JIS G 3478:2021 一般機械構造用炭素鋼鋼管

JIS G 3478:2021 規格概要

この規格 G3478は、主として機械部品に使用する炭素鋼鋼管について規定。

JISG3478 規格全文情報

規格番号
JIS G3478 
規格名称
一般機械構造用炭素鋼鋼管
規格名称英語訳
Carbon steel tubes for general machine structural purposes
制定年月日
2015年5月20日
最新改正日
2021年5月20日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

国際規格分類

ICS

77.140.10, 77.140.75
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
‐ 
改訂:履歴
2015-05-20 制定日, 2016-11-21 改正日, 2021-05-20 改正
ページ
JIS G 3478:2021 PDF [10]
                                                                                   G 3478 : 2021

pdf 目 次

ページ

  •  1 適用範囲・・・・[1]
  •  2 引用規格・・・・[1]
  •  3 用語及び定義・・・・[1]
  •  4 種類の記号・・・・[1]
  •  5 製造方法・・・・[1]
  •  6 化学成分・・・・[2]
  •  7 へん平性・・・・[3]
  •  8 寸法及び寸法許容差・・・・[3]
  •  8.1 寸法・・・・[3]
  •  8.2 寸法許容差・・・・[4]
  •  9 外観・・・・[4]
  •  10 試験・・・・[4]
  •  10.1 分析試験・・・・[4]
  •  10.2 へん平試験・・・・[5]
  •  11 検査及び再検査・・・・[6]
  •  11.1 検査・・・・[6]
  •  11.2 再検査・・・・[6]
  •  12 表示・・・・[6]
  •  13 報告・・・・[7]
  •  附属書A(参考)受渡当事者間の協定によって適用することのある試験の例・・・・[8]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS G 3478 pdf 1] ―――――

           G 3478 : 2021

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人
日本鉄鋼連盟(JISF)から,産業標準原案を添えて日本産業規格を改正すべきとの申出があり,日本産業
標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって,JIS G 3478:2016
は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,令和4年5月19日までの間は,産業標準化法第30条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3478:2016を適用してもよい。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS G 3478 pdf 2] ―――――

                                      日本産業規格                            JIS
                                                                              G 3478 : 2021

一般機械構造用炭素鋼鋼管

Carbon steel tubes for general machine structural purposes

1 適用範囲

 この規格は,主として機械部品に使用する炭素鋼鋼管(以下,管という。)について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによって,その一部又は全部がこの規格の要求事項
を構成している。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
    JIS G 0203 鉄鋼用語(製品及び品質)
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS G 0202及びJIS G 0203による。

4 種類の記号

  管は,23種類とし,種類の記号は,表1による。

5 製造方法

  製造方法は,次による。
a) 管は,表1に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。ただし,必要な場合には,管に
    適切な熱処理を行ってもよい。製造方法を表す記号は,表1による。
b) 注文者は,必要な場合には,熱処理を指定してもよい。
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。

――――― [JIS G 3478 pdf 3] ―――――

           2
G 3478 : 2021
                             表1−種類の記号及び製造方法を表す記号
                種類の記号                       製造方法を表す記号
                                     製管方法          仕上方法           表示
                  S10CTK
                  S12CTK
                  S15CTK
                  S17CTK
                  S20CTK
                  S22CTK
                  S25CTK
                  S28CTK
                  S30CTK
                  S33CTK
                                                                       製造方法を表す
                  S35CTK                             熱間仕上げ : H
                                    継目無し : S                       記号の表示は,
                  S38CTK                             冷間仕上げ : C
                                  電気抵抗溶接 : E                      箇条12 b)によ
                  S40CTK                          電気抵抗溶接まま : G
                                                                            る。
                  S43CTK
                  S45CTK
                  S48CTK
                  S50CTK
                  S53CTK
                  S55CTK
                  S58CTK
                 S09CKTK
                 S15CKTK
                 S20CKTK

