JIS B 7758:2016 動電式振動試験装置―性能特性

                                                                                   B 7758 : 2016

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[2]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 仕様書の構成・・・・[6]
•  4.1 一般・・・・[6]
•  4.2 細分箇条のコード化・・・・[7]
•  4.3 記号のコード化・・・・[7]
•  5 振動試験装置・・・・[7]
•  5.1 一般・・・・[7]
•  5.2 振動試験装置の仕様(S,a)・・・・[7]
•  5.3 振動試験装置の性能・・・・[8]
•  5.4 振動試験装置-性能計算・・・・[9]
•  6 振動発生機・・・・[10]
•  6.1 振動発生機の仕様(C,a)・・・・[10]
•  6.2 振動発生機の性能・・・・[10]
•  6.3 振動発生機の駆動要求事項・・・・[12]
•  6.4 振動発生機のメンテナンス(A,a)・・・・[14]
•  7 電力増幅器・・・・[14]
•  7.1 電力増幅器の仕様(C,a)・・・・[14]
•  7.2 電力増幅器試験負荷・・・・[15]
•  7.3 電力増幅器の性能・・・・[16]
•  7.4 電力増幅器のメンテナンス(A,a)・・・・[17]
•  8 試験及び測定・・・・[18]
•  8.1 一般・・・・[18]
•  8.2 データ前の状態調整・・・・[18]
•  8.3 耐久試験・・・・[19]
•  8.4 スピルオーバの限界・・・・[20]
•  8.5 ひずみ率試験・・・・[20]
•  8.6 衝撃波の発生・・・・[22]
•  附属書A(参考)機能特性の追加・・・・[23]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[26]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS B 7758 pdf 1] ―――――

B 7758 : 2016

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本試験機工業会
(JTM)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべき
との申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS B 7758:1995は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS B 7758 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              B 7758 : 2016

動電式振動試験装置−性能特性

Electrodynamic vibration generating systems-Performance characteristics

序文

  この規格は,2004年に第2版として発行されたISO 5344を基とし,技術的内容を変更して作成した日
本工業規格である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,電力増幅器及び動電式振動発生機(以下,振動発生機という。)を組み合わせた動電式振動
試験装置(以下,振動試験装置という。),並びに電力増幅器及び振動発生機の性能特性及び試験方法につ
いて規定する。また,製造業者が提示することが可能な機能特性の項目を参考として附属書Aに示す。機
器使用者又は機器仕様書の作成者は,この規格の情報を使用することで,用途に適した振動試験装置を選
択することができる。
  この規格は,電力増幅器と振動発生機との製造業者が異なる場合に,それらを組み合わせた装置のシス
テム性能を計算する手順についても規定する。計算されたシステム性能は,実際の振動発生機と電力増幅
器とで構成する振動試験装置での性能測定値に比べるとばらつきが大きいので,計算値は実際に得られる
値よりも低いと仮定した方が安全である。振動発生機及び電力増幅器のインタフェースの情報が必要な場
合は,それぞれの機器に関する情報を提供するよう指定することが望ましい。特に,既存の装置に振動発
生機又は電力増幅器のいずれかを追加する場合は,個別に指定することが望ましい。また,性能計算に関
する責任者を指定することが望ましい。
  この規格は,正弦波振動,ランダム波振動及び衝撃波を発生する機器に適用することができる。全ての
振動試験装置は,低加振レベルであれば正弦波試験に使用可能である。振動発生機に搭載して振動試験を
行う対象物(以下,供試品という。)の応答の評価,及びランダム波振動試験時及び衝撃波振動試験時の伝
達関数の測定には正弦波加振力が必要で,ランダム波加振力が指定されている場合は,利用可能な正弦波
加振力もあることが前提となる。同様に,衝撃波加振力が指定されている場合は,利用可能な正弦波加振
力(ただし,ランダム波は特に必要とされない。)もあるとみなす。
    注記1 この規格の利用者は,機器の供給者,機器の購入者並びに機器及びシステムの性能を測定す
            る試験機関の3グループのいずれかに属することを想定している。
              機器の供給者は,通常,カタログ・仕様書などに,“定格”性能を明記する。購入者は,受
            入可能な機器性能を“指定”する。これは,通常,“定格”性能以下である。試験機関は,試
            験及び測定の結果を,通常,文書の形で“提供する”。報告書には,測定条件,測定精度,波
            形・性能値の一覧表などが含まれる。

――――― [JIS B 7758 pdf 3] ―――――

2
B 7758 : 2016
    注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
            ISO 5344:2004,Electrodynamic vibration generating systems−Performance characteristics(MOD)
              なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
            ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 0153 機械振動・衝撃用語
      注記 対応国際規格 : ISO 2041:2009,Mechanical vibration, shock and condition monitoring−Vocabulary
             (MOD)
    ISO 15261,Vibration and shock generating systems−Vocabulary

