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a) 長さ1.0 mのテープを平面上に自然の状態で置く。
b) 1.0mの弦からの偏差を測定する。
c) 偏差は,3.8 mm以下とする。この偏差は,33 mの曲率半径と一致する。
9.7 カッピング
カッピングは,平面からテープ幅方向での浮き上がり量とし,0.7 mm以下とする。試
験方法は,次による。
a) テープを長さ150 mm ± 10 mmに切り取る。
b) 磁性面を試験環境の雰囲気に露出するように垂らして3時間以上放置する。
c) 2個の円筒型ガイドの中心を35 mm離して水平に置き,その上にテープを置く。
d) テープの両端に0.3 gのおもりをつける。
e) テープの上端と下端で決まる面とテープ表面との距離の最大値を測定する。
9.8 塗布面の接着強度
接着強度は,塗布面をテープのベース材料からはがす力とし,0.1 N以上とする。
試験方法は,次による(図27参照)。
a) 長さ約380 mmのテープの試験片を採り,一方の端から125 mmの位置でテープ幅方向にけがき線を
ベース面に達するまで引く。
b) 図27に示すように,塗布面を下向きにして,両面接着テープで試験片を全幅にわたって滑らかな金属
の板にはり付ける。
c) 試験片を180°折り曲げ,金属の板と試験片の自由端とを引張試験機に取り付けて254 mm/分で引っ
張る。
d) 塗布面のいかなる部分でも最初にベース材料から塗布面がはがれたときの力を記録する。この力が
0.1N以下の場合,テープは,試験に失敗したとする。
e) はがす力が0.1 Nに達する前に両面接着テープがテープ試験片からはがれた場合は,別の種類の両面
接着テープを使用する。
f) テープの裏面に塗布されている場合は,裏面の試験を行う。
塗布面
けがき線
両面接着テープ
125 mm
図 27 塗布面の接着強度の試験法
9.9 層間の粘着
層間の粘着は,次の試験方法によって試験したとき,試験片に粘着及び塗布面のはが
れの兆候があってはならない。試験方法は,次による。
a) 直径36 mmのガラス管の表面に,長さ1mの試験片の端を付ける。
b) 1.1 N の張力でガラス管にテープを巻く。
c) 巻かれた試験片を温度45 °C ± 3 °C,相対湿度80%の環境に4時間放置する。
――――― [JIS X 6148 pdf 41] ―――――
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d) さらに,試験環境条件に24時間放置する。
e) 試験片の自由端に0.1Nの力を加え,ゆっくりほどく。
9.10 引張強度
引張強度は,JIS K 7161の試験方法による。
テープの試験片の長さは,200 mmとする。リーダテープ及びトレーラテープの試験片の長さは,50 mm
とする。引張速度は,100 mm/分とする。
9.10.1 破断強度 破断強度は,テープが破断するのに要する力とし,6 N以上とする。
試験方法は,次による。
a) テープの試験片を破断点に達するまで引っ張る。
b) 破断点へ達する力を破断強度とする。
9.10.2 降伏強度 降伏強度は,テープが5%伸びるのに要する力とし,3 N以上とする。
9.11 残留伸び
残留伸びは,元のテープ長の0.04%未満とする。試験方法は,次による。
a) 0.20 N以下の張力で,約1 m長の試験片の初期の長さを測定する。
b) さらに全断面に20.5 N/mm2の力を10分間加える。
c) 加えた力を取り除き,10分後にテープ長を測定する。
9.12 記録面の電気抵抗
記録面の電気抵抗は,103Ω以下とする。
試験方法は,次による(図28参照)。
a) テープ試験片を試験環境条件に24時間放置する。
b) 24カラットの金めっきした半径 r = 10 mmで粗さをN4(ISO 1302参照)で仕上げてある二つの半円
の電極に,記録面が接するように置く。
c) これらの電極は,水平で,中心間の距離 d= 8 mmとなるように平行に置く(図28参照)。
d) 5 N/mm2の張力を発生させるために必要な力Fを試験片の両端に加える。
e) 電極に7 V ± 1 Vの直流電圧を印加して電流を測定する。この値から電気抵抗を求める。
f) この測定を一つのテープ試験片の5か所について行い,読み取った抵抗値を平均する。
試験片を電極に置くとき,電極間には,試験片以外の導電性のものがあってはならない。
備考 試験前に電極の表面を清掃する。
r r
d
F F
図 28 記録面の電気抵抗試験法
9.13 テープの巻き方
テープの巻き方は,テープの磁性面をカートリッジ及びリールの外側とする。
9.14 テープの光透過率
磁気テープの光透過率は,5%以下とする。
リーダテープ及びトレーラテープの光透過率は,60%以上とする。
