JIS G 3474:2014 鉄塔用高張力鋼管

                                                                                   G 3474 : 2014

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類及び記号並びに適用厚さ・・・・[1]
•  4 製造方法・・・・[1]
•  5 化学成分・・・・[2]
•  6 炭素当量・・・・[2]
•  7 機械的性質・・・・[2]
•  7.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び・・・・[2]
•  7.2 へん平性・・・・[2]
•  7.3 溶接部引張強さ・・・・[2]
•  7.4 シャルピー吸収エネルギー・・・・[3]
•  8 寸法,質量及び寸法許容差・・・・[3]
•  8.1 寸法及び単位質量・・・・[3]
•  8.2 寸法許容差・・・・[4]
•  9 外観・・・・[5]
•  10 試験・・・・[5]
•  10.1 分析試験・・・・[5]
•  10.2 機械試験・・・・[5]
•  10.3 その他の試験・・・・[7]
•  11 検査及び再検査・・・・[7]
•  11.1 検査・・・・[7]
•  11.2 再検査・・・・[8]
•  12 表示・・・・[8]
•  13 報告・・・・[8]
•  附属書A(規定)特別品質規定・・・・[9]

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――――― [JIS G 3474 pdf 1] ―――――

G 3474 : 2014

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3474:2011は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS G 3474 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3474 : 2014

鉄塔用高張力鋼管

High strength steel tubes for steel tower

1 適用範囲

  この規格は,主として送電鉄塔に用いる高張力鋼管(以下,管という。)について規定する。この規格は,
通常,外径139.8 mm1 117.6 mmの管に適用される。
  なお,本体に規定する項目のほかに,注文者があらかじめ製造業者との協定によって指定することがで
きる特別品質規定を,附属書Aに規定する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2242 金属材料のシャルピー衝撃試験方法
    JIS Z 3121 突合せ溶接継手の引張試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 種類及び記号並びに適用厚さ

  管の種類は,1種類とし,その種類の記号,製造方法を表す記号及び適用厚さは,表1による。
                        表1−種類の記号,製造方法を表す記号及び適用厚さ
                    種類の記号      製造方法を表す記号         適用厚さ
                                電気抵抗溶接鋼管 : E−G        25 mm以下
                     STKT590
                                自動アーク溶接鋼管 : A

4 製造方法

  管は細粒キルド鋼を用い,製造方法は,次による。
a) 管は,電気抵抗溶接又は自動アーク溶接(ストレートシーム)によって製造する。
b) 管は,製造のままとし,通常,熱処理を行わない。
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。

――――― [JIS G 3474 pdf 3] ―――――

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G 3474 : 2014

5 化学成分

  管は,10.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。注文者の要求によって製品分析を行
う場合は,10.1によって試験を行い,その製品分析値は,表2に対してJIS G 0321の表4(合金鋼鋼材の
製品分析の許容変動値)による製品分析の許容変動値を適用した値とする。
                                       表2−化学成分a)   )
                                                                                       単位 %
   種類の記号      C           Si         Mn          P          S         Nb+V        B
    STKT590     0.12以下    0.40以下   2.00以下   0.030以下   0.030以下   0.15以下  0.000 2以下
   ほう素の規定は,附属書Aによる溶融亜鉛めっき割れ感受性を適用する管を対象とする。製品分析を行う場合,
 ほう素には製品分析の許容変動値は適用しない。
 注a) 必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。
    b) 厚さ22 mmを超える管の成分は,受渡当事者間の協定によってもよい。

6 炭素当量

  管の炭素当量は,0.40 %以下とする。炭素当量の計算は,10.1による溶鋼分析値を用い,次の式による。
  なお,計算式に規定された元素は,添加の有無にかかわらず分析し,計算に用いる。
                                 Mn   Si  Ni  Cr   Mo  V
                        Ceq  C
                                  6   24  40   5    4  14
                      ここに,        Ceq :  炭素当量(%)

7 機械的性質

7.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び

  管は,10.2.3によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表3による。ただし,
厚さ8 mm未満の管で,12号試験片又は5号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びは,表4による。
    注記 表4は,管の厚さが8 mmから1 mm減じるごとに表3の伸びの値から1.5を減じたものを,JIS
          Z 8401の規則Aによって整数値に丸めたものである。

7.2 へん平性

  電気抵抗溶接鋼管は,10.2.4によって試験を行い,試験片に割れを生じてはならない。この場合,平板
間の距離Hは,表3による。

7.3 溶接部引張強さ

  自動アーク溶接鋼管は,10.2.3によって試験を行い,その溶接部の引張強さは,表3による。

――――― [JIS G 3474 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   G 3474 : 2014
                表3−引張強さ,降伏点又は耐力,伸び,へん平性及び溶接部引張強さ
                                                 伸びa)
                                                                         へん平性b)
              引張強さ   降伏点                    %                                   溶接部
                        又は耐力        引張試験片及び引張試験方向                   引張強さc)
  種類の記号                                                            平板間の距離
                                    11号試験片又は
                                                         5号試験片         (H)
               N/mm2     N/mm2        12号試験片                                      N/mm2
                                                                            mm
                                       管軸方向         管軸直角方向
                                                                            3
   STKT590    590740    440以上         20以上             16以上            D d)  590740
                                                                            4
 注記 1 N/mm2=1 MPa
 注a) 外径40 mm以下の管については,この表の伸びの規定は適用しない。ただし,受渡当事者間の協定によって,
      伸びの値を規定してもよい。
    b) へん平性は,電気抵抗溶接鋼管に適用する。
    c) 溶接部引張強さは,自動アーク溶接鋼管に適用する。
    d)   は管の外径を表す。
                表4−厚さ8 mm未満の管の12号試験片又は5号試験片の場合の伸び
                                                                                       単位 %
                                                               厚さ
 種類の記号 試験片形状 引張試験方向 3 mmを超え  4 mmを超え  5 mmを超え  6 mmを超え  7 mmを超え
                                     4 mm以下    5 mm以下    6 mm以下    7 mm以下    8 mm未満
            12号試験片    管軸方向    14以上      16以上      17以上      18以上      20以上
  STKT590
             5号試験片  管軸直角方向  10以上      12以上      13以上      14以上      16以上

7.4 シャルピー吸収エネルギー

  厚さ7 mm以上の管は,10.2.5によって試験を行い,そのシャルピー吸収エネルギーは,表5による。
この場合,シャルピー吸収エネルギーは,1組(3個)の試験片の平均値とし,JIS G 0404の9.6(組試験
の結果の評価)によって判定する。ただし,受渡当事者間の協定によって,−5 ℃より低い温度で試験を
行う場合は,その試験温度に置き換えてもよい。
                                 表5−シャルピー吸収エネルギー
              試験片の寸法      試験温度     シャルピー吸収エネルギー      試験片
                  mm               ℃                  J
                10×10                               47以上
                10×7.5           −5                35以上             Vノッチ試験片
                10×5                                24以上

8 寸法,質量及び寸法許容差

8.1 寸法及び単位質量

  管の外径,厚さ及び単位質量は,表6による。ただし,受渡当事者間の協定によって表6にない寸法と
してもよい。この場合,単位質量は,1 cm3の鋼を7.85 gとし,次の式によって求め,JIS Z 8401の規則A
によって有効数字3桁に丸める。
                        W=0.024 66 t (D−t)
                      ここに,         W :  管の単位質量(kg/m)

――――― [JIS G 3474 pdf 5] ―――――

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