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS B 0153及びISO 15261によるほか,次による。
3.1
動電式振動発生機(electrodynamic vibration generator)
  一定の直流磁界と駆動コイルに印加される交流電流との電磁的相互作用によって,加振力を発生させる
振動発生機(JIS B 0153参照)。
    注記1 振動発生機の可動部,本体及び本体ベース部に限定しない限り,機器間を接続するケーブル,
            冷却液のホース,励磁電源,冷却装置,消磁装置,保護装置及び安全装置も含む。
    注記2 この規格では,振動発生機を表すために添字“v”を使用する。
3.2
電力増幅器(power amplifier)
  振動発生機を駆動するために使用される電圧及び電流を供給する能力をもつ電力装置。
    注記 特に規定がなければ,冷却システム,保護システム及び安全システムも電力増幅器に含める。
3.3
動電式振動試験装置(system)
  振動発生機と電力増幅器とを組み合わせたもので,加振力を発生する装置。
    注記 次に示すものは,この規格で除外されているがより広い意味では振動試験装置に含まれる。
        − 入力信号源及び制御器(通常,調整された正弦波,ランダム波及び衝撃波信号を発生する。)
        − 供試品取付具及び補助テーブル
        − 測定計器(加速度計,状態調整装置,解析電子装置など)
        − 電力増幅器及び励磁電源の電源用電力ケーブル,並びに振動発生機及び冷却装置のケーブル,
            ホース及び配管
        − 冷却システムでは除去されない熱を除去する空調システム
        − 振動発生機からの振動が周囲へ伝達するのを防止する慣性質量
3.4
供給者(equipment source)
  調達される機器,又は調達する振動試験装置で使用する機器を供給する者。

――――― [JIS B 7758 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   B 7758 : 2016
    注記1 振動試験装置を単一の供給者から購入する場合,その供給者は,通常,製造業者又は製造業
            者の代理店である。振動試験装置の構成部品を複数の供給者から購入する場合,供給者とは
            通常,それら構成部品の製造業者又は製造業者の代理店である。ある組織が,既存の構成機
            器(例えば,その組織の試験所の振動発生機)と組み合わせる新しい構成機器(例えば,ス
            イッチングアンプ)を必要とする場合,組み合わせる振動発生機の供給者はその組織となる。
    注記2 振動試験を行う試験所又は同様の非営利な機関が供給者になった場合,組み合わせた振動試
            験装置は,指定のシステム仕様に適合することを保証するために必要なデータを入手するこ
            とが困難な場合もある。
3.5
駆動コイル(drive coil)
  振動発生機の構成部品であって,駆動コイル内の交流電流と直流磁場との相互作用によって,駆動コイ
ルの電流に比例した加振力を得るように設計されたコイル。
    注記 ほとんどの振動発生機の駆動コイルは,可動部構造体に機械的に接続し,それ自身が振動する
          構造となっている。誘導式振動発生機の場合,駆動コイルは磁気回路側に固定してあり,変圧
          器の原理によって可動部構造体の短絡リングに交流電流を発生させる構造になっている。
3.6
リニアアンプ(linear power amplifier)
  入力に比例した出力をもつ電力増幅器。
    注記1 通常,振動発生機駆動用に設計された大形リニアアンプでは新品時及び完全保守時のひずみ
            率は小さい(0.1 %0.3 %)が,内部電力消費量が大きいので,その熱を処理する必要があ
            る。そのため,スイッチングアンプより高価になる。
    注記2 小形振動発生機は,場合によっては,複数のオーディオ用リニアアンプによって駆動される。
            一般的な価格のユニットの平均的なひずみ率は,0.1 %である。ひずみ率が0.01 %の高精度で
            高価格なユニットも販売されている。
3.7
スイッチングアンプ(switching power amplifier)
  高周波のく(矩)形波電圧を出力し,そのく形波のパルス幅を可変することでアンプ出力の制御を行う
電力増幅器。
    注記1 スイッチングアンプの出力電圧はく形波であるが,駆動コイルがもつインダクタンスによっ
            て電流が平滑化される。この方式は,内部電力消費量が小さい。一般に,スイッチングアン
            プは,同一出力のリニアアンプに比べて小形で安価であるが,ひずみ率は大きい。
    注記2 振動発生機駆動用に使用された初期のスイッチングアンプの変調周波数は約40 kHzで,ひず
            み率は5 %15 %であった。現在では,変調周波数が約150 kHzで,ひずみ率が1.5 %5 %
            のスイッチングアンプが入手可能である。
              さらに,高速なスイッチング・トランジスタが入手可能な場合は,変調周波数を高くする
            ことが可能となるので,ひずみ率も更に減少することになる。変調周波数がメガヘルツ帯に
            達すると,出力段付近での大量のフィードバックが可能となるので,スイッチングアンプの
            ひずみ率は,リニアアンプと同等の0.1 %0.3 %の範囲まで下がる可能性がある。
3.8
加振力(force)

――――― [JIS B 7758 pdf 5] ―――――

次のページ PDF 6