5
L 3203 : 2002
65NでSI単位に換算し,JIS Z 8401によって有効数字2けたに丸める。
7.6 反発弾性率 反発弾性率の試験は,次のとおり行う。
a) 図1のように大きさ約150mm×150mmの試験片を何枚か重ねて水平台に置き,大きさ150mm×150mm
の金属板(7)をその上に載せて,厚さが3040mmになるように調整(8)する。
注(7) 金属板は,その中心に直径40mmの円形の穴をあけたもので,質量が2.0kgのものとする。
(8) 試験片の調整における厚さの確認は,金属板を載せ10秒以上経過して金属板の沈下が止まった
状態で行う。
b) 試験片の上端を基点に460mmの距離から,JIS B 1501に規定する5/8,等級60の鋼球を自由落下させ,
そのときの反発距離を鋼球の頂点で測る。
備考 鋼球を試験片上に落下させるときに,鋼球は回転してはならない。
c) 次の式によって反発弾性率を算出する。試験は,異なる試験片について3回行い,その平均値を算出
し,JIS Z 8401によって整数に丸める。
E 460 100
ここに, E : 反発弾性率 (%)
460 : 鋼球の落下距離 (mm)
s : 鋼球の反発距離 (mm)
図1 鋼球の反発距離の測定方法
7.7 水分率 水分率の試験は,大きさ約50mm×50mmの試験片を採り,105±2℃の乾燥機中で約3時間
乾燥し,デシケーター中で冷却した後,質量を0.01gまで量り,次の式によって水分率を算出する。試験
は,異なる試験片について3回行い,その平均値を算出し,JIS Z 8401によって整数に丸める。
m1 m2
W 100
m2
――――― [JIS L 3203 pdf 6] ―――――
6
L 3203 : 2002
ここに, W : 水分率 (%)
m1 : 試験片の乾燥前の質量 (g)
m2 : 試験片の乾燥後の質量 (g)
7.8 石油エーテル可溶性物質含有率 石油エーテル可溶性物質含有率の試験は,次のとおり行う。
a) 約10gの試験片をとり,7.7と同じ方法で乾燥して質量を量り,その試験片をソックスレー抽出器に入
れ,石油エーテル(9)で約1時間抽出する。
注(9) IS K 8593に規定する試薬を用いる。
b) 次に,この試験片を再び7.7と同じ方法で乾燥して質量を量る。
c) 次の式によって石油エーテル可溶性物質含有率を算出する。試験は,異なる試験片について3回行い,
その平均値を算出し,JIS Z 8401によって整数に丸める。
m3 m4
G 100
m3
ここに, G : 石油エーテル可溶性物質含有率 (%)
m3 : 試験片の乾燥後の質量 (g)
m4 : 試験片を石油エーテルで抽出した後の乾燥後の質量 (g)
7.9 きょう雑物混入率 きょう雑物混入率の試験は,次のとおり行う。
a) 約5gの試験片をとり,7.7と同じ方法で乾燥して質量を量る。
b) 次に,ピンセットで異物(10)を取り出し,この異物を再び7.7と同じ方法で乾燥して質量を量る。
注(10) 異物には,くず,かす,ネップなどがあり,あらかじめ異物見本を作成し,異物除去の基準と
する。
c) 次の式によって,きょう雑物混入率を算出する。試験は,異なる試験片について3回行い,その平均
値を算出し,JIS Z 8401によって整数に丸める。
6
H 100
5
ここに, H : きょう雑物混入率 (%)
m5 : 試験片の乾燥後の質量 (g)
m6 : きょう雑物の乾燥後の質量 (g)
7.10 厚さ 厚さは,次のとおり測定する。
a) 試料から一辺が9001 000mmの正方形の試験片を採取し,硬質水平板の上に置く。
b) 質量2.0kg,大きさ150mm×150mmの金属板の中心を試験片の端から100mm以上内側に載せる。
c) 10秒以上経過して金属板の沈下が止まった後,金属板の中央にあけた穴を通して針状のものを刺し込
み,金属板の上面と平行の位置に印を付ける。
d) 針状のものの先端から印を付けた位置までの距離をJIS B 7507に規定するノギス又はこれと同等以上
の精度がある測定器を用いて,0.1mmまで測定し,厚さとする。
e) 測定の箇所は,試験片の対角線上の異なる5か所とし,その平均値をJIS Z 8401によって小数点以下
1けたに丸める。
7.11 幅及び直径 幅及び直径は,試料を平らな台の上に置き,不自然なしわや張力を除いて,JIS B 7512
に規定する巻尺又はJIS B 7516に規定する定規若しくはこれらと同等以上の精度がある測定器を用いて,
異なる5か所以上について1mmまで測定し,その平均値を算出し,JIS Z 8401によって整数に丸める。
――――― [JIS L 3203 pdf 7] ―――――
7
L 3203 : 2002
7.12 長さ 長さは,試料を平らな台の上に置き,不自然なしわや張力を除いて,JIS B 7512に規定する
巻尺又はJIS B 7516に規定する定規若しくはこれらと同等以上の精度がある測定器を用いて,全長が5m
未満のものは1mmまで,5m以上のものは0.01mまで測定する。長尺のものについては,0.01mまで測定
できる測長器を用いてもよい。ただし,いずれの場合も端末にある不完全な部分を除く。
参考 透水係数 透水係数の試験を行う場合は,JIS L 3204の規定を参考にして行うとよい。
8. 検査方法 検査は,4.及び5.について行う。この場合,検査は,全数検査又は合理的な抜取検査方式
によって行う。
9. 表示 ジュートフェルトには,適切な方法で次の事項を表示しなければならない。
a) 種類
b) 寸法
1) 一般用[厚さ (mm) ×幅 (mm) ×長さ (m)]
例 10mm×910mm×20m
2) 緑化用
2.1) 帯状のもの[幅 (mm) ×長さ (m)]
例 1000mm×20m
2.2) 四角形及び円形のもの[幅 (mm) ×長さ (mm),又は直径 (mm)]
例1. 800mm×800mm
例2.
