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c) 付図9の可変容量形ポンプ又は流量調整弁によって,供試弁への供給流量を供試弁最大制御流量の
110 %程度に設定する。
d) 供試弁に安全弁だけが複合されている場合は,これを最高使用圧力に設定する。
e) 供試弁に比例電磁式パイロットリリーフ弁が複合されている場合は,これに最高使用圧力に相当する
入力信号を加え,さらに安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
f) 供試弁の制御流量が供試弁最大制御流量となるように入力信号を加える。
g) 供試弁に供試弁最大制御流量に相当する入力信号を加え,およそ1分経過後,ドレンポートからのド
レン流量を,メスシリンダなど微少油量を測定できるものを用いて1分間測定する。
7.2.12 供給流量変化に対する制御流量変化特性試験 供給流量変化に対する制御流量変化特性試験は,次
による。
a) 試験回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図12による。
c) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
d) 供試弁に安全弁だけが複合されている場合は,これを最高使用圧力に設定する。
e) 供試弁に比例電磁式パイロットリリーフ弁が複合されている場合は,これに最高使用圧力に相当する
入力信号を加え,さらに安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
f) 供試弁の制御流量が供試弁最大制御流量の50 %となるように入力信号を加える。
g) 負荷圧力制御用リリーフ弁によって供試弁供給側圧力が供試弁最高使用圧力の70 %となるように負
荷圧力を設定する。
h) 付図1の可変容量形ポンプ又は流量調整弁によって,供試弁への供給流量を供試弁及び計測装置が動
的な影響を受けない速さで,0(ゼロ)から供試弁最大制御流量まで1往復させ,X−Y記録計(又は
これに代わるもの)のX軸に供試弁供給流量を,Y軸に供試弁制御流量を記録する。
i) X−Y記録計(又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とする。
7.2.13 パイロット圧力変化に対する制御流量変化特性(外部パイロット方式だけ) パイロット圧力変化
に対する制御流量変化特性は,次による。
なお,試験は相対する二つの出口ポートそれぞれについて行うこととし,試験結果にはスプールの油圧
図記号を記入しなければならない。
a) 試験回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図13による。
c) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。
d) 付図1の可変容量形ポンプ又は流量調整弁によって,供試弁への供給流量を供試弁最大制御流量の
110 %程度に設定する。
e) 供試弁に安全弁だけが複合されている場合は,これを最高使用圧力に設定する。
f) 供試弁に比例電磁式パイロットリリーフ弁が複合されている場合は,これに最高使用圧力に相当する
入力信号を加え,さらに安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
g) 供試弁に供試弁最大制御流量に相当する入力信号を加える。
h) 負荷圧力制御絞り弁によって,供試弁及び供給側圧力が供試弁最高使用圧力の70 %となるように負
荷圧力を設定する。
i) 供試弁パイロット側供給圧力を,減圧弁によって供試弁及び計測装置が動的な影響を受けない速さで,
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パイロット側最高使用圧力から0(ゼロ)まで1往復させ,X−Y記録計(又はこれに代わるもの)の
X軸にパイロット圧力を,Y軸に制御流量を記録する。
j) X−Y記録計(又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とする。
7.3 動特性試験
7.3.1 ステップ応答試験 ステップ応答試験は,次による。
a) 試験回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図14による。
c) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
d) 付図1の可変容量形ポンプ又は流量調整弁によって,供試弁への供給流量を供試弁最大制御流量の
110 %程度に設定する。
e) 供試弁に安全弁だけが複合されている場合は,これを最高使用圧力に設定する。
f) 供試弁に比例電磁式パイロットリリーフ弁が複合されている場合は,これに最高使用圧力に相当する
入力信号を加え,さらに安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉(最高圧力)とする。
g) 負荷圧力制御用リリーフ弁によって,供試弁負荷圧力が供試弁最高使用圧力の70 %となるように負
荷圧力を設定する。
h) 関数発生器,方形波発振器などによって,供試弁に供試弁制御流量が十分整定する時間をもった周期
のステップ状入力信号を,供試弁に加える。
i) ステップ幅は,供試弁最大制御流量の50 %を中心に,+50 %,+10 %及び−10 %とする。
j) 供試弁の動特性に比べて十分に高い応答性をもった記録計のX軸を時間送りとし,Y軸に入力信号及
び供試弁制御流量を同時に記録する。
k) ステップ応答性は通常は応答波形結果を表示することとするが,立ち上がり時間(制御量がその最終
変化量の1090 %に変化するのに要する時間)及び行過ぎ量(制御量が最終値を超えた後,最初に
とる極値の最終値からの隔たり)を読み取って表示してもよい。
l) いずれの場合も試験条件を明記するとともに,供試弁に対する負荷容量を1 L以下とする。
なお,通常は鋼管配管を用いる。
7.3.2 周波数応答試験 周波数応答試験は,次による。
a) 試験回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図15による。
c) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
d) 付図1の可変容量形ポンプ又は流量調整弁によって,供試弁への供給流量を供試弁最大制御流量の
110 %程度に設定する。
e) 供試弁に安全弁だけが複合されている場合は,これを最高使用圧力に設定する。
