JIS Z 3021:2016 溶接記号

                                                                                   Z 3021 : 2016

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 溶接記号・・・・[4]
•  4.1 一般・・・・[4]
•  4.2 簡易溶接記号・・・・[4]
•  4.3 溶接記号システム・・・・[5]
•  4.4 基本記号・・・・[5]
•  4.5 補助記号・・・・[8]
•  4.6 矢・・・・[13]
•  4.7 基線及び溶接位置・・・・[14]
•  4.8 尾・・・・[15]
•  5 溶接寸法・・・・[16]
•  5.1 一般・・・・[16]
•  5.2 断面寸法・・・・[16]
•  5.3 長さ・・・・[16]
•  5.4 突合せ溶接・・・・[17]
•  5.5 すみ肉溶接・・・・[17]
•  5.6 プラグ溶接・・・・[18]
•  5.7 スロット溶接・・・・[18]
•  5.8 スポット溶接・・・・[18]
•  5.9 シーム溶接・・・・[18]
•  5.10 へり溶接・・・・[18]
•  5.11 スタッド溶接・・・・[18]
•  5.12 肉盛溶接・・・・[18]
•  6 開先寸法・・・・[26]
•  6.1 一般・・・・[26]
•  6.2 ルート間隔・・・・[26]
•  6.3 開先角度・・・・[27]
•  6.4 ルート半径及びルート面・・・・[28]
•  6.5 開先深さ・・・・[28]
•  6.6 プラグ溶接及びスロット溶接の側壁角・・・・[29]
•  7 任意形状開先溶接記号・・・・[30]
•  7.1 一般・・・・[30]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS Z 3021 pdf 1] ―――――

Z 3021 : 2016

pdf 目次

ページ

•  7.2 溶接記号の使用例・・・・[30]
•  8 非破壊試験記号・・・・[30]
•  附属書A(参考)溶接記号の使用例・・・・[31]
•  附属書B(参考)角度による継手の区分・・・・[36]
•  附属書JA(規定)溶接部の非破壊試験記号・・・・[37]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[41]

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――――― [JIS Z 3021 pdf 2] ―――――

                                                                                   Z 3021 : 2016

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
溶接協会(JWES)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。これによって,JIS Z 3021:2010は改
正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 3)

――――― [JIS Z 3021 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              Z 3021 : 2016

溶接記号

Welding and allied processes-Symbolic representation

序文

  この規格は,1955年に制定され,その後8回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は2010年に
行われたが,その後の2013年にISO 2553が共存規格に改正されたため,整合を図るために改正した。
  ISO 2553:2013は,ISO 2553:1992を基礎とするSystem Aと環太平洋地域で使用される規格を基礎とした
System Bとを共存させている。
  この規格は,2013年に第4版として発行されたISO 2553のSystem Bを基とし,技術的内容を変更して
作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  System Aが必要な場合は,ISO 2553のSystem Aによる。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,溶接記号及びその表示方法についてSystem Bによって規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 2553:2013,Welding and allied processes−Symbolic representation on drawings−Welded joints
             (MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 0031 製品の幾何特性仕様(GPS)−表面性状の図示方法
      注記 対応国際規格 : ISO 1302,Geometrical Product Specifications (GPS)−Indication of surface texture
             in technical product documentation(IDT)
    JIS Z 2300 非破壊試験用語
    JIS Z 3001(規格群) 溶接用語
    JIS Z 8312 製図−表示の一般原則−線の基本原則
      注記 対応国際規格 : ISO 128-20,Technical drawings−General principles of presentation−Part 20: Basic
             conventions for lines(IDT)
    JIS Z 8313-1 製図−文字−第1部 : ローマ字,数字及び記号

――――― [JIS Z 3021 pdf 4] ―――――

2
Z 3021 : 2016
      注記 対応国際規格 : ISO 3098-2,Technical product documentation−Lettering−Part 2: Latin alphabet,
             numerals and marks
    JIS Z 8313-10 製図−文字−第10部 : 平仮名,片仮名及び漢字

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 2300及びJIS Z 3001(規格群)によるほか,次による。
3.1
溶接記号
  矢,基線,並びに基本記号,補助記号,寸法及び/又は尾で構成され,製図上で溶接継手の種類,位置
及び開先を表す記号(箇条4参照)。
3.2
簡易溶接記号
  矢,基線及び尾で構成され,継手の種類は指示されず溶接継手が設けられることだけを示すときに使用
される記号(4.2参照)。
3.3
矢
  溶接される継手を示す引出し線(4.6参照)。
3.4
基線
  基本記号が配置される線で,通常,製図の図枠の底辺に平行に描かれる線(4.7参照)。
3.5
尾
  基線の矢と反対側の端部に付けられる<形の要素(4.8参照)。
3.6
矢の側
  継手の矢が指している側(4.7.2.1参照)。
3.7
反対側
  継手の矢の側の反対側(4.7.2.1参照)。
3.8
基本記号
  溶接記号の一部となる記号で,基線に配置され,継手の形状及び開先を示す記号(4.4参照)。
3.9
補助記号
  基本記号に添える記号で,継手に関する付加情報を示す記号(4.5参照)。
3.10
補足的指示
  尾に示す施工される継手に関する記号以外の情報(4.8参照)。
3.11
断続溶接

――――― [JIS Z 3021 pdf 5] ―――――

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