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ISO 10863:2020の概要
ISO10863:2020の規格概要
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Non-destructive testing of welds — Ultrasonic testing — Use of time-of-flight diffraction technique (TOFD)
この文書は、最小厚さ 6 mm の金属材料の溶融溶接継手の半自動または全自動超音波検査への飛行時間回折 (TOFD) 技術の適用を規定しています。
これは、溶接部と母材の両方が低合金炭素鋼である、プレート、パイプ、および容器の単純な形状の完全溶け込み溶接継手に適用されます。指定され、適切な場合、TOFD は超音波減衰 (特に散乱による減衰) が低い他の種類の材料にも使用できます。
この文書で材料依存の超音波パラメータが指定されている場合、それらは縦波の音速が (5,920 ± 50) m/s、横波の音速が (3,255 ± 30) m/s である鋼に基づいています。異なる速度で材料を試験するときは、この事実を考慮する必要があります。
この文書は ISO 16828 を参照し、溶融溶接接合部の不連続部の検出、位置、サイズ設定および特性評価に関する TOFD の特定の機能と制限に関するガイダンスを提供します。 TOFD は、スタンドアロンの方法として、または他の非破壊検査 (NDT) 方法や技術と組み合わせて、製造検査や使用中検査に使用できます。
この文書では、ISO 17635 に従って、テストの信頼性の向上レベルに対応する 4 つのテスト レベル (A、B、C、D) を指定します。テストレベルの選択に関するガイダンスが提供されます。
この文書は、承認を目的とした TOFD 指標の評価を許可します。この評価は、生成された TOFD 画像内の送信、反射、回折された超音波信号の評価に基づいています。
この文書には、不連続性の許容レベルは含まれていません。
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
ISO10863:2020 国際規格 情報
- ISO 国際規格番号
- ISO 10863:2020
- ISO 国際規格名称
- Non-destructive testing of welds — Ultrasonic testing — Use of time-of-flight diffraction technique (TOFD)
- ISO 規格名称 日本語訳
- 溶接部の非破壊検査 — 超音波検査 — 飛行時間回折技術 (TOFD) の使用
- 発行日 (Publication date)
- 2020-05
- 更新日:確認日 (Update date,Date confirmed)
- 2025-04-15
- 状態 (Status)
- 公開済み (Published)
- 改訂 (Edition)
- 2
- PDF ページ数 (Number of pages)
- 37
- TC(専門委員会):Technical Committee
- ISO/TC 44/SC 5 溶接部のテストと検査:(Testing and inspection of welds)
- ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
- 25.160.40:Welded joints and welds,
- ISO 対応 JIS 規格
- ICS 対応 JIS 規格
ISO 10863:2020 関連規格 履歴一覧
ISO10863:2020 対応 JIS 規格一覧
ISO10863:2020 ICS 対応 JIS 規格
ICS > 25:生産工学 > 25.160:溶接,ろう付け及びはんだ付け > 25.160.40:溶接継手及び溶接部分
ISO 10863:2020 修正 一覧 (Amendments)
ISO 10863:2020 正誤表 一覧 (Corrigenda)
ISO 10863:2020 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 90) 見直
サブステージコード 90.20 体系的な見直し中の国際規格 (International Standard under systematic review)
ISO 10863:2020 持続可能な開発目標 SDGS
この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。
- 17の目標 : [Sustainable Development Goal]
SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。