f) 供試弁に比例電磁式パイロットリリーフ弁が複合されている場合は,これに最高使用圧力に相当する
入力信号を加え,さらに安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉(最高圧力)とする。
g) 負荷圧力制御用リリーフ弁によって,供試弁負荷圧力が供試弁最高使用圧力の70 %となるように負
荷圧力を設定する。
h) 関数発生器,正弦波発振器などによって供試弁に正弦波入力信号を加える。
i) 正弦波入力信号の振幅は,供試弁最大制御流量の50 %を中心に±10 %,及び±25 %とし,周波数は
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供試弁の位相遅れが90°の周波数のおよそ20分の1から,供試弁の位相遅れが90°の周波数のおよ
そ10倍までの範囲で,計測波形の乱れの発生しない範囲(振幅と位相差が読み取れる範囲)とする。
j) 供試弁の動特性に比べて十分に高い応答性をもった記録計のX軸を時間送りとし,Y軸に入力信号及
び供試弁制御流量を同時に記録する。又は,周波数特性解析装置を用いてもよい。
k) 記録から測定周波数範囲の振幅比と位相差を読み取り,ボード線図にそれを表す。周波数特性は,ボ
ード線図で表示することを基本とするが,90°位相遅れの周波数及び振幅比のピーク値とその周波数
(ピークが発生しない場合は−3 dBの周波数)を数値で表示してもよい。
l) いずれの場合も試験条件を明記するとともに,供試弁に対する負荷容量を 1 L 以下とする。
なお,通常は鋼管配管を用いる。
7.4 比例電磁式リリーフ弁機能の試験(安全弁を含む。)
比例電磁式リリーフ弁機能の試験は,供試弁
が比例電磁式リリーフ弁(安全弁を含む。)として機能する場合は,付図2による試験回路で下記条件を設
定し,別途定められたJIS B 8651に準じて試験を実施する。
a) 供試弁出口ポートA及びBは閉とする。
b) 供試弁には常に供試弁最大制御流量に相当する入力信号を加える。
7.5 環境試験
この規格に示される試験は,一般的な環境試験条件下で行うものとしている。しかし,
様々な環境条件下で作動する油圧機器の増加に伴い,種々の環境条件下での弁の挙動を確認する他の試験
を実施する必要がある。その場合の環境試験要求は,受渡当事者間で協議することが望ましい。
次に適切と考えられる環境試験項目の例を示す。
a) 周囲温度範囲
b) 作動油温度範囲
c) 振動
d) 衝撃
e) 加速度
f) 耐爆性
g) 耐火性
h) 耐食性
i) 真空
j) 周囲圧力
k) 熱帯性気候
l) 浸せき(漬)
m) 湿度
n) 電気影響度
o) 大気中のじんかい(塵芥)
p) MC(電磁干渉)
q) 汚染感度
8. 試験結果の表示
8.1 一般事項
バルブの試験結果は,次のいずれかの方法で表示する。
a) 表形式
b) 確認の容易な図示形式(適宜)
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8.2 試験成績書
すべての試験成績書は,次の項目を含まなければならない。
a) 製造業者
b) バルブの形式及び製造番号
c) 供給圧力
d) 戻り圧力
e) 作動油種類
f) 作動油温度及び作動油粘度
g) 定格入力信号
h) 適切なコイル接続方法(例えば,直列,並列,など)
i) ディザー信号波形,振幅及び周波数(使用した場合)
j) 試験日及び試験作業者名
k) 絶縁抵抗試験結果(7.1.1参照)
l) コイル抵抗試験結果(7.1.2参照)
m) 温度上昇試験結果(7.1.3参照)
n) 入力信号に対する制御流量特性試験結果(7.2.1参照)
o) 分解能試験結果(7.2.2参照)
p) 負荷圧力変化に対する制御流量変化特性試験結果(7.2.3参照)
q) 繰返し性試験結果(7.2.4参照)
r) アンロード圧力特性試験結果(7.2.5参照)
s) 油温変化に対する制御流量変化特性試験結果(7.2.6参照)
t) 戻りポートへの内部漏れ試験結果(7.2.7参照)
u) 外部漏れ試験結果(7.2.8参照)
v) 保証耐圧力試験結果(7.2.9参照)
w) 負荷圧力変化に対する弁差圧変化特性試験結果(7.2.10参照)
x) 外部ドレン試験結果(7.2.11参照)
y) 供給流量変化に対する制御流量変化特性試験結果(7.2.12参照)
z) パイロット圧力変化に対する制御流量変化特性試験結果(7.2.13参照)
aa) ステップ応答試験結果(7.3.1参照)
ab) 周波数応答試験結果(7.3.2参照)
ac) 比例電磁式リリーフ弁機能試験結果(機能する場合7.4参照)
ad) 環境試験結果(行った場合7.5参照)
9. 規格適合表示
この規格にのっとっている場合,試験成績書,カタログ及び販売資料に次の表示を行
うことができる。
“試験は,JIS B 8657比例電磁式バイパス形方向流量調整弁試験方法に従って実施した。”
関連規格 JIS B 0125-1 油圧・空気圧システム及び機器−図記号及び回路図−第1部 : 図記号
JIS B 0125-2 油圧・空気圧システム及び機器−図記号及び回路図−第2部 : 回路図
IEC 617 Graphical symbols and diagrams
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番号 品名 備考
1 ポンプ
2 流量調整弁 4を使用しない場合
3 リリーフ弁
4 可変ポンプ 1,2,3を使用しない場合
5 減圧弁 パイロット圧力設定用
6 供試弁 油圧記号は代表例を示す。
7 圧力計
8 流量計
9 絞り弁 負荷圧力設定用
10 圧力発信器
11 差圧発信器
12 止め弁
付図 1 試験回路a) 入力信号に対する制御流量特性試験ほか
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JIS B 8657:2002の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.060 : 弁 > 23.060.40 : 圧力調整弁
JIS B 8657:2002の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0142:2011
- 油圧・空気圧システム及び機器―用語
- JISB8651:2002
- 比例電磁式リリーフ弁試験方法
- JISB9933:2000
- 油圧―作動油―固体微粒子に関する汚染度のコード表示
- JISB9933:2021
- 油圧―作動油―固体微粒子に関する汚染度のコード表示
- JISK2001:1993
- 工業用潤滑油―ISO粘度分類