JIS C 2558:2021 中間周波用薄電磁鋼帯

                                                                                   C 2558 : 2021

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 分類・・・・[2]
•  4A 無方向性薄電磁鋼帯(高抵抗材料)・・・・[2]
•  5 鋼帯の種類の記号・・・・[3]
•  6 一般的要求事項・・・・[3]
•  6.1 製造方法・・・・[3]
•  6.2 供給形態・・・・[3]
•  6.3 納品状態・・・・[4]
•  6.4 表面状態・・・・[4]
•  6.5 切断性・・・・[4]
•  7 特性及び許容値・・・・[4]
•  7.1 磁気特性・・・・[4]
•  7.2 寸法及び形状,並びにそれらの許容差・・・・[6]
•  7.3 その他の材料特性・・・・[8]
•  8 検査及び試験・・・・[9]
•  8.1 一般事項・・・・[9]
•  8.2 供試材の採取・・・・[9]
•  8.3 試験片の準備・・・・[9]
•  8.4 試験方法・・・・[10]
•  8.5 再試験・・・・[11]
•  9 マーキング,ラベリング及びこん包・・・・[11]
•  10 クレーム・・・・[11]
•  11 発注時に提供すべき情報・・・・[12]
•  11A 試験成績表・・・・[12]
•  附属書A(参考)絶縁皮膜が施された無方向性薄電磁鋼帯の占積率・・・・[13]
•  附属書B(参考)無方向性薄電磁鋼帯の参考磁気特性・・・・[14]
•  附属書C(参考)けい素及びアルミニウム成分による密度計算式・・・・[15]
•  附属書JA(規定)繰返し曲げ試験方法及び試験機仕様・・・・[16]
•  附属書JB(規定)無方向性薄電磁鋼帯(高抵抗材料)・・・・[18]
•  附属書JC(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[20]

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――――― [JIS C 2558 pdf 1] ―――――

           C 2558 : 2021

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人
日本電機工業会(JEMA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,産業標準原案を添えて日本産業
規格を改正すべきとの申出があり,日本産業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本産業
規格である。これによって,JIS C 2558:2015は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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                                      日本産業規格                            JIS
                                                                              C 2558 : 2021

中間周波用薄電磁鋼帯

Thin electrical steel strip and sheet for use at medium frequencies

序文

  この規格は,2017年に第2版として発行されたIEC 60404-8-8を基とし,我が国で一般的となっている
技術と整合させるため,技術的内容を変更して作成した日本産業規格である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
技術的差異の一覧表にその説明を付けて,附属書JCに示す。また,附属書JA及び附属書JBは対応国際
規格にはない事項である。

1 適用範囲

  この規格は,呼称厚さが0.05 mm,0.10 mm,0.15 mm,0.20 mm,0.25 mm,0.30 mm及び0.35 mmの中
間周波用無方向性薄電磁鋼帯(以下,無方向性薄電磁鋼帯という。),並びに呼称厚さが0.05 mm,0.10 mm,
0.15 mm及び0.18 mmの中間周波用方向性薄電磁鋼帯(以下,方向性薄電磁鋼帯という。)に対する,一般
的要求事項,磁気特性,寸法·形状及びその許容差,その他の材料特性,並びにそれらの検査方法につい
て規定する。
  注記1 他の呼称厚さ(すなわち,0.12 mm,0.18 mm,0.23 mm及び0.27 mm)の無方向性薄電磁鋼帯
          は,受渡当事者間の協定による。
  この規格は,100 Hz10 kHzの周波数で使用される磁気回路構成用の,十分に焼なましを行った状態の
コイルで供給する無方向性薄電磁鋼帯及び方向性薄電磁鋼帯(以下,単に鋼帯ともいう。)に適用する。
  注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          IEC 60404-8-8:2017,Magnetic materials−Part 8-8: Specifications for individual materials−Thin
              electrical steel strip and sheet for use at medium frequencies(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”こ
          とを示す。

2 引用規格

  次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによって,その一部又は全部がこの規格の要求事項
を構成している。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 2550-1 電磁鋼帯試験方法−第1部 : エプスタイン試験器による電磁鋼帯の磁気特性の測定方
        法
      注記 対応国際規格における引用規格 : IEC 60404-2,Magnetic materials−Part 2: Methods of
            measurement of the magnetic properties of electrical steel sheet and strip by means of an Epstein frame

