JIS T 9201:2016 手動車椅子 | ページ 2

                                                                                              3
                                                                                   T 9201 : 2016
  折って重ねて小さくする方式。
3.6
モジュラー式
  交換可能な部品の組合せで構成できる方式。
3.7
使用者(user)
  車椅子に乗車する人。
3.8
介助者(assistant)
  車椅子を介助で操作する人。
3.9
使用者最大体重(maximum occupant mass)
  製造業者が示す車椅子に乗ることができる使用者の最大体重(積載物を含む。)。
3.10
トレーリングポジション(trailing position)
  車椅子が前方直進状態にあるときのキャスタ輪の位置。通常,キャスタ輪が進行方向に対してキャスタ
旋回軸の真後ろにある状態。
3.11
リクライニング機構
  バックサポート角度が変換でき,バックサポートの傾斜を工具を使わずに調整できる機構。
3.12
ティルト機構
  シートとバックサポートとの角度が固定されたまま,シート及びバックサポートの傾斜を一体的に工具
を使わずに調整できる機構。
3.13
ティルト・リクライニング機構
  バックサポート角度及びシート角度が変換でき,バックサポート及びシートの傾斜をそれぞれ工具を使
わずに調整できる機構。
3.14
操作方式
  リクライニング機構,ティルト機構及びティルト・リクライニング機構を操作する工学的な方法。メカ
ニカルロック方式,ガスダンパー方式などがある。
3.15
座位変換形
  リクライニング機構,ティルト機構,昇降機構などの座位変換を可能とする形式。ただし,昇降機構,
旋回機構及びスタンドアップ機構は,この規格の対象ではない。
3.16
エレベーティング機構
  脚部の機構について,シートとフット・レッグサポートとの角度が調整できる機構(挙上式ともいう。)。

――――― [JIS T 9201 pdf 6] ―――――

4
T 9201 : 2016

4 車椅子の種類,形式分類,各部の名称及び構成部品の名称

4.1 車椅子の種類

  車椅子の種類は,次によって区分する。
a) 駆動方式による区分
  1) 自走用(図JB.1参照)
  2) 介助用(図JB.2参照)
b) シートの機能による区分
  1) 標準形
  2) 座位変換形

4.2 形式分類

4.2.1  車椅子の形式分類
  車椅子の形式分類は,附属書JAによる。
4.2.2  ブレーキの形式分類
  ブレーキの形式分類は,次による。
a) 駐車用ブレーキ 車椅子を停止させておくためのブレーキ。
      なお,駐車用ブレーキのレバーを延長することで,軽い操作力でブレーキをかけることを可能とす
    る延長ブレーキもある(図1の例参照)。ねじ込み式,かぶせ式,折りたたみ式などがある。
b) 制動用ブレーキ 車椅子を制動するためのブレーキ。
                                     図1−延長ブレーキの例

4.3 各部の名称

  車椅子の各部の名称及び種類は,通常,表JB.1及び図JB.3図JB.8による。

4.4 構成部品の名称

  車椅子構成部品の名称は,通常,表JB.2及び図JB.9図JB.12による。

5 性能

  車椅子は,箇条10の試験を行ったとき,表1表4の規定に適合しなければならない。

――――― [JIS T 9201 pdf 7] ―――――

                                                                                              5
                                                                                   T 9201 : 2016
                                     表1−機能に関する性能
            項目                                      性能                            適用試験
                                      自走用                       介助用               項目
 静止力                     静止していなければならない。                               10.1.1.1
 制動力                     移動量が50 mm以内とする。                                  10.1.1.2
 静的安定性                 山側の車輪全てが傾斜台との接地面から離れてはならない。     10.1.2
 直進走行性                 進行方向に対して,偏位量は130 mm以下とする。               10.1.3
 駆動輪・主輪の振れ         縦振れは,2 mm以下とする。                                 10.1.4
                            横振れは,2 mm以下とする。
 ハンドリムの振れ           縦振れは,5 mm以下とする。               −                10.1.5
                            横振れは,3 mm以下とする。
                                     表2−強度に関する性能
            項目                                      性能                            適用試験
                                      自走用                       介助用               項目
 シート耐荷重               荷重除去後の永久変形量は,3 mm以下とする。附属書Dの評価要件10.2.1
                            を満たさなければならない。
 アームサポート下方耐荷重   附属書Dの評価要件を満たさなければならない。                10.2.2
 アームサポート上方耐荷重                                                              10.2.3
                            附属書Dの評価要件を満たさなければならない。アームサポートが取
                            外し式で,ロック機構のないものは除外する。
 フットサポート上方耐荷重                                                              10.2.4
                            附属書Dの評価要件を満たさなければならない。フット・レッグサポ
                            ートが取外し式で,ロック機構のないものは除外する。
 ティッピングレバー耐荷重   附属書Dの評価要件を満たさなければならない。                10.2.5
 手押しハンドル上方耐荷重   附属書Dの評価要件を満たさなければならない。                10.2.6
 座位変換形のバックサポート 附属書Dの評価要件を満たさなければならない。                10.2.7
 部の耐荷重
 グリップ耐離脱性           グリップは抜けてはならない。                               10.2.8
 キャスタ耐荷重             試験後,次の条件を満たさなければならない。                 10.2.9
                            a) 旋回部の作動は滑らかで,緩みが生じない。
                            b) タイヤの復元性がよく,車輪の回転が円滑である。
                            c) 各部に亀裂,タイヤのへこみ及び離脱がない。
 制動用ブレーキの強度       異常があってはならない。                                   10.2.10
                                   表3−耐衝撃性に関する性能
            項目                                      性能                            適用試験
                                      自走用                       介助用               項目
 バックサポート斜め耐衝撃性 附属書Dの評価要件を満たさなければならない。バックサポート高10.3.1
                            320 mm未満の車椅子は除外する。
 フットサポート耐衝撃性     附属書Dの評価要件を満たさなければならない。                10.3.2
 ハンドリム耐衝撃性         附属書Dの評価要件を満たさなけ            −                10.3.3
                            ればならない。
 キャスタ耐衝撃性           附属書Dの評価要件を満たさなければならない。                10.3.4
 座位変換形のシート耐衝撃性                                                            10.3.5