c) 製造業者名又はその略号
関連規格 JIS L 3204 反毛フェルト
――――― [JIS L 3203 pdf 8] ―――――
8
L 3203 : 2002
改正原案作成委員会 構成表
氏名 所属
(委員長) ○ 小 林 茂 雄 共立女子大学家政学部
(委員) ○ 鈴 木 龍 雄 株式会社フジコー
○ 土 林 貞 雄 光輝産業株式会社
○ 白 井 雅 之 株式会社中部・新東海フエルト
堀 部 光 次 株式会社堀部製絨所
佐 藤 悦 康 丸新フエルト紡織株式会社
村 木 均 株式会社小松フエルト製造所
丸 山 昇 一 有限会社一よ商店
板 橋 一 好 賛羊株式会社
江 口 常 夫 関西フエルトファブリック株式会社
松 田 寿 一 押谷フエルト化成株式会社
○ 押 谷 義 夫 押谷産業株式会社
長 田 文 榮 日本室内装飾事業協同組合連合会
○ 平 林 秀 人 財団法人麻製品検査協会
古 屋 匡 蔵 社団法人日本フェルト協会
小 林 成 一 日本麻紡績協会
松 丸 功 通商産業省生活産業局繊維製品課
○ 天 野 正 喜 工業技術院標準部繊維化学規格課
(事務局) ○ 古 屋 匡 蔵 日本フェルト工業組合
(関係者) 萩 原 三 郎 小泉製麻株式会社
(関係者) 寺 田 正 雄 株式会社テザック
備考 ○印は,分科会委員を示す。
日本工業標準調査会標準部会 消費生活技術専門委員会 構成表
氏名 所属
(委員会長) 小 川 昭二郎 お茶の水女子大学
(委員) 秋 庭 悦 子 社団法人日本消費生活アドバイザー・コンサルタント協会
井 村 五 郎 千葉工業大学
入 江 稔 員 社団法人日本ガス石油機器工業会
長 見 萬里野 財団法人日本消費者協会
口ノ町 康 夫 独立行政法人産業技術総合研究所
小 熊 誠 次 社団法人日本オフィス家具協会
佐 野 真理子 主婦連合会
所 村 利 男 独立行政法人製品評価技術基盤機構
高 野 信 一 社団法人日本電機工業会
堤 暢 廣 社団法人繊維評価技術協議会
土 橋 明 美 文化女子大学
長久保 徹 財団法人製品安全協会
鍋 嶋 詢 三 社団法人消費者関連専門家会議
橋 本 享 株式会社西友
菱 木 純 子 全国地域婦人団体連絡協議会
肥 塚 忠 雄 社団法人日本住宅設備システム協会
万 代 善 久 財団法人共用品推進機構
村 田 政 光 財団法人日本文化用品安全試験所
JIS L 3203:2002の国際規格 ICS 分類一覧
JIS L 3203:2002の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB1501:2009
- 転がり軸受―鋼球
- JISB7507:2016
- ノギス
- JISB7512:2018
- 鋼製巻尺
- JISB7516:2005
- 金属製直尺
- JISB7721:2018
- 引張試験機・圧縮試験機―力計測系の校正方法及び検証方法
- JISK8593:2015
- 石油エーテル(試薬)
- JISL0105:2020
- 繊維製品の物理試験方法通則
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方