――――― [JIS C 2558 pdf 3] ―――――

           2
C 2558 : 2021
    JIS C 2550-2 電磁鋼帯試験方法−第2部 : 寸法·形状の測定方法
      注記1 対応国際規格における引用規格 : IEC 60404-9,Magnetic materials−Part 9: Methods of
              determination of the geometrical characteristics of magnetic steel sheet and strip
      注記2 対応国際規格における引用規格の規定内容は,置き換えたJISの規定内容と技術的に差が
              ある。
    JIS C 2550-3 電磁鋼帯試験方法−第3部 : 中間周波磁気特性の測定方法
      注記 対応国際規格における引用規格 : IEC 60404-10,Magnetic materials−Part 10: Methods of
            measurement of magnetic properties of magnetic steel sheet and strip at medium frequencies
    JIS C 2550-5 電磁鋼帯試験方法−第5部 : 電磁鋼帯の抵抗率,密度及び占積率の測定方法
      注記1 対応国際規格における引用規格 : IEC 60404-13,Magnetic materials−Part 13: Methods of
              measurement of resistivity, density and stacking factor of electrical steel strip and sheet
      注記2 対応国際規格における引用規格の規定内容は,置き換えたJISの規定内容と技術的に差が
              ある。
    IEC 60050-121,International Electrotechnical Vocabulary−Part 121: Electromagnetism (available at
        http://www.electropedia.org/)
    IEC 60050-221,International Electrotechnical Vocabulary−Chapter 221: Magnetic materials and components
        (available at http://www.electropedia.org/)

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次によるほか,IEC 60050-121及びIEC 60050-221による。
3.1
繰返し曲げ回数(number of bends)
  試験片を交互に反対方向に90°曲げることを繰り返し,試験片の地鉄部分に目視,クラック音などで
確認できる割れが生じる前までの曲げ回数
  注釈1 この回数は,鋼帯の延性を示す一つの指標となる。
3.2
横曲がり(edge camber)
  電磁鋼帯のエッジの圧延方向の2部位を結ぶ線分とエッジとの間の最大距離

4 分類

  この規格で取り扱う鋼帯の種類は,呼称厚さが0.05 mm,0.10 mm,0.15 mm,0.20 mm,0.25 mm,0.30
mm及び0.35 mmの無方向性薄電磁鋼帯,並びに呼称厚さが0.05 mm,0.10 mm,0.15 mm及び0.18 mmの
方向性薄電磁鋼帯について,呼称厚さ及びキログラム当たりのワット値(W/kg)で表される鉄損の最大値
によって分類する。

4A 無方向性薄電磁鋼帯(高抵抗材料)

  抵抗率0.75 μΩm以上の無方向性薄電磁鋼帯(高抵抗材料)については,附属書JBを適用する。

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5 鋼帯の種類の記号

  鋼帯の種類の記号は,表1及び表2による。
  鋼帯の種類の記号の表し方は,次による。
a) ミリメートルで表される鋼帯の呼称厚さの100倍
b) 材質を示す文字
  − 無方向性薄電磁鋼帯 : NTN
  − 方向性薄電磁鋼帯 : GT
c) 表1及び表2に示される周波数及び最大磁気分極におけるキログラム当たりのワット値(W/kg)で表
    される鉄損の最大値の100倍
  種類の記号の表し方を,次に示す。
         NTN
                                    呼称厚さ(mm)を100倍した値
                                    材質を示す文字 : NTN又はGT
                                    鉄損の最大値(W/kg)を100倍した値

6 一般的要求事項

6.1 製造方法

  鋼帯の製造方法及びその化学組成は,製造業者の裁量に委ねる。

6.2 供給形態

  鋼帯は,巻取り状態のコイル,又は切断若しくは積層した切板束(バンドル)の形態で供給する。
  コイル又は切板束の質量は,発注時に受渡当事者間で取り決める。
  コイルの内径は,約400 mm,又は500 mmから520 mmまでの間とし,508 mmを推奨する。
  コイルは,幅が一定で両側面が実質的に平面とみなせるよう,エッジをそろえて巻き取る。
  コイルは,その質量で潰れたりすることがないよう,十分堅く巻き取る。
  発注時の受渡当事者間の協定によって,不良部分を除去したコイルを溶接又は巻込みによってつなぎ合
わせてもよい。許容される溶接部の厚さの増加は,受渡当事者間の協定による。溶接部又は巻込み部のマ
ーキングについて,必要があれば,発注時に受渡当事者間の協定としてもよい。
  溶接部又は巻込み部をもつコイルの場合,各片の鋼帯は,いずれも同じ種類のものでなければならない。
  つなぎ合わせのため溶接した各片の鋼帯のエッジは,その後の作業に支障が生じるほど不ぞろいであっ
てはならない。

――――― [JIS C 2558 pdf 5] ―――――

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