS G 1258:2005の本体の規定内容及び各附属書に個別に記載されていた共通の規定内容に
ついて整理し,更に技術規定を追加して作成した規格である。

1 適用範囲

  この規格は,鉄及び鋼のICP発光分光分析方法を規定するJIS G 1258の規格群(以下,規格群という。)
における各部の適用範囲及び規格群の一般事項について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 1201 鉄及び鋼−分析方法通則
    JIS K 0050 化学分析方法通則
    JIS Z 8461 標準物質を用いた校正(検量線が直線の場合)
    JIS Z 8462-2 測定方法の検出能力−第2部 : 検量線が直線である場合の方法
    JIS Z 9041-1 データの統計的な解釈方法−第1部 : データの統計的記述

3 一般事項

  この規格に規定していない一般事項は,JIS G 1201による。

4 規格群の適用範囲

4.1   第1部 : けい素,マンガン,りん,ニッケル,クロム,モリブデン,銅,バナジウム,コバルト,
チタン及びアルミニウム定量方法−酸分解・二硫酸カリウム融解法
  第1部は,鋼中の表1に規定する11成分の含有率の定量法として,酸分解・二硫酸カリウム融解ICP
発光分光分析方法を規定するもので,各成分について表1に規定する範囲の定量に適用する。ただし,鉄
含有率が質量分率92 %未満の鋼,各成分のうち1成分でも含有率が表1の定量範囲の上限値を超える鋼
及び表1に規定されてない成分(炭素など)を質量分率1.0 %以上(タングステンは質量分率0.1 %以上)
含む鋼には適用しない。
     注記 第1部は,通常,炭素鋼,低合金鋼などの組成分析に用いている。

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G 1258-0 : 2007
                                表1−第1部の適用成分と定量範囲
                              適用成分       定量範囲[質量分率(%)]
                          けい素                0.01 以上 0.60以下
                          マンガン              0.01 以上 2.00以下
                          りん                  0.003以上 0.10以下
                          ニッケル              0.01 以上 4.00以下
                          クロム                0.01 以上 3.00以下
                          モリブデン            0.01 以上 1.20以下
                          銅                    0.01 以上 0.50以下
                          バナジウム            0.002以上 0.50以下
                          コバルト              0.003以上 0.20以下
                          チタン                0.001以上 0.30以下
                          アルミニウム          0.004以上 0.10以下
4.2   第2部 : マンガン,ニッケル,クロム,モリブデン,銅,タングステン,バナジウム,コバルト,
チタン及びニオブ定量方法−硫酸りん酸分解法
  第2部は,鋼中の表2に規定する10成分の含有率の定量法として,硫酸りん酸分解ICP発光分光分析
方法を規定するもので,各成分について表2に規定する範囲の定量に適用する。ただし,各成分のうち1
成分でも含有率が表2の定量範囲の上限値を超える鋼には適用しない。
     注記 第2部は,通常,ステンレス鋼,高炭素・高クロム合金鋼,工具鋼,高速度工具鋼などの組成
           分析に用いている。
                                表2−第2部の適用成分と定量範囲
                                 適用成分      定量範囲[質量分率(%)]
                            マンガン           0.01 以上 20.0以下
                            ニッケル           0.01 以上 30.0以下
                            クロム             0.01 以上 35.0以下
                            モリブデン         0.01 以上 10.0以下
                            銅                 0.01 以上    5.0以下
                            タングステン       0.10 以上 10.0以下
                            バナジウム         0.01 以上    5.0以下
                            コバルト           0.01 以上 20.0以下
                            チタン             0.001 以上   3.0以下
                            ニオブ             0.01 以上    5.0以下
4.3   第3部 : けい素,マンガン,りん,ニッケル,クロム,モリブデン,銅,バナジウム,コバルト,
チタン及びアルミニウム定量方法−酸分解・炭酸ナトリウム融解法
  第3部は,鋼中の表3に規定する11成分の含有率の定量法として,酸分解・炭酸ナトリウム融解ICP
発光分光分析方法を規定するもので,各成分について表3に規定する範囲の定量に適用する。ただし,各
成分のうち1成分でも含有率が表3の定量範囲の上限値を超える鋼には適用しない。
     注記 第3部は,通常,ステンレス鋼の組成分析に用いている。

――――― [JIS G 1258-0 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                 G 1258-0 : 2007
                                  表3−第3部の適用成分と定量範囲
                                適用成分       定量範囲[質量分析(%)]
                           けい素              0.10 以上 2.0  以下
                           マンガン            0.01 以上 20.0 以下
                           りん                0.003 以上 0.10 以下
                           ニッケル            0.02 以上 10.0 以下
                           クロム              0.03 以上 35.0 以下
                           モリブデン          0.10 以上 3.0  以下
                           銅                  0.01 以上 5.0  以下
                           バナジウム          0.01 以上 1.0  以下
                           コバルト            0.01 以上 1.0  以下
                           チタン              0.001 以上 2.5 以下
                           アルミニウム        0.004 以上 1.5 以下

4.4 第4部 : ニオブ定量方法-硫酸りん酸分解法又は酸分解・二硫酸カリウム融解法

  第4部は,鉄及び鋼中のニオブ含有率の定量法として,硫酸りん酸分解又は酸分解・二硫酸カリウム融
解によるICP発光分光分析方法を規定するもので,ニオブ含有率(質量分率)0.001 %以上2.5 %以下の
定量に適用する。
     注記 第4部は,通常,炭素鋼・低合金鋼やステンレス鋼におけるニオブ添加鋼種の分析に用いてい
           る。

4.5 第5部 : ほう素定量方法-硫酸りん酸分解法

  第5部は,鋼中のほう素含有率の定量法として,硫酸りん酸分解ICP発光分光分析方法を規定するもの
で,ほう素含有率(質量分率)0.001 %以上2.0 %以下の定量に適用する。
     注記 第5部は,通常,原子力用ほう素添加ステンレス鋼や高炭素・高クロム合金鋼などにおけるほ
           う素添加鋼種の分析に用いている。
4.6   第6部 : ほう素定量方法−酸分解・炭酸ナトリウム融解法
  第6部は,鋼中のほう素含有率の定量法として,酸分解・炭酸ナトリウム融解ICP発光分光分析方法を
規定するもので,ほう素含有率(質量分率)0.001 %以上0.010 %以下の定量に適用する。ただし,この
方法は,共存する各成分の含有率が1成分でも表4の含有率上限値を超える鋼には適用しない。
     注記 第6部は,通常,炭素鋼・低合金鋼などにおける微量ほう素添加鋼種の分析に用いている。
                             表4−第6部における共存成分の含有率上限値
                           共存成分         含有率上限値[質量分析(%)]
                      けい素                             2.0
                      マンガン                          20.0
                      りん                              0.10
                      ニッケル                          10.0
                      クロム                            35.0
                      モリブデン                         3.0
                      銅                                 5.0
                      バナジウム                         1.0
                      コバルト                           1.0
                      チタン                             2.5
                      アルミニウム                       1.5

――――― [JIS G 1258-0 pdf 5] ―――――

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