JIS G 3505:2017 軟鋼線材

                                                                                   G 3505 : 2017

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類及び記号・・・・[1]
•  4 製造方法・・・・[1]
•  5 化学成分・・・・[2]
•  6 寸法・・・・[2]
•  7 外観・・・・[2]
•  8 分析試験・・・・[3]
•  9 検査・・・・[3]
•  10 表示・・・・[3]
•  11 報告・・・・[3]
•  附属書JA(規定)特別品質規定・・・・[4]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[6]

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――――― [JIS G 3505 pdf 1] ―――――

G 3505 : 2017

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3505:2004は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成30年2月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3505:2004によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格に従うことは,次の者の有する特許権等の使用に該当するおそれがあるので,留意する。
  (特許番号)      (発明の名称)                   (登録日)
  第 4325957号     歪み時効の抑制された鋼線材          2009年6月19日
  上記の特許権等の権利者は,非差別的かつ合理的な条件でいかなる者に対しても当該特許権等の実施の
許諾等をする意思のあることを表明している。ただし,この規格に関連する他の特許権等の権利者に対し
ては,同様の条件でその実施が許諾されることを条件としている。
  この規格に従うことが,必ずしも,特許権の無償公開を意味するものではないことに注意する必要があ
る。
  この規格の一部が,上記に示す以外の特許権等に抵触する可能性がある。経済産業大臣及び日本工業標
準調査会は,このような特許権等に関わる確認について,責任はもたない。
  なお,ここで“特許権等”とは,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権をいう。

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――――― [JIS G 3505 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3505 : 2017

軟鋼線材

Low carbon steel wire rods

序文

  この規格は,2011年に第2版として発行されたISO 16120-1及びISO 16120-2を基とし,技術的内容を
変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,鉄線,亜鉛めっき鉄線などの製造に用いられる軟鋼線材(以下,線材という。)について規
定する。ただし,溶接棒心線用線材を除く。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 16120-1:2011,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 1: General requirements
          ISO 16120-2:2011,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 2: Specific requirements for
              general-purpose wire rod(全体評価 : MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 3191 熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状,寸法,質量及びその許容差

3 種類及び記号

  線材の種類は10種類とし,種類の記号は,表1及び表JA.1による。

4 製造方法

  線材は,鋼塊(連続鋳造した鋼片を含む。)から熱間圧延で製造し,熱間圧延のままとする。

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G 3505 : 2017

5 化学成分

  線材は,箇条8の試験を行い,その溶鋼分析値は,表1による。附属書JAの低炭素鋼の2種類の溶鋼
分析値は,表JA.1による。
                                         表1−化学成分
                                                                           単位 %
              種類の記号a)       C            Mn             P             S
                SWRM6         0.08以下      0.60以下     0.040以下     0.040以下
                SWRM8         0.10以下      0.60以下     0.040以下     0.040以下
                SWRM10       0.080.13       0.300.60     0.040以下     0.040以下
                SWRM12       0.100.15       0.300.60     0.040以下     0.040以下
                SWRM15       0.130.18       0.300.60     0.040以下     0.040以下
                SWRM17       0.150.20       0.300.60 b)  0.040以下     0.040以下
                SWRM20       0.180.23       0.300.60 b)  0.040以下     0.040以下
                SWRM22       0.200.25       0.300.60     0.040以下     0.040以下
                この表以外の元素は,溶鋼を仕上げる目的以外に意図的に添加してはならない。た
              だし,受渡当事者間の協定によって,Bを添加してもよい。その場合は,JA.3による。
              注a) キルド鋼指定の場合は,種類の記号の末尾にKを付記する。
                     例 SWRM10K
                b) 受渡当事者間の協定によって,JA.2を適用してもよい。

6 寸法

  線材の径及びその許容差並びに偏径差は,次による。
a) 線材の標準径は,表2による。
                                          表2−標準径
                                                                   単位 mm
                     5.5,6,6.4,7,8,9,9.5,10,11,12,13,14,15,16,17,19
b) 線材の径の許容差及び偏径差は,表3による。ただし,受渡当事者間の協定によって,JA.4を適用し
    てもよい。
                                     表3−許容差及び偏径差
                                                                 単位 mm
                             径              許容差           偏径差a)
                               15以下        ±0.40           0.64以下
                      15を超え 25以下        ±0.50           0.80以下
                        径が25 mmを超える場合は,受渡当事者間の協定による。
                      注a) 偏径差とは,線材の同一断面における径の最大値と最小値
                           との差をいう。

7 外観

  線材の外観は仕上げ良好で,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,線材は,一般に検査によ
って全長にわたって欠点の検出及びその除去は困難であるため,欠点を含むことがある。コイル内に発見
された使用上有害と判断される欠点については,必要な場合,その取扱いについては受渡当事者間の協定
による。

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                                                                                              3
                                                                                   G 3505 : 2017

8 分析試験

  分析試験は,次による。
a) 分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方 線材の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験
    の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。
b) 分析方法 溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。

9 検査

  検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条5に適合しなければならない。
c) 寸法は,箇条6に適合しなければならない。
d) 外観は,箇条7に適合しなければならない。

10 表示

  検査に合格した線材は,コイルごとに,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受渡当事者間の協
定によって,製品識別が可能な範囲でその一部を省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 溶鋼番号又はその他の製造(検査)番号
c) 線材の径。線材の寸法の表し方は,JIS G 3191の4.2(バーインコイルの寸法)による。
d) 製造業者名又はその略号

11 報告

  注文者から要求された場合,製造業者は,検査文書を提出する。報告は,JIS G 0404の箇条13(報告)
による。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書はJIS G 0415の5.1(検査証明書3.1)による。
また,キルド鋼指定の場合は,成績表にけい素(Si)含有率(%)を付記する。

――――― [JIS G 3505 pdf 5] ―――――

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