JIS G 3504:2020 橋りょう（梁）用線材

                                                                                   G 3504 : 2020

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 種類の記号・・・・[2]
•  5 製造方法・・・・[2]
•  6 化学成分・・・・[2]
•  7 鋼質・・・・[2]
•  7.1 脱炭層深さ・・・・[2]
•  7.2 オーステナイト結晶粒度及び非金属介在物・・・・[3]
•  8 寸法・・・・[3]
•  9 きず深さ・・・・[3]
•  10 機械的性質・・・・[3]
•  11 外観・・・・[3]
•  12 試験・・・・[3]
•  12.1 分析試験・・・・[3]
•  12.2 脱炭層深さの測定・・・・[4]
•  12.3 オーステナイト結晶粒度試験・・・・[4]
•  12.4 非金属介在物試験・・・・[4]
•  12.5 表面きず検出試験・・・・[4]
•  13 検査・・・・[4]
•  14 表示・・・・[5]
•  15 報告・・・・[5]
•  附属書JA(規定)特別品質規定(インラインパテンチング処理材)・・・・[6]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[7]

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――――― [JIS G 3504 pdf 1] ―――――

G 3504 : 2020

まえがき

  この規格は,産業標準化法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本鉄鋼連盟(JISF)から,産
業標準原案を添えて日本産業規格を制定すべきとの申出があり,日本産業標準調査会の審議を経て,経済
産業大臣が制定した日本産業規格である。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS G 3504 pdf 2] ―――――

                                       日本産業規格                             JIS
                                                                              G 3504 : 2020

橋りょう(梁)用線材

Wire rods for bridge cable

序文

  この規格は,2017年に第3版として発行されたISO 16120-1及びISO 16120-4を基とし,技術的内容を
変更して作成した日本産業規格である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。また,附属書JAは,対応国際規格にはない事項で
ある。

1 適用範囲

  この規格は,ねじり特性を要求される橋りょう(梁)用ケーブル素線の製造に用いられる橋りょう用線
材(以下,線材という。)について規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 16120-1:2017,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 1: General requirements
          ISO 16120-4:2017,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 4: Specific requirements for
              wire rod for special applications(全体評価 : MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0201 鉄鋼用語(熱処理)
    JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
    JIS G 0203 鉄鋼用語(製品及び品質)
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0551 鋼−結晶粒度の顕微鏡試験方法
    JIS G 0555 鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法
    JIS G 0558 鋼の脱炭層深さ測定方法
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法

――――― [JIS G 3504 pdf 3] ―――――

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G 3504 : 2020

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS G 0201,JIS G 0202及びJIS G 0203による。

4 種類の記号

  線材の種類は,14種類とし,その種類の記号は,表1による。

5 製造方法

  線材は,キルド鋼から熱間圧延で製造する。また,受渡当事者間の協定によって,熱間圧延後の冷却工
程で行うパテンチング処理(以下,インラインパテンチング処理という。)を実施してもよい。
    注記 インラインパテンチング処理材は,通常,2次加工メーカにおいて直接冷間加工し,その後パ
          テンチング処理しない。インラインパテンチング処理材の適用については,関連する製品規格,
          又は受渡当事者間の協定などによって決められている。

6 化学成分

  線材は,12.1の試験を行い,その溶鋼分析値は,表1による。ただし,受渡当事者間で,引張強さの指
定値を協定してインラインパテンチング処理を実施した場合は,JA.1による。
                                  表1−種類の記号及び化学成分
                                                                                     単位 %
   種類の記号      C          Si         Mn          P          S          Cr         Cu
   SWRT82A     0.800.85    0.801.30   0.200.60   0.020以下   0.020以下  0.150.60    0.20以下
   SWRT82B     0.800.85    0.801.30   0.600.90   0.020以下   0.020以下     −       0.20以下
   SWRT87A     0.850.90    0.801.30   0.200.60   0.020以下   0.020以下  0.150.60    0.20以下
   SWRT87B     0.850.90    0.801.30   0.600.90   0.020以下   0.020以下     −       0.20以下
   SWRT90A     0.870.92    0.801.30   0.200.60   0.020以下   0.020以下  0.150.60    0.20以下
   SWRT90B     0.870.92    0.801.30   0.600.90   0.020以下   0.020以下     −       0.20以下
   SWRT92A     0.900.95    0.801.30   0.200.60   0.020以下   0.020以下  0.150.60    0.20以下
   SWRT92B     0.900.95    0.801.30   0.600.90   0.020以下   0.020以下     −       0.20以下
   SWRT95A     0.920.97    0.801.30   0.200.60   0.020以下   0.020以下  0.150.60    0.20以下
   SWRT95B     0.920.97    0.801.30   0.600.90   0.020以下   0.020以下     −       0.20以下
   SWRT97A     0.951.00    0.801.30   0.200.60   0.020以下   0.020以下  0.150.60    0.20以下
   SWRT97B     0.951.00    0.801.30   0.600.90   0.020以下   0.020以下     −       0.20以下
   SWRT100A    0.971.02    0.801.30   0.200.60   0.020以下   0.020以下  0.150.60    0.20以下
   SWRT100B    0.971.02    0.801.30   0.600.90   0.020以下   0.020以下     −       0.20以下
     この表に記載されていない元素及びこの表に“−”と記載されている元素は,溶鋼を仕上げる目的以外に意図
   的に添加してはならない。ただし,ボロン[ほう素(B)]は,受渡当事者間の協定によって,0.000 5 %0.004 0 %
   添加してもよい。
   注記 通常,Cが0.4 %以上では,Bによる焼入れ性向上効果は,認められない。B添加の目的は,一般的な変
        態温度域における組織制御の安定化である。

7 鋼質

7.1 脱炭層深さ

  線材は,12.2の試験を行い,その全脱炭層深さが0.10 mm以下でなければならない。ただし,径が14 mm
を超える線材の全脱炭層深さは,受渡当事者間の協定による。

――――― [JIS G 3504 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   G 3504 : 2020

7.2 オーステナイト結晶粒度及び非金属介在物

  注文者は,オーステナイト結晶粒度及び/又は非金属介在物の清浄度を指定してもよい。この場合,12.3
及び/又は12.4の試験を行い,規定値は,受渡当事者間の協定による。

8 寸法

  線材の標準径並びにその許容差及び偏径差は,次による。
a) 線材の標準径は,表2による。
                                          表2−標準径
                                                                  単位 mm
                       5.5,6,7,8,9,10,11,12,12.5,13,13.5,14,15,16
b) 線材の径の許容差及び偏径差は,表3による。ただし,径が14 mmを超える線材は,受渡当事者間の
    協定による。
                                   表3−径の許容差及び偏径差
                                                         単位 mm
                                  径の許容差          偏径差
                                    ±0.30           0.48以下

9 きず深さ

  線材は,12.5の試験を行い,そのきず深さが0.10 mm以上あってはならない。

10 機械的性質

  規定しない。ただし,受渡当事者間で,引張強さの指定値を協定してインラインパテンチング処理を実
施した場合は,JA.2及びJA.3による。

11 外観

  線材は,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,コイル状で供給される鋼材は,一般に検査に
よって全長にわたっての欠点の検出及びその除去は困難であるため,欠点を含む場合がある。コイル内に
発見された使用上有害と判断される欠点については,必要な場合,その取扱いについては受渡当事者間の
協定による。

12 試験

12.1 分析試験

  分析試験は,次による。
a) 分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方 線材の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験
    の一般事項及び分析用試料の採り方は,JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。
b) 分析方法 溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。

――――― [JIS G 3504 pdf 5] ―――――

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