JIS T 8156:1988 酸素発生形循環式呼吸器 | ページ 2

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T 8156 - 1988
7.2.1  酸素発生缶の酸素発生能力試験 酸素発生缶の酸素発生能力試験は,次のとおりとする。
(1)   形用酸素発生缶 酸素発生缶を15±2℃の恒温槽中に3時間以上放置した後,酸素発生缶の酸素発
    生装置を作動させ,酸素発生量をガスメーターによって,最初の30秒間 及び 60秒間,以後は1分
    間ごとに測定し,20℃,1気圧に換算して酸素発生量を算定する。
(2)   形用酸素発生缶 酸素発生缶を15±2℃の恒温槽中に3時間以上放置した後,酸素発生缶の酸素発
    生装置を作動させ,大気に4±0.2%の二酸化炭素を混合し,温度37±1℃,相対湿度95%以上に調整
    した試験ガスを40l/minの流量で公称使用時間連続通気し,放出するガス量をガスメーターによって,
    最初の30秒間 及び 60秒間,以後は1分間ごとに測定するとともに,これに含まれる酸素濃度を連
    続測定し,20℃,1気圧に換算して酸素発生量を算定する。
7.2.2  自動排気弁の作動性試験 呼吸器を80°に立て,面体との接続部を密閉し,呼気管などから
2.5l/minの空気を導入加圧して自動排気弁の作動開始圧力を測定する。
7.2.3  警報装置の作動性試験 呼吸器に酸素発生缶との接続部から2.5l/minの空気を導入し,警報装置を
作動状態にしてから徐々に空気流量を減少して警報音の発生する流量を測定する。引き続き空気の流量を
旧に復したとき警報音が停止するかどうかを調べる。
7.2.4  タイマーの誤差 及び 連続警報時間試験 タイマーを公称使用時間にセットし,警報が鳴り始める
までの時間を1秒まで計測可能な時計で計測し,また,同時に警報の作動開始から鳴り終わるまでの時間
を計測する。
  タイマーの誤差は,次の式によって算出する。
                            t tn
                                  100
                             tn
                      ここに,          誤差 (%)
                                 t :  タイマーをセットしてから警報が鳴り始めるまでの時間 (min)
                                tn :  公称使用時間 (min)
7.2.5  呼吸袋の容量試験 面体を除いた呼吸器の本体にポンプとガスメーター 及び 差圧計を接続し,呼
吸器内圧力を−1kPa [{−100mmH2O}] 以下に減圧した後,呼吸器内に空気を1±0.1l/minの流量で送り込み,
自動排気弁が作動したときの呼吸器内に流入した空気量を測定する。
  なお,C形は,酸素発生缶を作動させない状態で試験を行い,K形は,酸素発生缶の代わりに酸素発生
剤を充てんしていない試験用酸素発生缶を装てんして試験を行う。
7.3   面体の構造試験
7.3.1  アイピース部衝撃試験 JIS T 8152の規定による。
7.3.2  ヘッドハーネスの強さ 及び 伸び試験 JIS T 8152の規定による。
7.3.3  ヘッドハーネス取付部の強さ試験 JIS T 8152の規定による。
8. 検 査
8.1   形式検査 形式検査は,合理的な抜取検査によるものとし,4. 及び 5.の各項に適合しなければなら
ない。
8.2. 受渡検査 受渡検査は,当事者間の協定による。
9. 表 示
9.1   呼吸器には,次の事項を表示しなければならない。

――――― [JIS T 8156 pdf 6] ―――――

                                                                                              7
                                                                                   T 8156 - 1988
(1) 呼吸器の名称 及び 種類
(2) 公称使用時間
(3) 製造業者名 又は その略号
(4) 製造年月 又は その略号
(5) 製造番号 又は その略号
9.2   酸素発生缶及び清浄缶 又は 清浄剤の包装には,次の事項を表示しなければならない。
(1) 使用する呼吸器の名称 及び 種類
(2) 公称使用時間
(3) 製造業者名 又は その略号
(4) 製造年月 又は その略号
(5) 製造番号 又は その略号
(6) 有効期間
(7) 注意事項(再使用の禁止など)
10. 取扱説明書 呼吸器には,次の事項を記載した取扱説明書を添付しなければならない。
(1) 使用上の注意事項
(2) 使用方法(着脱方法,緊急時の対応方法など)
(3) 使用前後の点検,整備 及び 保管(面体の消毒方法など)についての注意事項
                           参考図1 C形酸素発生形循環式呼吸器系統図
備考 自動排気弁の位置は一例を示す。

――――― [JIS T 8156 pdf 7] ―――――

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T 8156 - 1988
                           参考図2 K形酸素発生形循環式呼吸器系統図
備考 自動排気弁の位置は一例を示す。

――――― [JIS T 8156 pdf 8] ―――――

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                           医療安全用具部会 保護マスク専門委員会 構成表
                                          氏名                  所属
                 (委員会長)       井 上 武一郎       東海大学
                                    草 刈    隆        労働省労働基準局
                                    工 藤 尚 武        通商産業省立地公害局
                                    桑 原 茂 樹        通商産業省機械情報産業局
                                    山 口    裕        昭和大学医学部
                                    木 村 菊 二        財団法人労働科学研究所
                                    藤 原 正 弘        厚生省生活衛生局
                                    前 田 勲 男        工業技術院標準部
                                    重 松 開三郎       株式会社重松製作所
                                    笠 原 幹 夫        川重防災工業株式会社
                                    山 田 都 夫        エムエスエイジャパン株式会社
                                    伊 藤 正 治        ミドリ安全株式会社
                                    酒 井 真 一        興研株式会社
                                    加 藤 辰 夫        日本ドレーゲル株式会社
                                    古 野 道 明        日本パイオニクス株式会社
                                    肥 山 智 彦        社団法人日本保安用品協会
                                    松 尾 幸 夫        中央労働災害防止協会
                                    木 下    弘        日本鉱業協会
                                    瀧    瑞 男        東京消防庁
                                    石 川 安 男        防衛庁装備局
                                    足 立 英 夫        日本鋼管株式会社
                 (事務局)         釜 土 祐 一        工業技術院標準部電気・情報規格課
                                    長 谷 亮 輔        工業技術院標準部電気・情報規格課