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G 3478 : 2021
8.2 寸法許容差
寸法許容差は,次による。
a) 管の外径及び厚さの許容差は,それぞれ表3及び表4による。ただし,熱間仕上継目無鋼管は,表3
及び表4の区分の1号を適用し,その他の管の場合,いずれの区分を適用するかは,受渡当事者間の
協定による。
+500
b) 特に受渡当事者間の協定のない限り,管の長さの許容差は, mmとする。
表3−外径の許容差a) 表4−厚さの許容差
外径 外径の許容差 厚さ
区分 区分 厚さの許容差
mm mm
50未満 ±0.5 mm +0.6 mm
1号 4未満
50以上 ±1 % −0.5 mm
1号
50未満 ±0.25 mm +15 %
2号 4以上
50以上 ±0.5 % −12.5 %
25未満 ±0.12 mm 3未満 ±0.3 mm
2号
25以上 40未満 ±0.15 mm 3以上 ±10 %
40以上 50未満 ±0.18 mm 2未満 ±0.15 mm
3号
50以上 60未満 ±0.20 mm 2以上 ±8 %
3号 60以上 70未満 ±0.23 mm
70以上 80未満 ±0.25 mm
80以上 90未満 ±0.30 mm
90以上 100未満 ±0.40 mm
100以上 ±0.50 %
注a) 局所的な手入部については,この表の外径の
許容差を適用しない。
9 外観
外観は,次による。
a) 管は,実用的に真っすぐ,かつ,その両端が管軸に対して実用的に直角でなければならない。
b) 管は,仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。
c) 表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよいが,手入れ後の製品厚さは,
厚さの許容差内でなければならない。
d) 手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。
e) 管の表面仕上げについて,要求のある場合は,受渡当事者間の協定による。
10 試験
10.1 分析試験
10.1.1 一般事項及び分析用試料の採り方
分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。注文者
が製品分析を要求した場合の製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321の箇条4(製品分析用試料)による。
――――― [JIS G 3478 pdf 6] ―――――
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G 3478 : 2021
10.1.2 分析方法
溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。製品分析の方法は,JIS G 0321による。
10.2 へん平試験
10.2.1 一般事項
へん平試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,
JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のうち,へん平試験に供される供試材の採り方は,A類と
する。
10.2.2 供試材の採り方
供試材の採り方は,表5による。
表5−供試材の採り方
外径 供試材の採り方
同一寸法a)及び同時熱処理b) )の管2 000 mごと,及びその端数からそれぞ
65 mm以下
れ一つの供試材を採取する。
65 mmを超え 同一寸法a)及び同時熱処理b) )の管1 000 mごと,及びその端数からそれぞ
100 mm以下 れ一つの供試材を採取する。
100 mmを超え 同一寸法a)及び同時熱処理b) )の管500 mごと,及びその端数からそれぞれ
200 mm以下 一つの供試材を採取する。
同一寸法a)及び同時熱処理b) )の管250 mごと,及びその端数からそれぞれ
200 mm超え
一つの供試材を採取する。
注a) 同一寸法とは,外径及び厚さが同一のものをいう。
注b) 管に熱処理を行った場合に適用する。連続炉を用いる場合の同時熱処理とは,同一熱処理
条件での連続した熱処理をいい,連続炉を停止した場合は,停止後の熱処理は同時熱処理
に含まない。
注c) 同一溶鋼単位で供試材を採取する場合には,同時熱処理に代えて,同一熱処理条件として
もよい。
10.2.3 試験片
試験片は,それぞれの供試材から長さ50 mm以上を1個採取する。ただし,厚さが外径の15 %以上の
管では,環状試験片の円周の一部を取り除いたC形試験片としてもよい。
10.2.4 試験方法
試験温度は,常温(5 ℃35 ℃)とし,試験片を2枚の平板間に挟み,平板間の距離(H)が外径の7/8
以下になるまで圧縮してへん平にしたとき,試験片の溶接部に割れが生じたかどうかを調べる。溶接部は,