6 化学成分

  管は,10.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。注文者の要求によって製品分析を行
う場合は,10.1によって試験を行い,その製品分析値は,表2に対して,継目無鋼管はJIS G 0321の表3
[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)]の許容変動値を,電気抵抗溶接鋼管はJIS G 0321の表2[炭
素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(1)]の許容変動値を適用した値による。

――――― [JIS G 3478 pdf 4] ―――――

                                                                                             3
                                                                                   G 3478 : 2021
                                       表2−化学成分a), b)
                                                                                  単位 %
         種類の記号       C            Si          Mn            P           S
          S10CTK       0.080.13     0.150.35    0.300.60     0.030以下    0.035以下
          S12CTK       0.100.15     0.150.35    0.300.60     0.030以下    0.035以下
          S15CTK       0.130.18     0.150.35    0.300.60     0.030以下    0.035以下
          S17CTK       0.150.20     0.150.35    0.300.60     0.030以下    0.035以下
          S20CTK       0.180.23     0.150.35    0.300.60     0.030以下    0.035以下
          S22CTK       0.200.25     0.150.35    0.300.60     0.030以下    0.035以下
          S25CTK       0.220.28     0.150.35    0.300.60     0.030以下    0.035以下
          S28CTK       0.250.31     0.150.35    0.600.90     0.030以下    0.035以下
          S30CTK       0.270.33     0.150.35    0.600.90     0.030以下    0.035以下
          S33CTK       0.300.36     0.150.35    0.600.90     0.030以下    0.035以下
          S35CTK       0.320.38     0.150.35    0.600.90     0.030以下    0.035以下
          S38CTK       0.350.41     0.150.35    0.600.90     0.030以下    0.035以下
          S40CTK       0.370.43     0.150.35    0.600.90     0.030以下    0.035以下
          S43CTK       0.400.46     0.150.35    0.600.90     0.030以下    0.035以下
          S45CTK       0.420.48     0.150.35    0.600.90     0.030以下    0.035以下
          S48CTK       0.450.51     0.150.35    0.600.90     0.030以下    0.035以下
          S50CTK       0.470.53     0.150.35    0.600.90     0.030以下    0.035以下
          S53CTK       0.500.56     0.150.35    0.600.90     0.030以下    0.035以下
          S55CTK       0.520.58     0.150.35    0.600.90     0.030以下    0.035以下
          S58CTK       0.550.61     0.150.35    0.600.90     0.030以下    0.035以下
          S09CKTK      0.070.12     0.100.35    0.300.60     0.025以下    0.025以下
          S15CKTK      0.130.18     0.150.35    0.300.60     0.025以下    0.025以下
          S20CKTK      0.180.23     0.150.35    0.300.60     0.025以下    0.025以下
         この表に記載していない合金元素は,溶鋼を仕上げる目的以外に,意図的に添加してはならない。た
       だし,受渡当事者間の協定によって0.15 %未満のMo及び/又は0.005 0 %以下のBを添加してもよ
       い。Bを添加する場合には,種類の記号の末尾にB添加を示す記号“B”を付ける。
         注a)   rは0.20 %を超えてはならない。ただし,受渡当事者間の協定によって,0.30 %未満としても
              よい。
         注b)   09CKTK,S15CKTK及びS20CKTKは,Cuは0.25 %を,Niは0.20 %を,Ni+Crは0.30 %を
              超えてはならない。その他の種類は,Cuは0.30 %を,Niは0.20 %を,Ni+Crは0.35 %を超え
              てはならない。ただし,受渡当事者間の協定によってNi+Crの上限を,S09CKTK,S15CKTK
              及びS20CKTKは,0.40 %未満,その他の種類は,0.45 %未満としてもよい。

7 へん平性

  電気抵抗溶接鋼管は,10.2によって試験を行い,平板間の距離を外径の7/8にへん平にしたとき,試験
片の溶接部に割れを生じてはならない。ただし,受渡当事者間の協定がある場合は,へん平性の規定を適
用しなくてもよい。

