JIS B 7757:1995 強制循環式空気加熱老化試験機 | ページ 2

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B 7757-1995
  (d) 空気導入口の流量計の指示値に対し,排気口の流量計の指示値が95%以上であることを確認する。
(3) 試験機の空気置換率は,次の式によって算出する。
                        N=3 600q×x/V
                      ここに,    N :  空気置換率
                                  q :  全加熱空間容積への送入空気流量 (m3/s)
                                  V :  全加熱空間容積 (m3)
                                  x :  流量計の温度補正係数
(4) 流量計の最小目盛は,I形及びII形については毎分0.001m3,III形については毎分0.01m3以下とし,
    指示精度はフルスケールの±2%以内とする。
(5) 流量計の目盛付き温度と試験槽の周囲温度とが異なる場合は,各流量計の仕様に基づいて流量の補正
    を行う。
3. 温度分布の測定
3.1   温度分布測定装置 多点形熱電対式温度記録形は,JIS C 1802の階級0.5級相当品を使用する。熱電
対は,JIS C 1602の階級0.4級以上で,素線径が0.65mm以下のものを使用する。
3.2   測定位置 測定位置は,附属書付図1に示す,試験槽の各壁から内側に70mm離れた平面で構成さ
れる空間立方体の頂点の8か所及び試験槽の中心の合計9か所の点で行う。
3.3   操作方法 操作は,次による。
(1) 試験片取付枠を取り外し,4.2の測定位置に熱電対を固定できるように設計した熱電対取付枠をその場
    所に設置する。
(2) 熱電対を試験槽の温度計挿入孔から挿入し,熱電対取付枠に固定する。各熱電対のリード線は,熱損
    失を小さくするため,少なくともその300mmが試験槽内にあるようにする。
(3) 試験槽の温度を設定温度に昇温させ,その温度が十分に安定してから測定を開始する。9か所の温度
    を24時間(2)測定し,最高温度と最低温度の差を求める。
    注(2) 24時間中の周囲温度及び電源電圧の変動は,それぞれ10℃及び±5%以内でなければならない。
4. 風速の測定
4.1   風速測定装置 風速測定装置は,JIS T 8202の携帯用熱式風速計を使用する。
4.2   測定位置 測定位置は,試験片取付枠を取り外し,附属書付図2に示す,懸垂した試験片の中心部
の高さで水平面上の9か所とする。ただし,試験片取付枠が2段の場合は,18か所とする。
4.3   測定温度 風速を測定するときの温度は,常温 (535℃) とする。
4.4   操作方法 操作は,次による。
(1) 試験槽の扉を開き,開口部に風速計挿入孔をあけた厚さ2mm以上の透明板[開口部と同じ大きさの
    PVC(ポリ塩化ビニル)板,PMMA(ポリメチルメタアクリレート)板など]を取り付ける。
(2) 透明板の風速計挿入孔は,附属書付図1の正面図及び側断面図に示す試験槽の左右壁面から70mm離
    れた位置2か所及び中央の3か所で,高さは懸垂した試験片の中心部の高さとする。したがって,挿
    入孔の数は試験片取付枠が1段の場合は3か所,2段の場合は6か所となる。
(3) 測定は,風速計を透明板に直角に挿入し,受感部を附属書付図1の正面図及び側断面図に示す位置ま
    で移送し,挿入孔とのすきまをなくした後,行う。受感部は指向性があるので,その柄を回しながら

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    最高の風速値を読み取る。
(4) 測定値は,試験片取付枠が1段の場合は9か所,2段の場合は18か所の値の平均値とする。
5. 時定数の測定
5.1   標準試料 標準試料は,示差熱電対の片方の接合部が高温はんだではんだ付けされた直径10mm,長
さ55mmの黄銅製シリンダからなり,附属書付図3に示すように用いる。
5.2   測定位置 測定位置は,試験槽の対角線上の中心位置とする。
5.3   操作方法 操作は,次によって行う。
(1) 試験槽を200℃に加熱し,その温度で少なくとも1時間保持する。
      また,標準試料は,周囲温度で1時間放置する。
(2) 試験槽の扉を90°開き,試験槽の対角線上の中心に標準試料を垂直に手早くつるす。つり下げは線径
    が0.25mm以下の耐熱線を使用し,もう一方の使用していない熱電対の接合部が標準試料から80mm
    離れていることを確認する。
(3) 扉を開いてから60±1秒間放置し,続いて閉じた後,最大示差温度が確認されるまで10秒間隔で示差
    温度を記録する。続いて示差温度が最大値の10%以下に下降するまで30秒ごとに読み取り,その値
    を時間軸に対して打点する。
      また,記録計の場合は前述の時間の間,記録する。
(4) 最大示差温度の101をT10として示し,前述の打点又は記録紙から,示差温度がT10に達する時間(秒)
    を時定数とする。
                                附属書付図1 温度分布の測定位置

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                                  附属書付図2 風速の測定位置
                                 附属書付図3 時定数の測定方法
備考 温度指示計又は記録計に冷接点補償機能がある場合,ジュアー瓶は不要。

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                               JIS B 7757 原案作成委員会 構成表
                               氏名                               所属
 (委員長)            金   子    剛      財団法人日本電気用品試験所
                       池 谷 浩之輔       通商産業省機械情報産業局
                       山 村 修 蔵        工業技術院標準部
                       渡   辺    寧      物質工学工業研究所
                       鈴   木    勇      東京都立工業技術センター
                       我   妻    誠      日本電信電話株式会社
                       秋 葉 光 雄        財団法人化学品検査協会
                       新 鍋 秀 文        財団法人高分子素材センター
                       門 谷 建 蔵        日立化成工業株式会社(電気絶縁材料工業会)
                       三 橋 健 八        横浜ゴム株式会社(社団法人日本ゴム協会)
                       長谷部 守 邦       社団法人日本電線工業会
                       柴 原 直 紀        大日本インキ化学工業株式会社(日本プラスチック工業連盟)
                       山   田    晃      株式会社上島製作所
                       芦 分 九明一       佐竹化学機械工業株式会社
                       沖 野 孝 之        株式会社島津製作所
                       有 井 敏 力        スガ試験機株式会社
                       金 森 郁 夫        タバイエスペック株式会社
                       二 村 長 成        株式会社東洋精機製作所
 (事務局)            菅 野 久 勝        日本試験機工業会