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C 2558 : 2021
切板束は,各側面が実質的に平面とみなせるよう垂直に積層する。
6.3 納品状態
鋼帯は,通常,両面に無機質又は半有機質の絶縁皮膜を施して供給する。異なる種類の皮膜を用いても
よい(JIS C 2557参照)。
注記 半有機質の皮膜とは,無機質及び有機質を含む皮膜をいう。
6.4 表面状態
鋼帯の表面は,平滑でグリースの付着及びさび(錆)1) のない清浄なものでなければならない。欠きき
ず(疵),膨れ,亀裂などが点在した欠陥は,鋼帯の厚さの許容範囲内にあり,かつ,鋼帯の使用に有害で
ない場合は許容する。
鋼帯表面の絶縁皮膜は,切断加工時及び製造業者が指定する条件下での熱処理時に,がれたりしない
よう,強固に密着していなければならない。
鋼帯を液に浸す場合又はコーティングを追加若しくは含浸する場合には,液及び絶縁皮膜の両立性に関
して受渡当事者間で協定することが望ましい。
注1) 製造工程に固有の絶縁皮膜の着色を,さび(錆)と混同しないよう注意が必要である。
6.5 切断性
鋼帯はいかなる部分でも,適切な工具を用いることによって,一般的な形状に正確に切断することが可
能でなければならない。
7 特性及び許容値
7.1 磁気特性
7.1.1 磁気分極
無方向性薄電磁鋼帯の磁気分極は,周波数が50 Hzで磁界の強さが5 000 A/mにおける最小値を測定し
たとき,表1による。
――――― [JIS C 2558 pdf 6] ―――――
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表1−無方向性薄電磁鋼帯の種類並びに磁気特性及びその他の材料特性
種類 呼称厚さ 鉄損の最大値 H=5 000 A/m 占積率の 繰返し曲げ回 密度b)
における 最小値a) 数の
W/kg 磁気分極J 最小値
の最小値
磁気分極 周波数
mm 1.0 T Hz T kg/dm3
05NTN4500 0.05 45.0 1 000 1.50 0.88 2 7.60
10NTN1300 0.10 13.0 400 1.55 0.91 2 7.60
15NTN1000 10.0 400 1.60 0.92 2 7.60
0.15
15NTN1400 14.0 400 1.60 0.92 2 7.60
20NTN1200 12.0 400 1.60 0.93 2 7.65
0.20
20NTN1500 15.0 400 1.60 0.93 2 7.65
25NTN1600 0.25 16.0 400 1.62 0.94 2 7.65
30NTN1800 0.30 18.0 400 1.66 0.94 2 7.65
35NTN1900 19.0 400 1.60 0.95 2 7.60
0.35
35NTN2200 22.0 400 1.60 0.95 2 7.65
注a) 絶縁皮膜のない試験片で測定した値。絶縁皮膜を施した鋼帯については,附属書Aの表A.1の値を適用す
る。
注b) 受渡当事者間の協定によって他の値を用いてもよい(附属書C参照)。
方向性薄電磁鋼帯の磁気分極は,周波数が50 Hzで磁界の強さが800 A/mにおける最小値を測定したと
き,表2による。
表2−方向性薄電磁鋼帯の種類並びに磁気特性及びその他の材料特性
種類 呼称厚さ 鉄損の最大値 H=800 A/m 占積率の 繰返し曲 密度b)
における 最小値 げ回数の
W/kg 磁気分極J 最小値
の最小値a)
磁気分極 磁気分極 周波数
mm 1.0 T 1.5 T Hz T kg/dm3
05GT2400 0.05 24.0 − 1 000 1.60 0.88 1 7.65
10GT1500 0.10 − 15.0 400 1.70 0.91 1 7.65
15GT1600 0.15 − 16.0 400 1.70 0.92 1 7.65
18GT1700 0.18 − 17.0 400 1.80 0.93 1 7.65