8 寸法及び寸法許容差

8.1 寸法

  寸法は,受渡当事者間の協定による。

――――― [JIS G 3478 pdf 5] ―――――

           4
G 3478 : 2021

8.2 寸法許容差

  寸法許容差は,次による。
a) 管の外径及び厚さの許容差は,それぞれ表3及び表4による。ただし,熱間仕上継目無鋼管は,表3
    及び表4の区分の1号を適用し,その他の管の場合,いずれの区分を適用するかは,受渡当事者間の
    協定による。
                                                           +500
b) 特に受渡当事者間の協定のない限り,管の長さの許容差は,     mmとする。
                表3−外径の許容差a)                            表4−厚さの許容差
                   外径          外径の許容差                   厚さ
     区分                                              区分                厚さの許容差
                   mm                                            mm
             50未満                ±0.5 mm                                  +0.6 mm
     1号                                                        4未満
             50以上                ±1 %                                     −0.5 mm
                                                         1号
             50未満                ±0.25 mm                                 +15 %
     2号                                                        4以上
             50以上                ±0.5 %                                   −12.5 %
             25未満                ±0.12 mm                   3未満        ±0.3 mm
                                                         2号
             25以上    40未満     ±0.15 mm                   3以上        ±10 %
             40以上    50未満     ±0.18 mm                   2未満       ±0.15 mm
                                                         3号
             50以上    60未満     ±0.20 mm                   2以上         ±8 %
     3号    60以上    70未満     ±0.23 mm
             70以上    80未満     ±0.25 mm
             80以上    90未満     ±0.30 mm
             90以上   100未満     ±0.40 mm
            100以上               ±0.50 %
      注a) 局所的な手入部については,この表の外径の
           許容差を適用しない。

9 外観

  外観は,次による。
a) 管は,実用的に真っすぐ,かつ,その両端が管軸に対して実用的に直角でなければならない。
b) 管は,仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。
c) 表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよいが,手入れ後の製品厚さは,
    厚さの許容差内でなければならない。
d) 手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。
e) 管の表面仕上げについて,要求のある場合は,受渡当事者間の協定による。

10 試験

10.1 分析試験

10.1.1 一般事項及び分析用試料の採り方
  分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。注文者
が製品分析を要求した場合の製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321の箇条4(製品分析用試料)による。

――――― [JIS G 3478 pdf 6] ―――――

                                                                                             5
                                                                                   G 3478 : 2021
10.1.2 分析方法
  溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。製品分析の方法は,JIS G 0321による。

10.2 へん平試験

10.2.1 一般事項
  へん平試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,
JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のうち,へん平試験に供される供試材の採り方は,A類と
する。
10.2.2 供試材の採り方
  供試材の採り方は,表5による。
                                      表5−供試材の採り方
               外径                               供試材の採り方
                           同一寸法a)及び同時熱処理b)   )の管2 000 mごと,及びその端数からそれぞ
            65 mm以下
                           れ一つの供試材を採取する。
           65 mmを超え    同一寸法a)及び同時熱処理b)   )の管1 000 mごと,及びその端数からそれぞ
            100 mm以下    れ一つの供試材を採取する。
           100 mmを超え   同一寸法a)及び同時熱処理b)   )の管500 mごと,及びその端数からそれぞれ
            200 mm以下    一つの供試材を採取する。
                           同一寸法a)及び同時熱処理b)   )の管250 mごと,及びその端数からそれぞれ
            200 mm超え
                           一つの供試材を採取する。
          注a) 同一寸法とは,外径及び厚さが同一のものをいう。
          注b) 管に熱処理を行った場合に適用する。連続炉を用いる場合の同時熱処理とは,同一熱処理
               条件での連続した熱処理をいい,連続炉を停止した場合は,停止後の熱処理は同時熱処理
               に含まない。
          注c) 同一溶鋼単位で供試材を採取する場合には,同時熱処理に代えて,同一熱処理条件として
               もよい。
10.2.3 試験片
  試験片は,それぞれの供試材から長さ50 mm以上を1個採取する。ただし,厚さが外径の15 %以上の
管では,環状試験片の円周の一部を取り除いたC形試験片としてもよい。
10.2.4 試験方法
  試験温度は,常温(5 ℃35 ℃)とし,試験片を2枚の平板間に挟み,平板間の距離(H)が外径の7/8
以下になるまで圧縮してへん平にしたとき,試験片の溶接部に割れが生じたかどうかを調べる。溶接部は,
図1のように,管の中心と溶接部とを結ぶ線が圧縮方向に対し直角になるように置く。また,C形試験片
は,図2のように置く。

