JIS Z 2246:2022 ショア硬さ試験―試験方法

                                                                                   Z 2246 : 2022

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 原理・・・・[1]
•  5 記号及び内容・・・・[1]
•  6 試験機・・・・[2]
•  7 試験片・・・・[2]
•  8 試験・・・・[2]
•  9 硬さ値の算出・・・・[3]
•  10 硬さの表示・・・・[3]
•  11 測定結果の不確かさ・・・・[3]
•  12 試験報告書・・・・[3]
•  附属書A(参考)速度比検出式試験機による試験方法・・・・[5]

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――――― [JIS Z 2246 pdf 1] ―――――

           Z 2246 : 2022

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第14条第1項の規定に基づき,認定産業標準
作成機関である一般社団法人日本鉄鋼連盟(JISF)から,産業標準の案を添えて日本産業規格を改正すべ
きとの申出があり,経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって,JIS Z 2246:2000は改
正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実用新案権に関わる確認に
ついて,責任はもたない。

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――――― [JIS Z 2246 pdf 2] ―――――

                                      日本産業規格                            JIS
                                                                              Z 2246 : 2022

ショア硬さ試験−試験方法

Shore hardness test-Test method

1 適用範囲

  この規格は,主に金属材料に適用するショア硬さ試験方法について規定する。適用する硬さの範囲は,
5 HS105 HSとする。

2 引用規格

  次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによって,その一部又は全部がこの規格の要求事項
を構成している。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 0601 製品の幾何特性仕様(GPS)−表面性状 : 輪郭曲線方式−用語,定義及び表面性状パラメ
        ータ
    JIS B 7727 ショア硬さ試験−試験機の検証
    JIS B 7731 ショア硬さ試験−基準片の校正
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 用語及び定義

  この規格には,定義する用語はない。

4 原理

  ショア硬さは,ダイヤモンドハンマ(以下,ハンマという。)を一定の高さから落下させ,その跳ね上が
り高さに比例する値として求める。
  注記 ショア硬さ試験機と類似した測定方法である速度比検出式試験機による試験方法が知られている
        (附属書A参照)。

5 記号及び内容

  記号及び内容は,表1による。

――――― [JIS Z 2246 pdf 3] ―――――

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Z 2246 : 2022
                                       表1−記号及び内容
                 記号                           内容
                                                 h
                 HS   ショア硬さ(硬さ記号)HSkh
                                                  0
                  h   ハンマの跳ね上がり高さ
                  h0  ハンマの落下高さ
                  k   跳ね上がり高さ比(h/h0)をショア硬さに変換する係数。試験機の計測
                       筒の形式によって異なる。kの値は,C形試験機(目測形試験機)の場
                       合,10 000/65,D形試験機(指示形試験機)の場合,140とする[JIS
                       B 7727の附属書1表1(計測筒の仕様)参照]。
                 HSC  C形試験機によるショア硬さ
                 HSD  D形試験機によるショア硬さ
                 VHS  ビッカース硬さからの換算ショア硬さ。換算式はJIS B 7731による。

6 試験機

  試験機は,JIS B 7727による。

7 試験片

  試験片は,次による。
a) 試験片の試験面は,平面とする。試験面が曲面の場合は,その適用は,受渡当事者間の協定による。
b) 試験片の質量は,0.1 kg以上で,なるべく大きくする。
c) 試験片の厚さは,硬さの測定に,試料受台の硬さが影響しない厚さとする。
d) 試験面の表面粗さは,JIS B 0601によって,50 HS未満の試験片では1.6 μmRa以下,50 HS以上の試
    験片では0.8 μmRa以下にすることが望ましい。

8 試験

  試験は,次による。
  試験機のハンマのから打ち,試料受台へ直接打撃,計測筒の目盛部を下方にした持ち運びなどは,試験
機の性能に悪い影響を与えるので避ける。
a) 一般に,試験は,10 35 の温度範囲内で行う。厳格に管理された条件下での試験が要求される場
    合は,(23±5) とする。
b) 試験に先立って,試験する試験片の硬さに近い硬さ基準片を用いて,試験機に異常のないことを確認
    する。硬さ基準片は,JIS B 7731による。
c) 試験は,試験片を機枠の試料受台に置いて行う。ただし,試験片の形状,寸法などによっては,計測
    筒を機枠から取り外して,計測筒を手持ち又は特殊な支持台に取り付けて行ってもよい。
      計測筒を手持ち又は特殊な支持台に取り付けて測定する場合には,計測筒の姿勢が,鉛直になるよ
    うに注意する。
d) 硬さを測定するとき,試験片を試料受台に押し付ける力は,約200 Nとする。ただし,試験片の質量
    が20 kg以上で,計測筒を手持ち又は特殊な支持台に取り付けて測定する場合には,計測筒を試験片

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                                                                                   Z 2246 : 2022
    に押し付ける力は,測定筒が安定する程度の力でよい。
e) 試験機の操作は,注意深く行う。特に,D形試験機における操作輪の操作は,操作開始からハンマの
    落下までの時間を約1 sとし,その戻し操作は,緩やかに行う。C形試験機においては,測定者は,瞬
    間的なハンマの最高位置の読取りを習熟する必要がある。
f) 硬さを測定する位置は,試験片の縁から約4 mm以上,くぼみ[打こん(痕)]相互の中心の距離は1
    mm以上とする。

9 硬さ値の算出

  ショア硬さの算出は,次による。
a) ショア硬さの各測定値は,少なくとも0.5 HSまで読み取る。
b) 試験片のショア硬さは,連続して測定した5点の平均値とする。測定上の誤りと認められる測定値は,
    測定を無効とし,その試験をやり直して,測定値を置き換える。
c) 平均値は,JIS Z 8401の規則Aによって,整数に丸める。

10 硬さの表示

  ショア硬さの表示は,次による。
a) ショア硬さの表示は,硬さ値,硬さ記号の順に行う。
      なお,試験機の形式(C形試験機又はD形試験機)に対応する記号を示す必要のないときは,硬さ
    記号を,HSとしてもよい。
      例1 C形試験機で測定したショア硬さが,32のとき : 32 HSC又は32 HS
      例2 D形試験機で測定したショア硬さが,54のとき : 54 HSD又は54 HS
b) 硬さ記号HS,HSC,HSD及びVHSの異なる硬さ記号間の値に対して,差の計算及び補正を行っても
    よい。その場合,差及び補正値に対する硬さ記号は,HSとしてもよい。
      差の計算及び補正は,受渡当事者間の協定によって実施することが望ましい。また,差の計算及び
    補正が実施されたことが識別できることが望ましい。

11 測定結果の不確かさ

  不確かさの評価は,ISO/IEC Guide 98-3に従って,硬さ基準片を用いた間接検証に基づく方法によって
行うことが望ましい。
  注記 JIS B 7727の附属書1の備考では,“ショア硬さ試験機を直接検証しても,試験機の硬さ指示値の
        不確かさの有効な評価に結びつかない。”と記載している。
  測定結果の不確かさは,測定値の合否判定に組み合わせてはならない。

12 試験報告書

  試験報告書が必要な場合には,報告する事項は,次のうちから受渡当事者間の協定によって選択する。
a) この規格によって試験した表示

――――― [JIS Z 2246 pdf 5] ―――――

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