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G 3470 : 2012
1形のボルト穴の数は,表4による。
表4−1形のボルト穴の数
単位 mm
呼び径a) ボルト穴の数 円周方向穴間隔
D 軸方向 円周方向(両側)
300 なし −
400 なし −
600 なし −
800 なし −
1 000 なし −
波1間隔につき1個
1 200 8 500
1 350 8 500
1 500 10 500
1 650 10 500
1 800 10 500
注a) 呼び径1 000 mm以下については,めっき時のつり穴として円周方向に12個,穴を設けてもよい。
――――― [JIS G 3470 pdf 6] ―――――
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G 3470 : 2012
8.3 2形の標準寸法及びボルト穴の数
2形の標準寸法は,表5による。
表5−2形の標準寸法
単位 mm
n
n
注記1 ○印は,ボルト穴の位置を示す。
注記2 印は,板厚6.0 mm及び7.0 mmのときに付加されるボルト穴の位置を示す。
注記3 円周方向の穴間隔数nは,3,6及び9の3種類を基本とし,それぞれ3ピッチ,6ピッチ,9ピッチという。
寸法
種類の
有効長 軸方向重ね代 円周方向重ね代
記号
L y j a) k a)
450
600
750
SCP2 50 35 85
900
1 050
1 200
2形の呼び径は,JIS G 3471の表6表13による。
注a) ,k及び円周方向の穴間隔(262 mm)は,湾曲前の寸法とする。
2形のボルト穴の数は,表6による。
表6−2形のボルト穴の数
ボルト穴の数
セクションの板厚
軸方向 円周方向
5.3 mm以下 波1間隔につき2個以上 262 mmにつき1個
6.0 mm以上 波1間隔につき3個以上 262 mmにつき1個
――――― [JIS G 3470 pdf 7] ―――――
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G 3470 : 2012
9 寸法許容差
9.1 1形の寸法許容差
1形の寸法許容差は,表7による。
表7−1形の寸法許容差
A部詳細図
単位 mm
寸法許容差a)
波の 波の 波の曲げ 呼び径 フランジ 軸方向 軸方向 円周方向
種類の記号 有効長
間隔b) 高さb) 半径b) D 長さ 穴位置 重ね代 穴間隔
L
P H r (%) f g y m
SCP1 ±2 ±2 ±10 ±8 ±5 ±5 ±3 ±5 ±4
注a) 寸法許容差は,めっき又は塗装を行う前の工場検査時の寸法値を示す。
b) 波の間隔,波の高さ及び波の曲げ半径の許容差は,セクション1枚につき任意の3か所を計測し,平均値に
適用する。
――――― [JIS G 3470 pdf 8] ―――――
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G 3470 : 2012
9.2 2形の寸法許容差
2形の寸法許容差は,表8による。
表8−2形の寸法許容差
A−A矢視図
B部詳細図
単位 mm
寸法許容差a)
種類の 波の 波の 波の曲げ 有効 弦長 円周方向重ね代c) 軸方向重ね代c)
有効長
記号 間隔b) 高さb) 半径b) 周長c) a
L j k y
P H r b (%)
+規定 +規定
SCP2 ±3 ±3 ±10 ±8 ±9 ±2 せず せず ±10
−2 −2
注a) 寸法許容差は,めっき又は塗装を行う前の工場検査時の寸法値を示す。
b) 波の間隔,波の高さ及び波の曲げ半径の許容差は,セクション1枚につき任意の3か所を計測し,平均値に
適用する。
c) 有効周長,円周方向重ね代及び軸方向重ね代は,湾曲加工前の寸法許容差を示す。
――――― [JIS G 3470 pdf 9] ―――――
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G 3470 : 2012
10 外観
セクションは,組立てに支障をきたすような有害な欠点があってはならない。
11 付着量試験
付着量試験は,JIS H 0401の直接法,間接法,又は磁力式厚さ試験のいずれかとする。
12 検査
検査は,次による。
なお,検査の頻度は,材料の切り替えを行う,1ロットごとに行う。
a) 外観は,箇条10に適合しなければならない。
b) 寸法及びその許容差は,箇条8及び箇条9に適合しなければならない。
c) 溶融亜鉛めっきの付着量は,箇条7に適合しなければならない。
13 表示
箇条12の全ての要求事項に適合したセクションは,結束ごとに次の項目を表示する(例1及び例2参照)。
a) 規格番号及び種類の記号
b) 溶融亜鉛めっきの記号
c) 寸法(板厚×呼び径)
d) 製造業者名又はその略号
例1
JIS G 3470 SCP1 HDZ 45 3.2×1 500 ○
規格番号 1形 溶融亜鉛めっき 寸法 製造業者名又はその略号
の記号
例2
JIS G 3470 SCP2 クロ 3.2×1 500 ○
規格番号 2形 溶融亜鉛めっきなし 寸法 製造業者名又はその略号
14 報告書
注文者の要求があった場合には,製造業者は検査項目の報告書を提出しなければならない。
報告書は,電子媒体としてもよい。
JIS G 3470:2012の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.040 : パイプライン部品及びパイプライン > 23.040.10 : 鉄管及び鋼管
JIS G 3470:2012の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG3101:2015
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3101:2020
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3131:2018
- 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯
- JISG3471:2012
- コルゲートパイプ
- JISH0401:2013
- 溶融亜鉛めっき試験方法
- JISH8641:2007
- 溶融亜鉛めっき