JIS K 7018:2019 繊維強化プラスチック―積層板の面内圧縮特性の求め方 | ページ 2

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の長さ方向のような製造方法におのずと一致する特徴的項目で決まる。また,“2”方向はその“1”方向と
直交している。
  “1”方向に平行に切り取られた試験片の結果は添字“11”(例えば,Ec11)で定義される。同様に“2”
方向に平行に切り取られた試験片結果は添字“22”(例えばEc22)で定義される。
    注記 “1”方向は0°又は長手方向として,“2”方向は90°又は横方向として参照される。任意の材
          料に対してZ方向を板厚方向とすれば,X,Y,Z座標系を1,2,3座標系と置き換えることが
          可能である。
                               図1−一方向強化複合板要素の対称軸
3.7
ポアソン比,μcb(Poissons ratio)
  弾性限界内において,圧縮応力の作用する方向に直交する試験片幅方向のひずみεctと,圧縮応力の作用
する試験片長手方向のひずみεclとの比の絶対値。

4 原理

  負荷ジグ内に固定された長方形状試験片又はダンベル形状試験片の,面外方向に支持されていない評定
部へ軸方向力を与え,評定部に負荷された荷重及びひずみを計測するものである。この試験方法は試験片
を用いて実験された軸方向変形の特性評価に特化している。一部の方法及び試験片ではポアソン比の特性
評価も規定した。ただし,計測されたポアソン比は,試験片寸法によらず同等なものとは限らない。試験
片に発生する圧縮ひずみに対する曲げひずみの比が10 %以下で破断したもの(9.8参照)については,い
ずれの試験方法も使用できる。
  圧縮荷重は,試験片に次の方法で負荷される。
− 接着タブを通したせん断力による圧縮荷重(方法1)。
− 端末負荷とジグを通したせん断力との混合による圧縮荷重(方法2)。
− 試験片の直接的な端末負荷による圧縮荷重(方法3及び4)。
  方法2,3a,3c及び4は,タブ付き試験片を用いる場合,直接的な圧縮とタブからのせん断力とが合わ
さった荷重が標線間にもたらされることになる。
    注記 これら4種類の試験方法で得られた試験結果は,必ずしも同等なものとは限らないことを理解

――――― [JIS K 7018 pdf 6] ―――――

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          することが重要である。

5 装置

5.1   試験機
5.1.1  一般事項
  試験機は,5.1.2及び5.1.3の要求を満たし,JIS K 6272に適合するものでなければならない。
5.1.2  試験速度
  試験機は,要求される試験速度(9.5参照)を維持できるもの。
5.1.3  荷重表示計
  荷重表示計の精度が,±1 %のもの。
5.2   ひずみ測定器
  ひずみ測定には,ひずみゲージ又は伸び計を用いる。ひずみゲージの長さは,3 mm以下とするか,又
は受渡当事者間の協定によるものとし,ひずみ表示誤差は,±1 %とする。ひずみゲージ,表面処理及び
接着剤は,試験材料に対して適切な性能のものを選ぶとともに,適切なひずみ記録装置を用いて,試験片
の両面で測定する。
5.3   マイクロメータ
  0.01 mmか,又はそれ以下の桁まで読み取れるもので,試験片の厚さh及び幅bを測定できるもの。マ
イクロメータの接触端は,測定する表面に適した面をもっていなければならない(例えば,平らな表面に
対して平らな面,凹凸のある表面の場合は半球面)。
5.4   負荷ジグ
5.4.1  一般事項
  負荷ジグは,選定された負荷方式に適したものを使用する。圧縮ジグは,試験片曲げが9.8に規定する
許容範囲で試験片に負荷できるものでなければならない。使用したジグは,試験報告書に記載しなければ
ならない。
5.4.2  せん断負荷方式(方法1)
  この方式の荷重は,端末タブの両面を通してせん断力によって試験片に負荷する。異なるタイプのつか
み又はスリーブを使用してもよい(例えば,台形ジグ)。試験機の荷重軸心に一致した加圧式つかみ具も使
用できる。せん断荷重方式の圧縮ジグの概略図を図2に示す。
  なお,方法1c(表1参照)に用いる圧縮ジグは,附属書JAによる。
    注記 方法1a及び方法1b(表1参照)で一般的に使われているジグは,附属書Bを参照する。

――――― [JIS K 7018 pdf 7] ―――――

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                            図2−方法1の圧縮試験片及びジグの概略図
5.4.3  混合負荷方式(方法2)
  この方式の荷重は,試験片の端部への直接負荷と把持部を通したせん断力との混合負荷によって与えら
れる。混合負荷方式の圧縮ジグの概略図を図3に示す。
5.4.4  キ字形サポート端末負荷方式(方法3)
  この方式の荷重は,キ字形サポート部品のセレーション形状で座屈を防止しつつ端末負荷する。試験片
は,方法3bの場合はC形試験片を,方法3cの場合はA2形試験片を用いる。ただし,タブ付き試験片の
負荷は,端部からの直接負荷とタブを通してのせん断負荷との混合負荷によって与えられる。キ字形サポ
ート端末負荷方式の圧縮ジグの概略図を図4に示す。
    注記 通常,図C.2に示すL形台付きキ字形負荷ジグが用いられる。
5.4.5  円筒サポート端末負荷方式(方法4)
  この方式の荷重は,試験片の端部に直接的に負荷される。円筒サポート端末負荷方式の圧縮ジグの概略
図は図5に示す。形状・寸法は附属書JCによる。試験片は,B1形試験片又はB3形試験片を用いる。試験
片にタブは接着しない。
    注記1 方法2及び方法3aで一般的に使われている幾つかのジグは,附属書Cを参照[例えば,ISO
            8515:1991で規定されていたジグ(図C.1),及びASTM D695又はprEN 2850に記載された
            ASTM D695修正法ジグ(図C.2)]する。ASTM D695のジグは,ISO 8515のジグより端末
            部の支持度合いが低い。
    注記2 これらの方法のジグ設計上の重要点は,負荷軸(初期及び試験中)が一致することである。
            また,ASTM D3410/D3410MのB法(方法1b)において,更に重要視されたことは,試験片
            端部での破壊を除くことである。

――――― [JIS K 7018 pdf 8] ―――――

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                               図3−方法2 圧縮試験ジグの概略図
                               図4−方法3 圧縮試験ジグの概略図

――――― [JIS K 7018 pdf 9] ―――――

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                   1  スリーブ
                  2   サポート(2個)
                  3   スペーサ(2個)
                  4   試験片
                  5   リテーナ(2個)
                  6   ボルト(12本)
                         図5−方法4 円筒サポート端末負荷ジグの概略図

6 試験片

6.1   形状及び寸法
6.1.1  A形試験片
  A1形試験片,A2形試験片及びA3形試験片があり,それぞれ表2に規定する寸法の長方形状(図6参

――――― [JIS K 7018 pdf 10] ―――――

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