JIS R 2251-2:2007 耐火物の熱伝導率の試験方法―第２部：熱線法（平行法）

                                                                                 R 2251-2 : 2007

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,耐火物技術協会 (TARJ)/財団法人日本規格
協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会
の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  制定に当たっては,日本工業規格(日本産業規格)と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格(日本産業規格)の作成及び日
本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 8894-2 : 1990,Refractory materials
−Determination of thermal conductivity−Part 2 : Hot-wire method (parallel) を基礎として用いた。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。
  JIS R 2251の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS R 2251-1 第1部 : 熱線法(直交法)
    JIS R 2251-2 第2部 : 熱線法(平行法)
    JIS R 2251-3 第3部 : 熱流法

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS R 2251-2 pdf 1] ―――――

R 2251-2 : 2007

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 引用規格・・・・[1]
•  3. 用語の定義・・・・[1]
•  4. 原理・・・・[2]
•  5. 耐火物の種類及び適用温度範囲・・・・[2]
•  6. 装置及び器具・・・・[2]
•  6.1 乾燥装置・・・・[2]
•  6.2 長さ計・・・・[2]
•  6.3 はかり・・・・[2]
•  6.4 熱伝導率試験装置・・・・[2]
•  6.5 熱線及び熱電対・・・・[3]
•  6.6 粉・粒状物質の測定用容器・・・・[3]
•  6.7 加熱炉・・・・[4]
•  7. 測定用試料・・・・[4]
•  7.1 定形耐火物の場合・・・・[4]
•  7.2 不定形耐火物の場合・・・・[5]
•  8. 操作・・・・[5]
•  9. 計算方法・・・・[6]
•  10. 報告・・・・[6]
•  附属書A(参考)熱伝導率の計算方法・・・・[8]
•  附属書B(参考)参考文献・・・・[9]
•  附属書1(参考)JISと対応する国際規格との対比表・・・・[10]

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                           R 2251-2 : 2007

耐火物の熱伝導率の試験方法−第2部 : 熱線法(平行法)

Test methods for thermal conductivity of refractory materials- Part 2 : Hot-wire method (parallel)

序文

 この規格は,1990年に第1版として発行されたISO 8894-2,Refractory materials−Determination of
thermal conductivity−Part 2 : Hot-wire method (parallel) を翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業
規格である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変
更の一覧表をその説明を付けて,附属書1(参考)に示す。

1. 適用範囲

 この規格は,電気伝導性を有さない耐火物の室温から1 250 ℃までの非定常熱線法による
熱伝導率の試験方法について規定する。この規格は,25 W/(m・K) 以下の熱伝導率の測定に適用する。
    備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
            なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD
          (修正している),NEQ(同等でない)とする。
          ISO 8894-2 : 1990,Refractory materials−Determination of thermal conductivity−Part 2 : Hot-wire
                 method (parallel) (MOD)

2. 引用規格

 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 1602 熱電対
    JIS C 2520 電熱用合金線及び帯
    JIS C 2526 金属抵抗材料の電気抵抗−温度特性試験方法
    JIS R 2001 耐火物用語
    JIS R 2251-1 耐火物の熱伝導率の試験方法−第1部 : 熱線法(直交法)
    JIS R 2553 キャスタブル耐火物の強さ試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3. 用語の定義

 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS R 2001及びJIS R 2251-1によるほか,次によ
る。
a) 熱拡散率 熱伝導率を比熱容量とかさ密度で除した値 (m2/s)。

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R 2251-2 : 2007

4. 原理

 所定の温度に保持された2個の測定用試料の中央に,熱電対の温接点が溶接された直線状の金
属線(熱線)を挟み込んで一定量の電力を供給し,そのときの試料の上昇温度の時間的変化から熱伝導率
を算出する。

5. 耐火物の種類及び適用温度範囲

 この規格が適用される耐火物の種類と適用温度範囲を表1に示す。
                              表 1 耐火物の種類及び適用温度範囲
     温度範囲                                    耐火物の種類
        ℃       ジルコニア以外の酸  ジルコニア耐火物   炭素及び炭化けい素 ファイバ及びファイ
                    化物系耐火物                            含有耐火物       バ含有耐火物(*)
     室温800            ○                  ○                 ×                 ○
     8001 000           ○                  △                 ×                 ○
    1 0001 250          ○                  ×                 ×                 ○
   注(*) ファイバの配向によって熱伝導率に方向依存性が生じる可能性があるため,測定は,受渡当事者間の協
        定によって行う。
   備考 ○ : 適用可能,△ : 熱電対への印加電流の漏えいがなければ適用可能,× : 適用不可

6. 装置及び器具

6.1 乾燥装置

 温度110±5 ℃に保つことのできる,自動温度調節器付き電気恒温器を用いる。

6.2 長さ計

 最小読取値が0.1 mmの長さ計を用いる。

6.3 はかり

 最小読取値が1 gのはかりを用いる。

6.4 熱伝導率試験装置

 試験装置は,図1に例示するように2個の測定用試料に挟み込まれた熱線に一
定電力を加えたときの測定用試料の上昇温度が,測定できるような構造のものを用いる。
    注(1) 直流又は交流の定電流,定電圧又は定電力電源のいずれを使用してもよい。測定中に2 %以上の変動
         がなく,電圧10 V,電流8 A以上の容量のあるものが必要である。
      (2) 時定数が0.5 s以上で,0.05 μV又は0.01 ℃以上の感度をもつデジタルマルチメータとパーソナルコン
         ピュータとで構成する。
      (3) 内部温度補償回路を備えた温度表示機能をもつデジタルマルチメータを使用する場合は,使用しなく
         てもよい。
                                   図 1 熱伝導率試験装置例

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                                                                                              3
                                                                                 R 2251-2 : 2007

6.5 熱線及び熱電対

 熱線には,表2に示す直径0.5 mm以下の合金線を,熱電対はいずれもJIS C 1602
に規定する直径0.5 mm以下のものを,測定用試料の中央部に図2のように平行に配置する。測定に先立
ち,各測定温度による発生熱起電力を打ち消すために,2対の熱電対を示差結線して使用してもよい。そ
の場合,一方の熱電対の温接点は,図2,及び図3に示すように試料表面に配置する。また,デジタルマ
ルチメータのヌル機能を使用してもよい。
                                     表 2 熱線及び熱電対
           測定温度範囲
                                        熱線の種類                     熱電対の記号
                ℃
            常温800       ニッケル・クロム線(4)                             K
           常温1 250      白金ロジウム合金線 (87 %Pt-13 %Rh)(5)          R又はS
        注(4)   IS C 2520 に規定するニッケル・クロム1種の電熱線(帯)。
          (5)   IS C 1602 に規定するR熱電対の+脚を用いるとよい。
                        図 2 測定試料に対する熱線及び熱電対の設置位置

6.6 粉・粒状物質の測定用容器

 耐火物原料のような粉・粒状物質を測定する場合は,7.1で規定する定
形測定用試料と同寸法の内容積をもつ耐熱容器を用いる。耐熱容器は,図3に示すように底板付き下部容
器,底板なし容器及び上ふた(蓋)からなる。

――――― [JIS R 2251-2 pdf 5] ―――――

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