注記 磁界の強さが800 A/mの場合,BとJとの差は0.001 Tである。
注a) 従来は,磁界の強さが800 A/mにおける材料固有の磁束密度の最小値が示されていた。
実際には,エプスタイン試験器では,次の式で表される磁気分極(材料固有の磁束密度)が測定される。
J=B−
ここで, J : 磁気分極
B : 磁束密度
H : 磁界の強さ
磁気定数[4 10−7(H/m)]
注b) 密度は,試験片の断面積の計算に用いる既定値を示す。受渡当事者間の協定によって他の値を用いてもよ
い。
――――― [JIS C 2558 pdf 7] ―――――
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7.1.2 鉄損
鉄損の最大値は,表1及び表2による。
方向性薄電磁鋼帯は,切断した後,製造業者の定める条件で応力除去焼なましを行った試験片を用いる。
無方向性薄電磁鋼帯の場合には1.0 Tにおいて,呼称厚さによって表1に規定する周波数で測定する。
方向性薄電磁鋼帯の場合には1.0 T又は1.5 Tにおいて,呼称厚さによって表2に規定する周波数で測定す
る。
7.2 寸法及び形状,並びにそれらの許容差
7.2.1 厚さ
7.2.1.1 無方向性薄電磁鋼帯
無方向性薄電磁鋼帯の呼称厚さは,0.05 mm,0.10 mm,0.15 mm,0.20 mm,0.25 mm,0.30 mm及び0.35
mmである。
厚さの許容差は,次のとおり区別する。
− 同じ受渡単位の製品における,呼称厚さに対する厚さの許容差
− 切板又は8.3.2に示す単位長さのコイルにおける,圧延方向の厚さの偏差
− 鋼帯における,幅方向の厚さの偏差。この許容差は,幅25 mmを超える鋼帯にだけ適用する。
呼称厚さに対する厚さの許容差は,表3の値を超えてはならない。溶接部の厚さの増加は,発注時に受
渡当事者間で取り決める。
圧延方向の厚さの偏差は,呼称厚さが0.05 mm,0.10 mm,0.15 mm,0.20 mm及び0.25 mmの場合は10 %,
呼称厚さが0.30 mm及び0.35 mmの場合は8 %を超えてはならない。
幅方向の厚さの偏差は,表3の値を超えてはならない。
7.2.1.2 方向性薄電磁鋼帯
方向性薄電磁鋼帯の呼称厚さは,0.05 mm,0.10 mm,0.15 mm及び0.18 mmである。
厚さの許容差は,次のとおり区別する。
− 同じ受渡単位の製品における,呼称厚さに対する厚さの許容差
− 鋼帯における,圧延方向の厚さの偏差
− 鋼帯における,幅方向の厚さの偏差。この許容差は,幅150 mmを超える鋼帯にだけ適用し,エッジ
から20 mmまでの部分を除いて測定する。
呼称厚さに対する厚さの許容差は,表3の値を超えてはならない。
8.3.2に示す単位長さのコイルにおける,長さ方向の厚さの偏差は,0.020 mmを超えてはならない。
幅方向の厚さの偏差は,表3の値を超えてはならない。
――――― [JIS C 2558 pdf 8] ―――――
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表3−鋼帯の厚さの許容差及び幅方向の厚さの偏差
単位 mm
呼称厚さ 呼称厚さに対する厚さの許容差 幅方向の厚さの偏差a)
無方向性薄電磁鋼帯 方向性薄電磁鋼帯 無方向性薄電磁鋼帯 方向性薄電磁鋼帯
+0.010 +0.010
0.05 0.008 0.008
−0.005 −0.005
0.10 ±0.010 ±0.010 0.010 0.010
0.15 ±0.015 ±0.015 0.020 0.020
0.18 − ±0.025 − 0.020
0.20 ±0.020 − 0.020 −
0.25 ±0.025 − 0.020 −
0.30 ±0.030 − 0.020 −
0.35 ±0.030 − 0.020 −
注a) 呼称幅1 000 mmを超える鋼帯の幅方向の厚さの偏差は,受渡当事者間の協定による。
