JIS C 0451:2004 電気及び関連分野―プラント，システム及び装置用の技術文書の分類及び指定 | ページ 2

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C 0451 : 2004 (IEC 61355 : 1997)
ればならない。これらの観点は,次の方法による。
− トップレベルにおいては,文書種類は“技術分野”の観点によって分ける。それぞれの専門的な分野
    は,そのレベルの下に同じ分類体系を使用することが望ましい。
    備考 それぞれの技術分野でトップレベルの下にすべての分類が定義されるわけではない。その場合
          には分類はない。
− 主分類への分類は,すべての技術分野に合致する。
− すべての技術分野のなかで,適切に文書種類を当てはめるためには,文書の副分類への分類する方法
    が,一般的である。
− 文書種類の主分類及び副分類の分類記号には,将来の拡張用の空欄(スペース)を設けてある。
− 使用者グループがこの規格でリスト化されてない特定の文書種類を用いる場合がある。この場合は,
    文書種類の確立されている副分類の中から選択しなければならない。

4.2 文書種類分類コード

4.2.1  文書種類の分類の基本原理 文書種類の分類のための主項目は,情報の内容である。文書種類が複
数の情報を含んでいる場合,主要な観点によって分類する。
  文書種類は,様々なレベル及び観点によって分類する(図1参照)。
レベル A0
すべての文書種類
レベル A1              A              B           C           E                M
技術分野
                                     同じ下位分類             同じ下位分類
                A      B     C ・・Z         A    B      C ・・ Z           A     B     C ・・ Z
レベル A2
主分類
           Aの下           Cの下  Zの下 Aの下          Cの下  Zの下     Aの下          Cの下  Zの下
           位分類          位分類 位分類位分類         位分類 位分類    位分類         位分類 位分類
             A      B     C ・・Z         A     B      C ・・Z            A     B     C ・・Z
レベル A3
副分類
                                   図 1 文書種類の分類構成
  レベル A0は,すべての既存の文書種類を表す。
    備考 構成化の原則に従って,トップノード(頂上の節点)は,指定とは関連がない。
  レベルA1の各ノードは,特定の技術分野で使用するすべての文書を表す。例えば,文字Eによって指
定されるノードは,電気技術において使われるすべての文書種類を表す。レベルA1での各ノードにおい
て,下位レベルA2及びA3は同じ構成を使用する。
  レベルA2での各ノードは,文書種類の主分類を表す。主分類は,レベルA1での一つのノードに関連し
た文書種類A1の細分を表す。主要な情報が同じ種類の場合,文書種類は同じ主分類に属する。
  レベルA3での各ノードは,文書種類の副分類を表す。副分類は,レベルA2で存在している主分類の細

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                                                                   C 0451 : 2004 (IEC 61355 : 1997)
別を表す。レベルA2での主分類の説明の範囲内で,情報の内容が共通の説明をもつ場合,文書種類は同
じ副分類に属する。
4.2.2  文書種類分類コード (DCC) の配置 図2は,DCCの配置を示す。接頭辞“&”(アンパサンド)
に続くこの規格で規定している三つの記号で構成する。それぞれの記号の位置は A1,A2,A3によって示
し,誤認するおそれがない場合は,接頭辞を除くことができる。
    備考 接頭辞は,DCCの始りを示す。
                                            DCC
                               &         A1          A2           A3
    接頭辞
    技術分野の記号
    文書種類の主分類の記号
    文書種類の副分類の記号
                               図 2 文書種類の分類コードの構成
  DCC内の記号の位置は,次のとおりである。
− A1は,分類構成のレベルA1内のノードを表す(図1参照)。技術分野の表示に用いる(表A.1参照)。
    備考  “技術分野”は,より一般的な意味で用いる。例えば,マネジメントなど。
− A2は,分類構成のA2レベル内のノードを表す。文書種類の主分類の記号に用いる(表A.2参照)。
− A3は,分類構成のA3レベル内のノードを表す。主分類に対して個別に定義される文書種類の副分類
    の記号に用いる。A3は,A2と組合せて用いる(表A.2参照)。
  A1,A2及びA3には,I及びOを除いたすべての文字(アルファベットの大文字)を用いることができ
る。
  一つのプロジェクト内で様々な技術分野で作成した文書を用いることにより,混乱する場合は,表A.1
の記号を使用する。表A.1の記号を使用する場合は,関係する様々な技術分野で合意していなければなら
ない。表A.1に示す以外の他の文字は,合意がある場合は特定の目的に用いてもよい。
    例
    −  建築士が作成する建物だけに関係する図面は“建築エンジニアリング”として分類される。
    − 電気技術部門で作成する建物だけに関係する図面は“建築エンジニアリング”として分類される。
    − 建築士が建築だけに関係する図面を作成し,電気技術者が電気情報を加筆した建物図面は,“建築
        エンジニアリング”から“電気技術”に変わり,電気設備図面となる(これは実際,新しい文書
        種類になる。)。
    参考 IEC 61355における用語 “civil engineering” は,この規格では“建築エンジニアリング”と訳し
          ている。
  表A.1の記号A及びBは,これらの文書種類に使用し,複数の技術分野に関係する。
  表A.2は,文書種類の主分類及び副分類のための記号を示す。DCCを適用する場合にA2及びA3は必
す(須)である。

