JIS G 4107:2022 高温用合金鋼ボルト材 | ページ 2

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G 4107 : 2022
表3−化学成分(溶鋼分析)
単位 %
種類の記号 C Si Mn P S Cr Mo V
SNB5 0.10以上 1.00以下 1.00以下 0.040以下 0.030以下 4.006.00 0.400.65 −
SNB7 0.380.48 a) 0.200.35 0.751.00 0.040以下 0.040以下 0.801.10 0.150.25 −
SNB16 0.360.44 0.200.35 0.450.70 0.040以下 0.040以下 0.801.15 0.500.65 0.250.35
この表に“−”と記載している元素及びこの表に記載していない合金元素は,受渡当事者間の協定がない限り,
溶鋼を仕上げる目的以外に,意図的に添加してはならない。
注a) 径又は対辺距離が90 mmを超えるSNB7のCの上限値は,0.50 %としてもよい。

7 機械的性質

  焼ならし焼戻し又は焼入焼戻しのいずれかの熱処理を行ったボルト材は,10.2の試験を行い,その機械
的性質は,表4による。
注文者の指定によって,硬さ試験を行う場合は,試験方法及び硬さの値は,受渡当事者間の協定による。
表4−機械的性質
径又は対辺距離 耐力 引張強さ 伸び 絞り
種類の記号
mm N/mm2 N/mm2 % %
SNB5 100以下 550以上 690以上 16以上 50以上
63以下 725以上 860以上 16以上 50以上
SNB7 63超え 100以下 655以上 800以上 16以上 50以上
100超え 120以下 520以上 690以上 18以上 50以上
63以下 725以上 860以上 18以上 50以上
SNB16 63超え 100以下 655以上 760以上 17以上 50以上
100超え 180以下 590以上 690以上 16以上 50以上
注記 1 N/mm2=1 MPa

8 形状及び寸法の許容差

8.1 棒鋼及び線材の形状及び寸法の許容差

  棒鋼及び線材の形状及び寸法の許容差は,次による。
a) 熱間圧延丸鋼の形状及び寸法の許容差は,熱処理の有無にかかわらず,次による。
1) 径の許容差及び偏径差は,JIS G 3191の表4[機械構造用棒鋼の許容差及び偏径差又は偏差(許容
差B)]による。
2) 丸鋼の長さの許容差は,注文者が指定した長さに切りそろえる場合に適用し,JIS G 3191の表5(長
さの許容差)による。
3) 所定の長さに切断した丸鋼の曲がりの許容差は,受渡当事者間の協定による。
b) 熱間圧延丸鋼以外の棒鋼の形状及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協定による。
c) 線材の寸法の許容差は,熱処理の有無にかかわらず,表5による。

――――― [JIS G 4107 pdf 6] ―――――

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表5−線材の寸法の許容差
単位 mm
径 径の許容差 偏径差
15以下 ±0.3 0.4 以下
15超え 25以下 ±0.4 0.5 以下
25超え 32以下 ±0.5 0.6 以下
32超え 50以下 ±0.6 0.7 以下
径が50 mmを超える線材については,受渡当事者間の協定による。

8.2 線及びボルト半製品の形状及び寸法の許容差

  線及びボルト半製品の形状及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協定による。

9 外観

9.1 棒鋼及び線材の外観

  棒鋼及び線材の外観は,次による。
a) 棒鋼及び線材は,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,コイル状で供給されるバーインコ
イル及び線材は,一般に検査によって全長にわたっての欠点の検出及びその除去は困難であるため,
欠点を含む場合がある。コイル内に発見された使用上有害と判断される欠点の取扱いについては,必
要な場合,受渡当事者間の協定による。
b) 棒鋼及び線材のきずの深さの許容限度は,受渡当事者間の協定による。

9.2 線の外観

  線は,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,コイル状で供給される線は,一般に検査によっ
て全長にわたっての欠点の検出及びその除去は困難であるため,欠点を含む場合がある。コイル内に発見
された使用上有害と判断される欠点の取扱いについては,必要な場合,受渡当事者間の協定による。

9.3 ボルト半製品の外観

  ボルト半製品は,使用上有害な欠点があってはならない。

10 試験

10.1 分析試験

  分析試験は,次による。
a) 化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404
の箇条8(化学成分)による。
b) 製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321の箇条4(製品分析用試料)による。
c) 溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。
d) 製品分析の方法は,JIS G 0321による。

――――― [JIS G 4107 pdf 7] ―――――

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10.2 機械試験

10.2.1 試験一般
機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,供
試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類とする。
10.2.2 試験片の数
試験片の数は,次による。
a) 棒鋼及び線材 棒鋼及び線材の試験片の数は,同一溶鋼,同一焼戻し炉における同一焼戻し条件及び
同一径に属するものを一括して一組とする。ただし,連続炉で連続的に熱処理を行った場合は,同一
溶鋼,同一焼戻し炉における同一焼戻し条件,同一径及び同一熱処理に属する棒鋼及び線材を一括し
て一組とする。一組の質量が,9 000 kg以下の場合は,引張試験片を2個採取し,9 000 kgを超える場
合は,4 500 kgごと及びその端数から,1個を追加する。
b) ボルト半製品 ボルト半製品の試験片の数は,表6に示す質量又は個数を一組とし,各組から,同一
溶鋼,同一焼戻し炉における同一焼戻し条件及び同一径ごとに,引張試験片を1個採取する。
表6−一組の質量又は個数
径又は対辺距離 一組の質量又は個数
mm
28以下 780 kg以下
28超え 45以下 2 000 kg以下
45超え 63以下 2 700 kg以下
63超え 100個以下
10.2.3 試験片
引張試験片は,JIS Z 2241の10号試験片による。ただし,10号試験片が採取できない場合は,受渡当
事者間の協定による。
10.2.4 試験方法
引張試験方法は,JIS Z 2241による。
注記 この規格に規定する分析試験及び機械試験以外の試験として,高温引張試験,クリープ試験,ク
リープ破断試験及びシャルピー衝撃試験が行われることがある。この場合,試験方法などについ
て,受渡当事者間で協定される。

11 検査

  検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条6に適合しなければならない。
c) 機械的性質は,箇条7に適合しなければならない。
d) 形状及び寸法の許容差は,箇条8に適合しなければならない。

――――― [JIS G 4107 pdf 8] ―――――

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e) 外観は,箇条9に適合しなければならない。

12 再検査

  引張試験の規定に適合しなかったボルト材は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって再試験を行って,合
否を決定してもよい。

13 表示

  検査に合格したボルト材は,ボルト材ごとに,次の項目を適切な方法で表示しなければならない。ただ
し,径又は対辺距離が30 mm未満のボルト材は,これを結束して,1結束ごとに適切な方法で表示しても
よい。
なお,受渡当事者間の協定によって,製品識別が可能な範囲で,項目の一部を省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 溶鋼番号又はその他の製造(検査)番号
c) 製造業者名又はその略号
d) 寸法。寸法の表し方は,JIS G 3191の箇条4(寸法の表し方)による。
e) 結束ごとの数量又は質量

14 報告

  製造業者は,注文者から要求された場合,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G
0404の箇条13(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合は,検査文書は,JIS G 0415の5.1
(検査証明書3.1)による。
参考文献
[1] ASTM A 193,Standard Specification for Alloy-Steel and Stainless Steel Bolting for High Temperature or
High Pressure Service and Other Special Purpose Applications
[2] SAE J404,Chemical Compositions of SAE Alloy Steels

JIS G 4107:2022の国際規格 ICS 分類一覧

JIS G 4107:2022の関連規格と引用規格一覧