7.2.2 幅
7.2.2.1 無方向性薄電磁鋼帯
ミルエッジを除去して供給される鋼帯の幅の許容差は,表4による。
ミルエッジのまま供給される鋼帯の幅の許容差は,受渡当事者間の協定による。
注記 ミルエッジとは,圧延のままのエッジをいう。
表4−無方向性薄電磁鋼帯の呼称幅の許容差
単位 mm
呼称幅 幅の許容差a)
+0.4
150以下
0
+0.5
150を超え 300以下
0
+0.7
300を超え 600以下
0
+1.0
600を超え 1 000以下
0
+1.5
1 000を超え 1 250以下
0
注a) 受渡当事者間の協定によって,幅の許容差を全てマイナスとするこ
とがある。また,異なる値を幅の許容差としてもよい。呼称幅1 250
mmを超える鋼帯の幅の許容差は,受渡当事者間の協定による。
7.2.2.2 方向性薄電磁鋼帯
ミルエッジを除去して供給される鋼帯の幅の許容差は,表5による。
ミルエッジのまま供給される鋼帯の幅の許容差は,受渡当事者間の協定による。
――――― [JIS C 2558 pdf 9] ―――――
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表5−方向性薄電磁鋼帯の呼称幅の許容差
単位 mm
呼称幅 幅の許容差a)
0
150以下
−0.2
0
150を超え 400以下
−0.3
0
400を超え 750以下
−0.5
0
750超
−0.6
注a) 受渡当事者間の協定によって,幅の許容差を全てプラスとすること
がある。また,異なる値を幅の許容差としてもよい。
7.2.3 横曲がり
横曲がりは,呼称厚さが0.20 mm,0.25 mm,0.30 mm及び0.35 mmで,幅150 mmを超える鋼帯に適用
する。また,ミルエッジのまま供給される鋼帯には,適用しない。横曲がりは,長さ1 mに対し1.0 mmを
超えてはならない。
7.2.4 巻ぐせ
巻ぐせは,幅150 mm以下の鋼帯には,適用しない。巻ぐせは,発注時に受渡当事者間の協定による。
7.2.5 切断かえり高さ
方向性薄電磁鋼帯の切断かえり高さは,0.025 mmを超えてはならない。呼称厚さが0.20 mm,0.25 mm,
0.30 mm及び0.35 mmの無方向性薄電磁鋼帯の切断かえり高さは,0.030 mmを超えてはならない。
7.3 その他の材料特性
7.3.1 密度
密度は,規定しない。ただし,磁気特性及び占積率測定のための計算に用いる密度は,表1及び表2に
よる。受渡当事者間の協定によって,他の密度としてもよい。
7.3.2 占積率
占積率の最小値は,絶縁皮膜がない鋼帯の場合,表1及び表2による。
絶縁皮膜が施された鋼帯では,附属書Aの表A.1に参考値を示す。
7.3.3 繰返し曲げ回数
7.3.3.1 一般事項
繰返し曲げ回数の最小値は,8.4.4.2によって試験したとき,表1及び表2による。
7.3.3.2 無方向性薄電磁鋼帯
――――― [JIS C 2558 pdf 10] ―――――
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JIS C 2558:2021の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60404-8-8:2017(MOD)
JIS C 2558:2021の国際規格 ICS 分類一覧
JIS C 2558:2021の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC2550-1:2011
- 電磁鋼帯試験方法―第1部:エプスタイン試験器による電磁鋼帯の磁気特性の測定方法
- JISC2550-2:2020
- 電磁鋼帯試験方法―第2部:寸法・形状の測定方法
- JISC2550-3:2019
- 電磁鋼帯試験方法―第3部:中間周波磁気特性の測定方法
- JISC2550-5:2020
- 電磁鋼帯試験方法―第5部:電磁鋼帯の抵抗率,密度及び占積率の測定方法