84
M 8100-1992
附属書7図2
附属書7図3
3.3 方法3
(1) 試料からインクリメント縮分によって縮分前の試料 (D) を分取する。
(2) (1)の残試料全量を集めて,偏りをチェックしようとする縮分機で縮分試料 (B) と棄却試料 (A) に分
ける。
(3) 縮分前の試料 (D) と縮分試料 (B) を別々に調製し,各1個ずつの水分試験試料を作る。
備考 試料調製過程での水分飛散を防止するため,試料調製は速やかに行わなければならない。
(4) これら2個の水分試験試料を恒量に達するまで乾燥した後,乾燥減量を測定して水分%を求め,それ
ぞれxi1,xi2とする(附属書7図4参照)。
――――― [JIS M 8100 pdf 86] ―――――
85
M 8100-1992
附属書7図4
4. 実験データの解析
4.1 方法1
4.1.1 偏りの検討
(1) 実験結果 実験結果を,次の附属書7表1に示す。
附属書7表1 方法1の実験結果
試料No. 縮分試料B 棄却試料A
i xi21 xi22 xi11 xi12
1 x121 x122 x111 x112
2 x221 x222 x211 x212
k xk21 xk22 xk11 xk12
(2) 差の標準偏差の決定 附属書7表1において,対応のある各組のデータの差 (di) を計算する。
1
di (xi21xi22 )(xi11 xi12 (1)
2
測定データのけた数より一つ多いけた数まで差の平均値 (d) を計算する。
1
d Σd
i (2)
k
――――― [JIS M 8100 pdf 87] ―――――
86
M 8100-1992
差の平方和 (SSd) 及び標準偏差 (sd) を計算する。
2 1 2
SSd Σd
i ( Σd
i) (3)
k
sd SSd /(k )1 (4)
(3) 必要試料数 (nr) の決定 附属書6の4.(2)に従って必要試料数 (nr) を決定する。
(4) 検定 附属書6の4.(3)に従って検定し,有意差有無の判定をする。
備考 偏りだけの検討を行う場合は,縮分試料及び棄却試料について各1回測定すればよい。
すなわち,xi11とxi21を測定した場合は
di=xi21−xi11
として(1)(4)によってt検定(片側検定)を行う。
4.1.2 精度の検討 附属書7表1において,xi11とxi12及びxi21とxi22の各組の平均値 1ix及び 2ix.並びに
範囲R1を計算する。
1
xi1 (xi11 (5)
xi12 )
2
1
xi2 (xi21 (6)
xi22 )
2
R1=|xi11−xi12|及び|xi21−xi22| (7)
1ixと 2ixの範囲R2を計算する。
R2= xi1 xi2 (8)
実験したすべての試料の範囲R1及びR2のそれぞれの平均値 1R及び Rを計算する。
2
1ΣR
R1 1 (9)
2k
1ΣR
R2 2 (10)
2k
次に,縮分機の縮分・測定の精度 ( ‰ 湟 杣 定する。
R2/d2 (11)
縮分機の縮分精度 次の式で推定する。
1
P (R2 / d2 ) 2
(R1 / d2 ) 2 (12)
2
4.2 方法2
4.2.1 実験結果 実験結果を,次の附属書7表2に示す。
――――― [JIS M 8100 pdf 88] ―――――
87
M 8100-1992
附属書7表2 方法2の実験結果
試料No. ふるい上% ふるい下%
縮分試料B 縮分前試料C 縮分試料B 縮分前試料C
i xi2 xi1 yi2 yi1
1 x12 x11 y12 y11
2 x22 x21 y22 y21
k xk2 xk1 yk2 yk1
4.2.2 実験データの解析 附属書7表2におけるふるい上%及びふるい下%の実験結果について別々に附
属書6の4.に従って解析する。
備考 有意差の有無の検定において,ふるい上%及びふるい下%の両方,又はいずれかに有意差があ
ると判定した場合は,チェックした縮分機に偏りがあると判定する。
4.3 方法3
4.3.1 実験結果 実験結果を,次の附属書7表3に示す。
附属書7表3 方法3の実験結果
試料No. 縮分試料B 縮分前試料D
i xi2 xi1
1 x12 x11
2 x22 x21
k xk2 xk1
4.3.2 実験データの解析 附属書6の4.に従って解析する。
――――― [JIS M 8100 pdf 89] ―――――
88
M 8100-1992
原案作成委員会構成表
氏名 所属
(主査) 青 木 茂 雄 財団法人日本科学技術連盟
家 村 一 行 社団法人日本海事検定協会
石 橋 耀 一 日本鋼管株式会社
稲 垣 勝 彦 三井金属鉱業株式会社
大 島 弘 信 川崎製鉄株式会社
大 音 清 株式会社栗本鉄工所
奥 孝 一 社団法人日本フェロアロイ協会
片 岡 隆 昭 住友金属工業株式会社
熊 川 誠 一 工業技術院標準部
倉 田 岸 人 住友金属工業株式会社
佐々木 悦 夫 社団法人日本海事検定協会
佐 藤 卓 三 海外貨物検査株式会社
佐 山 恭 正 三菱金属株式会社
鈴 木 敞 電源開発株式会社
戸 田 洋 史 住友金属鉱山株式会社
長 谷 良 悦 東北電力株式会社
平 本 克 房 新日本製鐵株式会社
(事務局) 新 井 紀 弘 財団法人日本科学技術連盟
松 本 治 男 財団法人日本科学技術連盟
資源エネルギー部会鉱石類サンプリング方法専門委員会 構成表
氏名 所属
(委員会長) 今 泉 益 正 武蔵工業大学工学部
横 山 隆 壽 財団法人電力中央研究所
家 村 一 行 社団法人日本海事検定協会
青 木 茂 雄 財団法人日本科学技術連盟
野 口 順 路 財団法人日本科学技術連盟
小野寺 次 郎 財団法人石炭技術研究所第2研究部
川 島 禮 二 日本検査株式会社営業部
平 本 克 房 海外貨物検査株式会社金属鉱産部
中 島 一 郎 通商産業省基礎産業局
高 原 弘 栄 資源エネルギー庁長官官房
服 部 幹 雄 工業技術院標準部
中 村 靖 日本鉱業株式会社研究開発本部分析研究センター
佐 山 恭 正 三菱マテリアル株式会社中央研究所分析室
長 野 研 一 新日本製鐵株式会社燃料部・鉱石部
高 畑 謙 治 日本鋼管株式会社新材料事業部フェロアロイ営業部
今 野 尚 雄 日本フェロアロイ協会技術部
大 坪 孝 至 社団法人日本鉄鋼連盟標準室
児 玉 達 朗 コスモ情報サービス株式会社大阪事務所
古 川 篤 郎 三菱商事株式会社鉄鉱石部
黒 岩 康 多 三井物産株式会社鉄鋼原料部門原料業務室
(事務局) 宮 本 幸 夫 工業技術院標準部材料規格課
JIS M 8100:1992の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 3082:1987(NEQ)
- ISO 3084:1986(NEQ)
- ISO 3085:1986(NEQ)
- ISO 3086:1986(NEQ)
JIS M 8100:1992の国際規格 ICS 分類一覧
JIS M 8100:1992の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方
- JISZ8801:1994
- 試験用ふるい
- JISZ8815:1994
- ふるい分け試験方法通則