4.3 文書種類の種別の割当て

4.3.1  分類方法 文書種類の分類は,4.2.1によって情報の内容に基づいて行う。
  主分類は,情報の内容の簡略説明によってこの規格で規定する(表A.2参照)。この説明が適用されるす

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べての文書は,その主分類に属する。
  情報の内容のより詳細な説明は,各々の副分類での簡略説明(表A.2参照)によって示す。主分類の説
明とともに記述のあるこの説明は,この副分類に割り当てられるすべての文書に有効である。
  文書種類を種別に分類する手法は,次に示すトップダウン方式による。最初に,情報の内容の主要な観
点が主分類の記述に合致しなければならない。次のステップでは,副分類の説明(表A.2参照)に合致し
ていなければならない。
  文書種類の主要な観点からみた情報の内容がこの規格で示す主分類及び副分類の説明に合致する場合,
この文書種類は,主分類及び副分類に割り当てなければならない。
  情報の内容が主分類だけに合致するが,副分類の説明は合致しない場合は,副分類に記号Zを使用しな
ければならない。この分類記号を文書の作成及び授受のために使用する場合は,副分類の記号Zの簡略説
明を記述しなければならない。主分類に適切な説明がない場合は,主分類に記号Zを主分類に使用しなけ
ればならない。
4.3.2  確立した文書種類の分類 この規格に関連して文書種類が“確立した”とみなされるのは,次のい
ずれかの場合である。
  − 規格によって規定されたもの。
  − 例えば,慣習的によく知られているもの。
  確立した文書種類の例は分類され,表A.2の該当する副分類としてリスト化している。
  これら文書種類の規格化の程度は,大きく異なっている。また,文書種類の名称は,多くの場合,一様
ではない。多くの同義語が使用され,しばしば文書の対象又は目的に適合していない。
  文書種類の名称を明確化するため,情報の内容の簡略説明が示す(表B.1参照)。この簡略説明は次の原
則によっている。
  簡略説明は,文書の内容が推定できるような主分類の簡潔な要約とする。内容は可能な限り,次の二つ
に分けることが望ましい。
  − 最小限の情報内容の列挙 (MI)
  − 含まれる情報要素の例(付加情報 : AI)
  規格で規定された文書種類の場合,その規格から幾つかの文例が引用されている。それは,元の文書を
詳しく説明することではなく,手短に概要を伝えることを意図している。
    備考 規格化された文書種類の簡略説明は,規定事項ではない。使用者は詳細情報を得るためには,
          引用先の文書を参照することが望ましい。
4.3.3  確立していない文書種類の分類 確立していない文書種類は,4.3.2のように,情報の内容の主要
な点を分析し主分類又は副分類に関連付けして,分類しなければならない。確立した文書種類で用いられ
る記述方法による簡略説明は,有用である。
4.3.4  複合文書種類の分類 複合文書種類は,各種の一般文書種類の組合せとみなすことができ,通常,
各々の部分は表A.2による各種の分類に関連している。
  すべての文書種類の分類原理に従い,複合文書種類は,情報の内容の主要な観点によって分類しなけれ
ばならない。この場合,組合せの中の主構成要素による。例えば,部品リストを含んでいる接続図は,接
続図が主要な部分であるならば,接続図としてみなさなければならない。
  もし,主たる構成が明確でないならば,構成する文書種類のいずれかを選択してもよい。
    備考 複合文書の各々の構成は,情報要素としてその各々のDCCと関連付けてもよい。これは,コ
          ンピュータを利用した文書体系には有用である。