図1のように,管の中心と溶接部とを結ぶ線が圧縮方向に対し直角になるように置く。また,C形試験片
は,図2のように置く。
――――― [JIS G 3478 pdf 7] ―――――
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G 3478 : 2021
図1−へん平試験 図2−へん平試験
(環状試験片の場合) (C形試験片の場合)
注記 受渡当事者間の協定によって適用することのある試験の例を,参考として附属書Aに示す。
11 検査及び再検査
11.1 検査
検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条6に適合しなければならない。
c) へん平性は,箇条7に適合しなければならない。
d) 寸法は,箇条8に適合しなければならない。
e) 外観は,箇条9に適合しなければならない。
11.2 再検査
へん平試験で合格とならなかった管は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決定
してもよい。
12 表示
検査に合格した管には,管ごとに,次の項目を表示しなければならない。外径が小さく管ごとの表示が
困難な場合又は注文者の要求がある場合は,これを結束して,一束ごとに適切な方法で表示してもよい。
表示の順序は,指定しない。また,受渡当事者間の協定によって,製品識別が可能な範囲で項目の一部を
省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 製造方法を表す記号。製造方法を表す記号は,次による。ただし,“−”は空白でもよい。
1) 熱間仕上継目無鋼管 −S−H
2) 冷間仕上継目無鋼管 −S−C
3) 電気抵抗溶接まま鋼管 −E−G
――――― [JIS G 3478 pdf 8] ―――――
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G 3478 : 2021
4) 熱間仕上電気抵抗溶接鋼管 −E−H
5) 冷間仕上電気抵抗溶接鋼管 −E−C
c) 寸法。寸法は,外径及び厚さを表示する。
d) 製造業者名又はその略号
e) ボロン[ほう素(B)]添加を表す記号。ボロン[ほう素(B)]を添加した場合は,種類の記号の末尾
に記号Bを表示する。
13 報告
製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404
の箇条13(報告)による。検査文書の種類は,注文時に特に指定がない場合,JIS G 0415の5.1(検査証
明書3.1)による。
なお,受渡当事者間の協定によってモリブデン(Mo)及び/又はボロン[ほう素(B)]を添加した場合
は,添加した合金元素の含有率を検査文書に付記する。
――――― [JIS G 3478 pdf 9] ―――――
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G 3478 : 2021
附属書A
(参考)
受渡当事者間の協定によって適用することのある試験の例
受渡当事者間の協定によって適用することのある試験の例を,参考として表A.1に示す。受渡当事者間
の協定によって試験を適用する場合には,事前に試験頻度,試験片の採り方,試験方法,合否判定基準な
どについて協定されている。
表A.1−受渡当事者間の協定によって適用することのある試験の例
試験名 試験方法
引張試験 JIS Z 2241(金属材料引張試験方法)
ブリネル硬さ試験 JIS Z 2243-1(ブリネル硬さ試験−第1部 : 試験方法)
ビッカース硬さ試験 JIS Z 2244-1(ビッカース硬さ試験−第1部 : 試験方法)
ロックウェル硬さ試験 JIS Z 2245(ロックウェル硬さ試験−試験方法)
結晶粒度試験 JIS G 0551(鋼−結晶粒度の顕微鏡試験方法)
非金属介在物試験 JIS G 0555(鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法)
脱炭層深さ試験 JIS G 0558(鋼の脱炭層深さ測定方法)
超音波探傷試験 JIS G 0582(鋼管の自動超音波探傷検査方法)
渦電流探傷試験 JIS G 0583(鋼管の自動渦電流探傷検査方法)
JIS G 3478:2021の国際規格 ICS 分類一覧
JIS G 3478:2021の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0202:2013
- 鉄鋼用語(試験)
- JISG0203:2009
- 鉄鋼用語(製品及び品質)
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0321:2017
- 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書