――――― [JIS X 6148 pdf 42] ―――――
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光透過率の測定方法は,附属書Aによる。
9.15 識別ストライプ
1本の識別ストライプは,リーダテープ裏面の全幅に渡って印刷しなければならな
い(図29参照)。ストライプの長さは,次による。
l180 = 3.0 mm ± 0.1 mm
接合部に隣接するストライプ端の位置は,リーダテープと磁気テープの接合部からとし,次による。
l181 = 20.7 mm ± 10.8 mm
ストライプの光透過率は,附属書Aによって測定した場合,10%以下とする。
l180
l18
磁気テープ リーダ リーダ
接合部 識別ストライプ
図 29 識別ストライプの位置
10. 磁気的特性
磁気的特性の試験は,次による。
この試験を行うとき,出力信号又は残留信号の測定は,主基準テープ,供試テープともに同じ装置の同
じ走行系を使用し,記録時再生によって行う(附属書J参照)。
規定がない限り,磁気的特性の試験条件は,次による。
テープの状態 : 記録密度3 436.4 ftpmm の平均信号振幅の 0.1%未満に交流消去
.00 01
スキャナの直径 : 40.00 mm mm
スキャナの回転速度 : 6 000.0 rpm ± 0.5 rpm
テープ速度 : 27.51 mm/s ± 0.30 mm/s
試験トラック : 正アジマス
再生ヘッドのギャップ長 : 0.15μm ± 0.05μm
記録電流 : 試験記録電流
記録トラック幅 : 5.5μm ± 0.5μm
テープ張力 : スキャナ(ドラム)入口で0.050 N ± 0.005 N
記録ヘッドのギャップ長 : 0.18μm ± 0.05μm
再生ヘッドのトラック幅 : 7μm 9μm
再生ヘッドの配置 : 再生トラックの全幅が記録トラックの内側
再生出力 : 基本周波数で測定
10.1 ティピカル磁界
ティピカル磁界は,基準磁界の 80% 112%とする。
基準磁界の特性値は,二次基準テープの校正値を用いて代えることができる。
10.2 平均信号振幅
平均信号振幅は,記録密度 3 436.4 ftpmm で記録したとき,主基準テープの平均信
号振幅の 90% 140%とする。
平均信号振幅は,記録密度 1 718.2 ftpmm で記録したとき,主基準テープの平均信号振幅の 90%
130%とする。
主基準テープの平均信号振幅の特性値は,二次基準テープの校正値を用いて代えることができる。
――――― [JIS X 6148 pdf 43] ―――――
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10.3 分解能
分解能は,記録密度 3 436.4 ftpmm の平均信号振幅を 1 718.2 ftpmm の平均信号振幅で除
した値とし,その値は,主基準テープを用いて同じ条件で測定したときの値に対して 85% 120%とする。
主基準テープの分解能の特性値は,二次基準テープの校正値を用いて代えることができる。
10.4 重ね書き
重ね書きは,低記録密度の信号を記録した後に,高記録密度の信号を重ね書きし,残留
する低記録密度の信号の平均信号振幅を元の低記録密度の信号の平均信号振幅で除した値とする。
主基準テープの重ね書きの特性値は,二次基準テープの校正値を用いて代えることができる。
試験方法は,次による。
a) 交流消去したテープを用い記録密度 763.7 ftpmm の信号を記録する。
b) 平均信号振幅を測定する。
c) 記録密度 6 872.9 ftpmm の信号を重ね書きし,残留した記録密度 763.7 ftpmm の信号の平均信号振幅
を測定する。
d) 二次基準テープについて繰り返し測定する。
要求事項は,次による。
重ね書きは,次の比によって求めたとき,主基準テープの 120%未満とする。
重ね書き後に残留する記録密度 763.7 ftpmm の信号の平均信号振幅
記録密度 763.7 ftpmm の信号の平均信号振幅
10.5 消去特性
消去特性は,次による。
試験記録電流で記録密度 763.7 ftpmm の信号を記録した後,テープの長手方向に 320000 A/m の均一な
磁界中を通過したとき,残留信号の信号振幅は,標準信号振幅の 2%以下とする。
消去磁界は,ソレノイドの中央部の磁界のように,均一でなければならない。また,測定はバンドパス
フィルタを通し,少なくとも第3高調波まで行う。
10.6 テープの品質
テープの品質は,次による。
10.6.1 ミッシングパルス ミッシングパルスは,再生信号振幅の欠損であり,再生信号の出力電圧の0 V
を基準としたピーク値(0-P)が記録密度 1 718.2 ftpmm の信号の平均信号振幅の2分の1の40%以下と
する。