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                                                                   C 0451 : 2004 (IEC 61355 : 1997)

5. 文書指定

 文書は,常に指定された対象物のためにある。その文書がどの対象物に対応しているかを
示すことが重要である。
  このため,各々の文書は,図3で示すように,文書が対応している対象物(例えば,機能,位置又は製
品)の指定の組合せ,及びDCCで表示することが望ましい。
    備考 文書指定で用いられた対象物の指定は,文書自体の含まれる対象物の参照指定とは異なる場合
          がある。
                               対象物の指定            &      A1    A2   A3     N   N   N
    文書に対応した対象物の指定
   (例えば,機能,位置又は製品)
    DCCの接頭辞記号
    DCC(表A.1及び表A.2参照)
    文書種類計数番号
                                     図 3 文書指定の原理
  対象物の指定の際に,標準化又は認定されたコード,例えば,JIS C 0452-1の記載事項を参照すること
が望ましい。しかし,一般に,いかなる対象物の指定も,例えば,タイプ指定又は説明文のようにしても
よい。
    備考 この規格の例では,主として,対象物の指定にJIS C 0452-1による参照指定を使用している。
  同じ対象物に関連した様々な文書の種類は,DCCによって区別することができる。DCCは,最大3け
たの計数番号の数字による。この連続番号は,同じDCCを伴う二つ又はそれ以上の文書種類の間で区別
するために使用する。例えば,同じ対象物に関連があり,副分類の異なる二つの文書種類が,一つの対象
物に適用されるとき(例えば,操作指示,メンテナンス指示など)に使用してもよい。一般に,DCCに連
続番号を追加することは自由であり,他の目的で使用してもよい。

6. 文書群

 文書全体としては,多くの様々な種類の文書を含んでもよい。文書は,次に示すように様々
な点を考慮して構成しなければならない。
  − 様々な段階[例えば,エンジニアリング,据付け,調整(試運転)など]で適応できる情報の柔軟
      性。
  − 実際的な構成(例えば,機能指向,位置指向によるプラントの構造など)。
        参考 JIS C 1082-1では,“機能中心”及び“位置中心”と称している。
  − 集中化及び/又は分散化の有用性。
  − 関係する当事者の組織。
  上記に示した各々の観点は,文書の論理的な集合に関する必要性を示している。集合する際の主要な観
点は関係する当事者間で合意しなければならない。
  文書を適切にグループ化するときの望ましい方法は,文書を文書化の対象物(プラント,システム,そ
の他)ごとに関係する文書群に分けることである。
  通常,プラント又はシステムの構成は,参照指定システムによって表される。DCCと組合せて参照指定
を文書指定に用いることによって,文書及び対応する対象物との関係が直接結び付けられる(図4参照)。
同一の対象物に関連するすべての文書は,文書群を形成する。
  図4に,文書化におけるシステムの異なる二つの構造及びその関係の一例を示す。それらのノードが,

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どの文書に関係があるかツリー構造によって示す。したがって,対応するノードの参照指定によってDCC
及び必要に応じて文書種類計数番号との組合せで文書が指定できる。このように,文書群を組み立て,フ
ァイルできる。
    参考 JIS C 1082-1では,“ツリー構造”を“木構造”と称している。
    備考 どの文書種類が必要で,どのように関係し,かつ,ファイルするかは,契約上の当事者間の合
          意による。
  次の原則を用いることが望ましい。
  − 定義されたノードにおいて指定されたすべての文書は,ノードで代表されるすべての対象物に関す
      る有用な情報を含む。
  − 下位レベルのノードで示される対象物に対して,より詳細な情報が要求される場合には,別の文書
      で表現する。冗長性を避けるために,この情報は,上位レベルのノードに割り付けられる文書から
      除くことが望ましい。
  図4において,原理を点線の三角形で示す。三角形の頂点は,文書構造の中で文書種類が付加されるノ
ードを含む。

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