ISO 3104:2023 石油製品

ISO 3104:2023の概要

ISO3104:2023の規格概要

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Petroleum products — Transparent and opaque liquids — Determination of kinematic viscosity and calculation of dynamic viscosity

この文書では、透明製品と不透明製品の両方の動粘度νを測定するために、手動のガラス粘度計を使用する手順 A と、自動アセンブリでガラス毛細管粘度計を使用する手順 B を指定します。この範囲には、液体石油製品、脂肪酸メチルエステル (FAME)、パラフィン系ディーゼル、水素化処理植物油 (HVO)、ガス・トゥ・リキッド (GTL)、および最大 50% FAME のバイオ燃料ディーゼル混合物が含まれます。動粘度は、ある体積の液体が重力によって校正されたガラス製毛細管粘度計を通って流れる時間を測定することによって決定されます。動粘度ηは、測定された動粘度に液体の密度ρを乗じることによって得られます。この試験方法で対象となる動粘度の範囲は、-20 °C ~ +150 °C の温度範囲で 0.2 mm 2 /s ~ 300,000 mm 2 /s です。

注 この文書から得られる結果はサンプルの挙動に依存しており、主にせん断応力とせん断速度が比例する液体 (ニュートン流挙動) への適用を目的としています。ただし、粘度がせん断速度によって大きく変化する場合、異なるキャピラリー直径の粘度計からは異なる結果が得られる可能性があります。条件によっては非ニュートン挙動を示す残留燃料油の手順と精度の値が含まれています。

※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。

ISO3104:2023 国際規格 情報

ISO 国際規格番号
ISO 3104:2023
ISO 国際規格名称
Petroleum products — Transparent and opaque liquids — Determination of kinematic viscosity and calculation of dynamic viscosity
ISO 規格名称 日本語訳
石油製品 ― 透明液体と不透明液体 ― 動粘度の測定と動粘度の計算
発行日 (Publication date)
2023-11
更新日:確認日 (Update date,Date confirmed)
2023-11-07
状態 (Status)
公開済み (Published)
改訂 (Edition)
4
PDF ページ数 (Number of pages)
25
TC(専門委員会):Technical Committee
ISO/TC 28 天然または合成の供給源からの石油および関連製品、燃料および潤滑油:(Petroleum and related products, fuels and lubricants from natural or synthetic sources)
ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
75.080:Petroleum products in general,
ISO 対応 JIS 規格
原油及び石油製品―動粘度試験方法及び粘度指数算出方法,
ICS 対応 JIS 規格
75.040, 75.080

ISO 3104:2023 関連規格 履歴一覧

ISO3104:2023 対応 JIS 規格一覧

ISO3104:2023 ICS 対応 JIS 規格

ICS > 75:石油及び関連技術 > 75.080:石油製品一般

ISO 3104:2023 修正 一覧 (Amendments)

ISO 3104:2023 正誤表 一覧 (Corrigenda)

ISO 3104:2023 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 60) 発行

サブステージコード 60.60 国際規格が発行されました (International Standard published)

ISO 3104:2023 持続可能な開発目標 SDGS

この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。

  • 17の目標 : [Sustainable Development Goal]

    SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。