この規格ページの目次
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A 1151 : 2011
端板
拘束形鋼
ゴム板
側板
留め金具
図3−拘束器具と型枠とを組み立てた状態
4 供試体
4.1 供試体の形状寸法
供試体の形状寸法は,図4に示すものとする。
4.2 供試体の個数
供試体の個数は,同一条件の試験に対して,3個以上とする。
4.3 供試体の作製及び養生
供試体の作製及び養生は,次のとおりとする。ただし,試験の目的によって特に定めた養生条件のある
場合には,その条件による。
a) 供試体は,JIS A 1132の5.(曲げ強度試験用供試体)に準じて作製する。ただし,振動機は用いない。
b) 供試体の作製及び養生中の温度は,20±2 ℃とする。
c) 型枠脱型は,材齢7日に行う。
d) 供試体は,型枠脱型まで湿潤状態で養生する。湿潤状態を保つには,供試体を飽和水蒸気中に置くか,
湿布で供試体を覆う。湿布で覆う場合は,その中の温度が水分の蒸発によって,周囲の温度より常に
低くなるので,水分の蒸発を防ぐため湿布の上をプラスチックシートなどで覆う。
――――― [JIS A 1151 pdf 6] ―――――
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A 1151 : 2011
単位 mm
図4−供試体の形状寸法
5 試験方法
5.1 供試体の保存
供試体の保存は,次のとおりとする。
a) 供試体は型枠を脱型した後,直ちに乾燥を開始する。乾燥条件は,温度20±2 ℃,相対湿度(60±5)%
とする。ただし,試験の目的によって特に定めた条件のある場合には,その条件による。
b) 供試体は,保存期間中,供試体周辺の環境条件が均等で供試体個々の保存条件も等しくなるようにし,
各供試体間に十分な間隔をとる。
c) 供試体は,通常,立てた状態で保存するものとするが,この場合,転倒を防ぐ措置を講じる。供試体
を横置きして保存する場合には,拘束器具が上下になる方向の向きに設置し,下側に位置する拘束枠
をローラ支持する。
5.2 ひび割れ発生の確認
供試体に発生するひび割れの確認は,通常,毎日1回行う4)。
注4) ひび割れ発生時とは,目視によって貫通ひび割れが確認できた時点とする。附属書Aに示すワ
イヤストレインゲージなどを用いた電気的測定方法でひずみの測定を行い,そのひずみの急変
点からひび割れ発生時を判定する方法としてもよい。
――――― [JIS A 1151 pdf 7] ―――――
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A 1151 : 2011
6 報告
報告は,次による。
a) 必ず報告する事項
1) 使用材料の種類及び品質
2) コンクリートの配(調)合
3) 脱型時材齢
4) 保存期間中の乾燥条件
5) ひび割れ発生までの各供試体の乾燥日数及びその平均値
6) 各供試体のひび割れ発生位置
b) 必要に応じて報告する事項
1) 脱型までの養生方法
2) 保存期間中の供試体の置き方
――――― [JIS A 1151 pdf 8] ―――――
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A 1151 : 2011
附属書A
(参考)
拘束されたコンクリートの拘束収縮試験方法
A.1 適用範囲
この附属書は,外部拘束を行ったコンクリートの乾燥収縮ひび割れの発生に影響を与える拘束収縮ひず
み,自由収縮ひずみ,割裂引張強度及び静弾性係数を把握する試験方法について示す。
A.2 用語及び定義
A.2.1
自由収縮ひずみ
外部拘束のないコンクリートの乾燥に伴って生じる長さ変化率。
A.2.2
拘束収縮ひずみ
外部拘束されたコンクリートの乾燥に伴って生じる長さ変化率。
A.2.3
拘束率
外部拘束されたコンクリートにおいて,拘束の強さを表す指標。
A.3 試験用器具
A.3.1 拘束収縮ひずみ測定供試体用拘束器具
拘束器具は,3.2による。
