JIS P 8113:2006 紙及び板紙―引張特性の試験方法―第２部：定速伸張法 | ページ 3

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                                                                   P 8113 : 2006 (ISO 1924-2 : 1994)
e) 試験片の幅が15±0.1 mmでない場合には,試験片の幅
f)  試験長さが180±1 mmでない場合には,試験長さ
g) 伸張速度が20±5 mm/minでない場合には,伸張速度
h) 試験に供した試験片の数,及び有効な読取り回数及びつかみ具から10 mm以内で破断した試験片の数
i)  各主方向の引張強さの平均値
j)  必要な場合,引張破断伸びの平均値(初期試験長さの百分率として表す。)
k) 必要な場合,引張エネルギー吸収量の平均値
l)  必要な場合,i)   k)の標準偏差
m) 必要な場合,引張弾性率の平均値
n) 必要な場合,比引張強さ及び/又は比引張エネルギー吸収量の平均値
o) 測定した場合には,試料の坪量及び/又は厚さ
p) この規格と異なる条件及び方法で試験した場合は,その内容

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P 8113 : 2006 (ISO 1924-2 : 1994)
                                           附属書A
                                          (規定)
                                         装置の校正

序文

  この附属書は,装置の校正について規定する。
  装置の使用頻度にもよるので,校正の頻度を規定することはできない。しかし,校正は少なくとも月1
回行うことが望ましい。
  装置の荷重測定部の校正を行う。記録機構を使用する場合には,精度±0.1 %の質量既知のおもりを用
い,記録機構を含めて校正を行う。作用した荷重は,おもりの質量とその地域における重力加速度との積
として求める。代わりに,あらかじめ校正した弾性体を用いて確認した装置のような校正装備を用いても
よい。
  荷重を加えた状態で,装置の伸び測定機構の校正を行う。記録装置を使用する場合には,内側ノギス又
はゲージブロックのいずれかを用いて,必要とする伸びの範囲について,記録装置を含めて校正を行う。
  荷重を加えたときに,荷重測定部が伸びる引張試験装置もある。これが結果に影響しないようにするた
めに,装置の荷重部及び伸び測定部の両方の当該動作範囲の数箇所について校正する。
  引張エネルギー吸収量を測定するのに,装置とともにインテグレータを使用する場合には,製造業者の
指示に従って,荷重及び伸長の当該範囲においてインテグレータを校正する。また,つかみ具が本体5.1.2
の要件を満たすように配置することを検証する。
  引張弾性率の測定に用いるプロット装置もすべて確認する。
参考文献 JIS P 0001 紙・板紙及びパルプ用語