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速は,(0.5±0.1)m/sとする。風速測定方法は,附属書Aによる。
注記 この装置では,空気の流れは,水平方向に乱流状で流れる。
強制循環形熱老化試験機(横風式)の試験槽の例を,図1に示す。
1 排気孔 4 送風機 7 空気取入れ口
2 試験片取付枠 5 乱流状空気流 8 モータ
3 試験片 6 層流状空気流 9 加熱器
図1−強制循環形熱老化試験機(横風式)の試験槽の例及び風の流れの概念図
4.3 強制循環形熱老化試験機(縦風式)
強制循環形熱老化試験機(縦風式)では,試験槽内空気を強制的に循環させるものとする。空気の平均
風速は,0.51.5 m/sとする。風速は,試験片の近くで,風速計によって測定する。風速測定方法は,附属
書Aによる。
注記 この装置では,空気の流れは,鉛直方向に層流状に流れる。
強制循環形熱老化試験機(縦風式)の試験槽の例を,図2に示す。
――――― [JIS K 6257 pdf 6] ―――――
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1 排気孔 3 試験片 5 加熱器
2 送風機 4 空気取入れ口 6 層流状空気流
図2−強制循環形熱老化試験機(縦風式)の試験槽の例及び風の流れの概念図
4.4 セル形熱老化試験機
セル形熱老化試験機は,1個又は複数の高さ300 mm以上の円柱状縦形セル及び加熱装置で構成する。
加熱装置は,熱伝導の良い熱媒体(例えば,アルミニウムブロック,液浴,飽和蒸気など)でセルを囲
み,セル内の試験片の温度を8.1に規定した温度の範囲に保つように温度制御を行えるものとする。一つ
のセルを通過した空気は,他のセルに入らない構造とする。セル内の空気を0.4 m/s未満の風速で流すため
の装備をもっていなければならない。空気置換率が310回/時間になるように風速を決められるものと
する。
セルの例を,図3に示す。
――――― [JIS K 6257 pdf 7] ―――――
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1 排気 3 試験片 5 試験片取入れ口
2 セル取付具 4 層流状空気流
図3−セル形熱老化試験機のセルの例及び風の流れの概念図
4.5 自然換気形熱老化試験機
自然換気形熱老化試験機は,試験槽が隔壁をもたず,加熱された空気を試験槽の下部から入れ,上部か
ら排気する構造で,槽内空気をかくはんしない構造とする。試験槽内の空気は,緩やかに外気と入れ替わ
る構造で,空気置換率が310回/時間になるように風速を決められるものとする。
自然換気形熱老化試験機の例を,図4に示す。
――――― [JIS K 6257 pdf 8] ―――――
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1 排気孔 3 層流状空気流 5 エアポンプ
2 試験片 4 流量計 6 加熱器
図4−自然換気形熱老化試験機の例及び風の流れの概念図
5 試験装置の校正
試験装置の校正は,附属書Dによる。
6 試験片
促進老化試験又は熱抵抗性試験は,試験しようとする物理特性試験の要求に基づいて作製及び状態調節
した試験片を用いて行い,製品又は打抜き前の試料については,行わないことが望ましい。また,試験片
は,老化を行った後に機械的,化学的又は加熱処理を行わないほうがよい。試験しようとする物理特性試
験又は製品試験において,試験片の作製及び処理について,特に規定のある場合には,それに従う。
比較試験をする場合には,同一寸法でほぼ同じ条件で老化された試験片同士は,比較してもよい。
試験片の数は,試験しようとする物理特性試験の規格に従う。試験片の寸法は,老化前に測定する。た
だし,標線のマーキング用インクの種類によっては,ゴムの老化に影響を及ぼす場合があるので,マーキ
ングは老化後に行う。
試験片を特定するためのマーキングは,試験結果に影響しない部分に付け,ゴムをきずつけたり,試験
中に消えて識別できなくなったりしないように配慮する。
――――― [JIS K 6257 pdf 9] ―――――
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注記 試験片の採取・作製及び寸法測定については,JIS K 6250を参照する。
7 試料及び試験片の保管
試料及び試験片の保管は,他の技術的な理由による規定がない場合は,次による。