A.3.2 型枠及び組立
A.3.2.1 拘束収縮ひずみ測定供試体作製用型枠及び組立
拘束収縮ひずみ測定供試体作製用型枠及び組立は,3.3による。
A.3.2.2 自由収縮ひずみ測定供試体作製用型枠
JIS A 1132の5.2(器具)に示す型枠とする。
A.3.2.3 割裂引張強度試験供試体作製用型枠
JIS A 1132の6.2(器具)に示す型枠とする。
A.3.2.4 静弾性係数試験供試体作製用型枠
JIS A 1132の4.2(器具)に示す型枠とする。
A.3.3 測定器
a) 拘束形鋼のひずみ測定用の測定器は,ひずみ(ひずみ度)を5×10−6以下の精度で測定できるものと
し,ワイヤストレインゲージなどを用いた電気的測定方法によって行う。
b) 自由収縮ひずみ及び拘束収縮ひずみを測定する器具は,JIS A 1129-2の箇条3(器具)による。
A.4 供試体
A.4.1 供試体の形状寸法
供試体の形状寸法は,次による。
――――― [JIS A 1151 pdf 9] ―――――
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a) 拘束収縮ひずみ測定用供試体 拘束収縮ひずみ測定用供試体の形状寸法は,4.1による。
b) 自由収縮ひずみ測定用供試体 自由収縮ひずみ測定用供試体は,JIS A 1129-2の4.1(供試体の寸法)
に示す,断面が100 mm×100 mmで,長さが400 mmの角柱とする。
c) 割裂引張強度試験供試体 JIS A 1132の6.1(供試体の寸法)に示す寸法φ100 mmの供試体を用いる
ものとする。
d) 静弾性係数強度試験供試体 JIS A 1132の4.1(供試体の寸法)に示す寸法φ100 mm×200 mmのもの
を用いるものとする。
A.4.2 供試体の個数
供試体の個数は,同一条件の試験に対して,それぞれ3個以上とする。
A.4.3 供試体の作製及び養生
各供試体の作製は,次のとおりとする。その他,養生方法,脱型時期については,4.3のb) d)による。
a) 拘束収縮ひずみ測定用供試体の作製及び養生は,4.3による。
b) 自由収縮ひずみ測定用供試体は,JIS A 1132の5.3(コンクリートの打込み)に従って作製する。
c) 割裂引張強度試験供試体は,JIS A 1132の6.3(コンクリートの打込み)に従って作製する。
d) 静弾性係数試験用供試体は,JIS A 1132の4.3(コンクリートの打込み)に従って作製する。
A.5 試験方法
A.5.1 供試体の保存
拘束収縮ひずみ測定用供試体の保存は,5.1の規定に従う。ただし,自由収縮ひずみ測定用供試体は,5.1
のa)及びb)によるほか,JIS A 1129-2の4.3(供試体の保存)に従い保存するものとする。割裂引張強度試
験供試体及び静弾性係数測定用供試体は,5.1のa)及びb)の規定に従う。
A.5.2 ひずみの測定
A.5.2.1 測定位置
測定位置は,次による。
a) 拘束収縮ひずみの測定は,図A.1及び図A.2に示すように,供試体の打設面及び底面の直線部の中央
で行う。
b) 自由収縮ひずみの測定は,供試体の平行する二面の中央で行う。
c) 拘束形鋼のひずみの測定は,図A.1に示すように拘束形鋼の中央2か所について行う。
――――― [JIS A 1151 pdf 10] ―――――
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JIS A 1151:2011の国際規格 ICS 分類一覧
- 91 : 建設材料及び建築物 > 91.100 : 建設材料 > 91.100.30 : コンクリート及びコンクリート製品
JIS A 1151:2011の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA1132:2020
- コンクリートの強度試験用供試体の作り方
- JISG3350:2017
- 一般構造用軽量形鋼
- JISG3350:2021
- 一般構造用軽量形鋼