――――― [JIS G 3478 pdf 7] ―――――

           6
G 3478 : 2021
                図1−へん平試験                                図2−へん平試験
             (環状試験片の場合)                            (C形試験片の場合)
  注記 受渡当事者間の協定によって適用することのある試験の例を,参考として附属書Aに示す。

11 検査及び再検査

11.1 検査

  検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条6に適合しなければならない。
c) へん平性は,箇条7に適合しなければならない。
d) 寸法は,箇条8に適合しなければならない。
e) 外観は,箇条9に適合しなければならない。

11.2 再検査

  へん平試験で合格とならなかった管は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決定
してもよい。

12 表示

  検査に合格した管には,管ごとに,次の項目を表示しなければならない。外径が小さく管ごとの表示が
困難な場合又は注文者の要求がある場合は,これを結束して,一束ごとに適切な方法で表示してもよい。
表示の順序は,指定しない。また,受渡当事者間の協定によって,製品識別が可能な範囲で項目の一部を
省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 製造方法を表す記号。製造方法を表す記号は,次による。ただし,“−”は空白でもよい。
  1) 熱間仕上継目無鋼管 −S−H
  2) 冷間仕上継目無鋼管 −S−C
  3) 電気抵抗溶接まま鋼管 −E−G

――――― [JIS G 3478 pdf 8] ―――――

                                                                                             7
                                                                                   G 3478 : 2021
  4) 熱間仕上電気抵抗溶接鋼管 −E−H
  5) 冷間仕上電気抵抗溶接鋼管 −E−C
c) 寸法。寸法は,外径及び厚さを表示する。
d) 製造業者名又はその略号
e) ボロン[ほう素(B)]添加を表す記号。ボロン[ほう素(B)]を添加した場合は,種類の記号の末尾
    に記号Bを表示する。

13 報告

  製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404
の箇条13(報告)による。検査文書の種類は,注文時に特に指定がない場合,JIS G 0415の5.1(検査証
明書3.1)による。
  なお,受渡当事者間の協定によってモリブデン(Mo)及び/又はボロン[ほう素(B)]を添加した場合
は,添加した合金元素の含有率を検査文書に付記する。

――――― [JIS G 3478 pdf 9] ―――――

           8
G 3478 : 2021
                                          附属書A
                                          (参考)
           受渡当事者間の協定によって適用することのある試験の例
  受渡当事者間の協定によって適用することのある試験の例を,参考として表A.1に示す。受渡当事者間
の協定によって試験を適用する場合には,事前に試験頻度,試験片の採り方,試験方法,合否判定基準な
どについて協定されている。
                  表A.1−受渡当事者間の協定によって適用することのある試験の例
                    試験名                              試験方法
          引張試験                  JIS Z 2241(金属材料引張試験方法)
          ブリネル硬さ試験          JIS Z 2243-1(ブリネル硬さ試験−第1部 : 試験方法)
          ビッカース硬さ試験        JIS Z 2244-1(ビッカース硬さ試験−第1部 : 試験方法)
          ロックウェル硬さ試験      JIS Z 2245(ロックウェル硬さ試験−試験方法)
          結晶粒度試験              JIS G 0551(鋼−結晶粒度の顕微鏡試験方法)
          非金属介在物試験          JIS G 0555(鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法)
          脱炭層深さ試験            JIS G 0558(鋼の脱炭層深さ測定方法)
          超音波探傷試験            JIS G 0582(鋼管の自動超音波探傷検査方法)
          渦電流探傷試験            JIS G 0583(鋼管の自動渦電流探傷検査方法)

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