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ISO 374-1:2024の概要
ISO374-1:2024の規格概要
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Protective gloves against dangerous chemicals and micro-organisms — Part 1: Terminology and performance requirements for chemical risks
この文書は、危険な化学物質からユーザーを保護することを目的とした保護手袋の要件を指定し、使用される用語を定義します。
注 他の保護機能 (例:機械的リスク、熱的リスク、静電気散逸など) がカバーされる場合は、適切な特定の性能基準が追加で使用されます。保護手袋規格の詳細については、ISO 21420 を参照してください。
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
ISO374-1:2024 国際規格 情報
- ISO 国際規格番号
- ISO 374-1:2024
- ISO 国際規格名称
- Protective gloves against dangerous chemicals and micro-organisms — Part 1: Terminology and performance requirements for chemical risks
- ISO 規格名称 日本語訳
- 危険な化学物質や微生物に対する保護手袋 — Part 1:化学リスクの用語と性能要件
- 発行日 (Publication date)
- 2024-07
- 更新日:確認日 (Update date,Date confirmed)
- 2024-07-04
- 状態 (Status)
- 公開済み (Published)
- 改訂 (Edition)
- 2
- PDF ページ数 (Number of pages)
- 10
- TC(専門委員会):Technical Committee
- ISO/TC 94/SC 13 防護服:(Protective clothing)
- ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
- 01.040.13:Environment. Health protection. Safety (Vocabularies),13.340.40:Hand and arm protection,
- ISO 対応 JIS 規格
- ICS 対応 JIS 規格
ISO 374-1:2024 関連規格 履歴一覧
- ISO 374-1:2016
危険な化学物質および微生物に対する保護手袋—パート1:化学物質のリスクに関する用語と性能要件
- ISO 374-2:2019
危険な化学物質や微生物に対する保護手袋—パート2:浸透に対する耐性の決定
- ISO 374-4:2019
危険な化学物質および微生物に対する保護手袋—パート4:化学物質による分解に対する耐性の決定
- ISO 374-5:2016
危険な化学物質および微生物に対する保護手袋—パート5:微生物のリスクに関する用語と性能要件
ISO374-1:2024 対応 JIS 規格一覧
ISO374-1:2024 ICS 対応 JIS 規格
ICS > 01:総論.用語.標準化.ドキュメンテーション > 01.040:用語集 > 01.040.13:環境保護及び健康予防.安全(用語集)
ICS > 13:環境.健康予防.安全 > 13.340:防護設備 > 13.340.40:手及び腕の保護
ISO 374-1:2024 修正 一覧 (Amendments)
ISO 374-1:2024 正誤表 一覧 (Corrigenda)
ISO 374-1:2024 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 60) 発行
サブステージコード 60.60 国際規格が発行されました (International Standard published)
ISO 374-1:2024 持続可能な開発目標 SDGS
この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。
- 目標 3 健康と幸福 (Good Health and Well-being)
- 目標 8 まともな仕事と経済成長 (Decent Work and Economic Growth)
- 17の目標 : [Sustainable Development Goal]
SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。