JIS A 1151:2011 拘束されたコンクリートの乾燥収縮ひび割れ試験方法 | ページ 3

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単位 mm
図A.1−拘束収縮ひずみ測定用供試体及びゲージ取付位置の例 図A.2−拘束供試体
A.5.2.2 乾燥開始時のひずみの基準の測定
乾燥開始時のひずみの基準の測定は,次のとおりとする。
a) 基長の定め方はJIS A 1129-2による。ただし,100 mm以上300 mm以下とする。また,乾燥開始時の
ひずみの基準の測定は,供試体の型枠脱型後速やかに行う。
b) ワイヤストレインゲージなどを用いた電気的測定方法では,乾燥開始時のひずみ0を基準とする。拘
束形鋼のひずみは,参考のため供試体成形直前にも測定する。
A.5.2.3 ひずみの測定間隔
ひずみの測定間隔は,次のとおりとする。
a) 拘束収縮ひずみ及び自由収縮ひずみの測定間隔は,乾燥開始時から拘束収縮ひずみ測定用供試体にひ
び割れが発生するまで1),通常1週間までは1日に1回以上とし,その後は2日に1回以上とする。
b) 拘束形鋼のひずみの測定は14時間ごとに測定する。
注1) ひび割れ発生時とは,拘束形鋼のひずみの値が急変した時点,又は目視によって貫通ひび割
れが確認できた時点とする。
A.5.3 割裂引張強度
割裂引張強度は,次のとおりとする。
a) 割裂引張強度については,JIS A 1113の5.(試験方法)及び6.(計算)に従い,試験及び計算を行う。
b) 試験条件を特に定めていない場合,割裂引張強度試験は,拘束供試体にひび割れが確認された日,及

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び乾燥開始時から0日,7日,14日,28日で,拘束供試体にひび割れ発生が確認されるまで行う。
A.5.4 静弾性係数
静弾性係数は,次のとおりとする。
a) 静弾性係数については,JIS A 1149の箇条6(試験方法)及び箇条7(結果の計算)に従い試験と計算
を行う。
b) 試験条件を特に定めていない場合,静弾性係数試験は,拘束供試体にひび割れが確認された日,及び
乾燥開始時から0日,7日,14日,28日で,拘束供試体にひび割れ発生が確認されるまで行う。
A.6 計算
A.6.1 自由収縮ひずみ及び拘束収縮ひずみの計算
A.5.2に従い測定したひずみについて,JIS A 1129-2の箇条6(計算)に従って算出した自由収縮ひずみ
測定用供試体の長さ変化率を自由収縮ひずみとし,同じく拘束供試体の長さ変化率を拘束収縮ひずみとす
る。
A.6.2 拘束率の計算
拘束収縮ひずみ測定用供試体における拘束の強さを表す拘束率は次の式によって算出し,四捨五入によ
って有効数字3桁に丸める。
fi ri
Ki fi
ここに, Ki : 時点iにおける拘束率
εif : 時点iにおける自由収縮ひずみ
εir : 時点iにおける拘束収縮ひずみ
A.7 報告
報告は,次による。
a) 必ず報告する事項
1) 使用材料の種類及び品質
2) コンクリートの配(調)合
3) 各測長時点における拘束型鋼のひずみの各供試体の値及び平均値
4) 各測長時点における拘束収縮ひずみの各供試体の値及び平均値
5) 各測長時点における自由収縮ひずみの各供試体の値及び平均値
6) 各測長時点における拘束率の各供試体の値及び平均値
7) ひび割れ発生までの各供試体の乾燥日数及びその平均値
8) 各供試体のひび割れ発生位置
9) 割裂引張強度試験供試体及び静弾性係数試験供試体の番号
10) 割裂引張強度試験供試体及び静弾性係数試験供試体の直径と長さ(mm)
11) 割裂引張強度試験における供試体ごとの最大荷重(N)
12) 試験時における乾燥開始時からの期間及び引張強度(N/mm2)
13) 静弾性係数試験に用いたひずみ測定器の種類,検長(mm)
14) 静弾性係数試験における最大荷重(N)及び圧縮強度(N/mm2)
15) 試験時における乾燥開始時からの期間及び静弾性係数(kN/mm2)

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b) 必要に応じて報告する事項
1) 脱型までの養生方法
2) 脱型時材齢
3) 保存期間中の供試体の置き方
4) 保存期間中の乾燥条件
5) 脱型時材齢
6) 脱型までの養生方法
7) 保存期間中の乾燥条件
8) 保存期間中の供試体の置き方
9) 静弾性係数試験における応力−ひずみ曲線
10) 割裂引張試験及び静弾性係数試験における供試体の破壊状況
参考文献 JIS A 1113 コンクリートの割裂引張強度試験方法
JIS A 1129-2 モルタル及びコンクリートの長さ変化測定方法−第2部 : コンタクトゲージ方法
JIS A 1149 コンクリートの静弾性係数試験方法

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