――――― [JIS T 9201 pdf 8] ―――――

6
T 9201 : 2016
                                    表4−耐久性に関する性能
             項目                                      性能                           適用試験
                                                                                        項目
 駐車用ブレーキの耐久性       附属書Dの評価要件を満たさなければならない。              10.4.1
 標準形の走行耐久性                                                                    10.4.2.1
 座位変換形の走行耐久性                                                                10.4.2.2
 標準形の車椅子落下耐久性                                                              10.4.3.1
 座位変換形の車椅子落下耐久性                                                          10.4.3.2
 キャスタアップ繰返し                                                                  10.4.4

6 構造及び材料

6.1 身体支持部の構造

  身体支持部の構造は,次による。
a) 身体支持部は,使用者の身体を確実に支持できる構造とする。
b) バックサポート着脱式は,使用中容易に外れず,取付け又は取外しが容易でなければならない。また,
    バックサポート折りたたみ式は,使用中容易に外れず,折りたたみ操作が容易でなければならない。
c) アームサポート固定式は,確実に固定されていなければならない。
d) アームサポート着脱式は,使用中容易に外れず,取付け又は取外しが容易でなければならない。
e) フット・レッグサポートの上下調節装置は,車体の衝撃,振動などによって容易に緩まないようにす
    る。
f)  フット・レッグサポートの着脱式は,車体の衝撃,振動などによって容易に外れてはならない。
g) フット・レッグサポートは,人体,建物などを容易に傷付けないような構造とする。

6.2 フレームの構造

  フレームの構造は,次による。
a) フレームの折りたたみ機構は,作動部が円滑で,使用者が車椅子に乗っているとき,折りたたむこと
    がない構造とする。また,取扱説明書などに従って,折りたたんだときに,手,指などを挟み込みに
    くい構造とする。
b) ティッピングレバーなどで,前輪を持ち上げることができる構造とする。

6.3 駆動部の構造及び材料

  駆動部の構造及び材料は,次による。
a) ハンドリムは,確実に取り付けられており,衝撃,振動などで容易に緩んではならない。
b) 駐車用ブレーキをもつものとする。
c) 介助用標準形は,制動用ブレーキをもつものとする。
d) ブレーキは,操作が容易で,駆動輪及び主輪の左右両輪を確実に制御できなければならない。
e) 制動用ブレーキの構造及び材料は,次による。
  1) アスベストを含有するブレーキ部材を使用してはならない。
  2) ブレーキレバーは,通常,右ブレーキを手押しハンドルの右,左ブレーキを手押しハンドルの左に
      配置する。ただし,片側で両輪を制動する場合はこの限りでない。
  3) ブレーキレバーの外側とにぎりの外側との距離(ブレーキレバーの開きは,図2の寸法d)は,図2
      においてAB間では90 mm,BC間では100 mmをそれぞれ超えてはならない。
        なお,図2の寸法Lは,レバーの支点中心からレバー先端までの距離とする。

――――― [JIS T 9201 pdf 9] ―――――

                                                                                              7
                                                                                   T 9201 : 2016
        ただし,調整できるブレーキレバーでは,この規定の範囲に調整できれば,使用してもよい。
  4) ブレーキは,摩耗,ワイヤの伸びなどが生じたときに,制動力を維持するための調整ができる構造
      でなければならない。
                                                                   単位 mm
                                    図2−制動用ブレーキの例

6.4 車輪の構造

  車輪の構造は,次による。
a) 駆動輪又は主輪,及びキャスタの回転部分は円滑に作動し,取付けは確実で走行中に著しい振れがあ
    ってはならない。
b) スポーク,リム,タイヤバルブ,タイヤ及びチューブは,JIS D 9420,JIS D 9421,JIS D 9422,JIS K
    6302及びJIS K 6304に規定するもの又はこれらと同等以上の品質のものを用いる。

6.5 ねじの構造

  車椅子各部の組付けに用いるねじは,通常,JIS B 0205-1JIS B 0205-4及びJIS B 0209-1JIS B 0209-5
に規定する一般用メートルねじを用いることが望ましい。

6.6 附属品の構造

  車椅子に用いる附属品は,確実に取付け又は取外しができなければならない。

7 形状・寸法

7.1 車椅子寸法の定義

  車椅子の基準寸法の記号及び定義は,表5による。
  なお,カタログなどに寸法を記載する場合には,この記号及び定義に基づくこととする。
                                      表5−基準寸法の定義
         用語          記号                        定義                             注記
 寸法基準点             A    車椅子寸法の基準となる点で,バックサポート取付けフレ
                             ーム前面とシート取付けフレーム上面との交点。
 ハンドリム取付間隔    W2    駆動輪リム外側とハンドリム内側との間隔。
 駆動輪(主輪)径       D1   駆動輪又は主輪の最大直径(呼びでもよい。)。
 車軸水平位置           L3   寸法基準点から駆動輪又は主輪の車軸中心までの水平軸間
                             の距離(前 : −,後 : +)。

――――― [JIS T 9201 pdf 10] ―――――

次のページ PDF 11