10.6.2 ミッシングパルスゾーン ミッシングパルスゾーンは,次による。
ミッシングパルスゾーンは,ミッシングパルスによって開始し,トラック方向に1 mm の長さに達した
とき終了する。ミッシングパルスが連続して1 mm を超えて発生したとき,次のミッシングパルスゾーン
とする。
一つのミッシングパルスゾーンは,次のトラックにまたがってはならない。
ミッシングパルスゾーンの発生頻度は,正アジマス及び負アジマスのトラックの両方について5×106の
磁束反転当たり1個未満とする。
10.7 信号対雑音比(SNR)特性
信号対雑音比は,再生信号の平均信号振幅を雑音の平均信号振幅で除
し,デシベル(dB)で表す。
SNR Ntape
20logStape
ここに, SNR : 信号対雑音比(dB)
S tape : 再生信号の平均信号振幅
N tape : 雑音の平均信号振幅
要求事項は,次による。
――――― [JIS X 6148 pdf 44] ―――――
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試験テープのSNRは,附属書Bの測定法で測定したとき,主基準テープのSNRに比べて−2 dB 以上よ
くなければならない。
主基準テープのSNR の特性値は,二次基準テープの校正値を用いて代えることができる。
11. フォーマット
11.1 一般事項
この規格によって規定するデータの最小集合をレコードと呼ぶ。レコードは,テープ装
置で処理し記録するためにホストから提供されるデータバイトを識別する最小単位である。また,レコー
ドは,テープ装置で再処理してホストに送るためのデータを識別する最小単位である。圧縮レコードと未
圧縮レコードの2種類のレコードがある。
記録したテープは,未圧縮レコード,圧縮レコード,又はこれらの両方を含むことができることとし,
セパレータマークを含んでもよい。圧縮レコード及び未圧縮レコードは,共にエンティティとしてテープ
に記録する。セパレータマークは,構造スキームでのデータの論理的な区分を示すためにホストが用いて
もよい。
エンティティ及びセパレータマークは,グループにまとめる。各グループのインデックスによって,そ
のグループの内容を記述する。一連の転送過程中での処理,すなわち,ランダムマイジング,インタリー
ビング,ブロッキング,二つのリードソロモン誤り訂正符号の生成と記録,及びバイトからチャネルビッ
トへの変換は,テープに記録する前に各グループに適用する。3番目のリードソロモン誤り訂正符号をグ
ループに適用してもよい。その場合,生成するバイトを変換して,テープ上のグループの後に続くフレー
ム内に記録する。
各グループは,トラックのグループ上に記録する。各トラック上の利用者データ,セパレータマーク,
及び関連情報を記録する部分は,トラックのメインデータゾーンと呼ぶ。グループの内容,トラックの位
置,及びトラックの内容についての追加情報は,メインデータゾーンのID領域内にある記録データブロ
ックのヘッダに記録する。
ホストコンピュータから受け取ったデータに対するすべての処理は,誤り検出符号及び誤り訂正符号の
使用方法を含めて規定する。ただし,処理方法については,規定しない。テープへの記録方法及びテープ
レイアウトを規定する。ただし,このフォーマットは,固有の特性をもっているので,必要な場合,デー
タの処理についての規定で,テープレイアウトの詳細を規定する。
11.2 基本グループ
記録するデータは,2 405 376バイトの基本グループにグループ化する。基本グルー
プのバイトは,0から始まる連続番号を付けて識別する。各基本グループのバイトは,12 405 376の番号
で識別する。
基本グループ0の内容は,この規格では規定しない。この基本グループのデータは,テープシステムで
生成し,ベンダグループとして記録する(附属書K参照)。
ホストコンピュータから受け取ったデータ及びセパレータマークは,基本グループ0の後に,基本グル
ープ1から開始して基本グループとしてグループ化する。これらの基本グループの構成は,次による。
参考 この規格では,セパレータ1及びセパレータ2と呼ぶ2種類のセパレータマークを使用する。
磁気テープ装置とホストコンピュータ間のインタフェースを定義する他の規格は,セパレータ
マークをファイルマーク及びセットマークと呼んでいる。その場合には,セパレータ1はファ
イルマークとし,セパレータ2は,セットマークとすることを推奨する。
――――― [JIS X 6148 pdf 45] ―――――
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JIS X 6148:2004の国際規格 ICS 分類一覧
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