− 保管中の温度は,JIS K 6250に規定する試験室の標準温度とする。
− 通常の試験目的全般については,加硫又は成形から試験開始までの時間を少なくとも16時間以上とす
る。疑義が生じた場合には,この時間は,最小72時間とする。
− 試料及び試験片の試験までの保管期間は,加硫又は成形してから4週間以内とし,比較を目的とした
評価の場合には,試験は,できるだけ同一時間後に行う。
− 製品の試験については,製造から試験開始までの時間は,3か月を超えてはならない。その他の場合
には,製品を入手してから2か月以内に試験を行う。
7A 熱老化試験における注意事項
同一老化試験槽中で異なった種類の配合ゴムを同時に老化すると,加硫促進剤,架橋剤,老化防止剤,
過酸化物,可塑剤などが揮散することによって,他の試料へ移行し,熱老化特性を変えてしまうことがあ
る。したがって,一種類の試料に一室が必要となる。同時に多種類の試料を効率よく試験するには,独立
したセル形熱老化試験機による方法が特に望まれる。ただし,多種類の試料を同時に試験する場合は,受
渡当事者間の協定によるか,又は次の種類の組合せとする。
a) 同一種類の一般的な原料ゴムを含む加硫ゴム及び熱可塑性ゴム
b) 同一種類の加硫促進剤,並びに硫黄と加硫促進剤の比がほぼ同じ程度の加硫ゴム
c) 同一種類の老化防止剤を含む加硫ゴム及び熱可塑性ゴム
d) 同一種類の可塑剤を含む加硫ゴム及び熱可塑性ゴム
注記 複数の試験装置を同一場所で用いるときは,1台の装置から排出された空気が他の装置に導
入されないように注意する。
8 試験条件(試験時間,試験温度及び風速)
8.1 一般事項
試験片の一定の老化度を得るのに要する時間は,試験するゴムの種類によって決まる。
試験時間は,物理特性値が測定できないほど長い時間老化させることは望ましくない。
実際の使用温度で生じる老化メカニズムとは異なった老化メカニズムをもたらすような高い試験温度は,
注意を要する。
温度は,できる限り安定した状態で維持することが重要である。JIS K 6250にて規定されている温度許
容範囲は,100 ℃までは±1 ℃,125 ℃から300 ℃までは±2 ℃である。反応速度は,温度が10 ℃上昇
すると約2倍になることが経験的に知られている(ISO 11346[2]参照)。したがって,温度を正確に維持す
ることが重要である。このことから,校正された温度センサを試験片の近くに置き,この位置における温
度が正確に許容範囲内に維持されるように,試験機を設定する。真の温度にできるだけ近づけるためには,
校正証明書の補正値を用いる。
A法の平均風速は,縦風式では,0.51.5 m/s,横風式では,(0.5±0.1)m/sとする。B法の平均風速は,
空気置換率と試験槽の容積とから計算で求めた風速とする。
――――― [JIS K 6257 pdf 10] ―――――
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JIS K 6257:2017の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 188:2011(MOD)
JIS K 6257:2017の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.060 : ゴム
JIS K 6257:2017の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC1602:2015
- 熱電対
- JISK6200:2019
- ゴム―用語
- JISK6250:2019
- ゴム―物理試験方法通則
- JISK6251:2017
- 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―引張特性の求め方
- JISK6253-2:2012
- 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―硬さの求め方―第2部:国際ゴム硬さ(10 IRHD~100 IRHD)
- JISK6253-3:2012
- 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―硬さの求め方―第3部:デュロメータ硬さ
- JIST8202:1997
- 一般用風速計
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- 数値の丸め方