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C 5260-1 : 2014 (IEC 60393-1 : 2008)
図1−操作軸気密形可変抵抗器 図2−操作軸及びパネル気密形可変抵抗器
図3−完全気密形可変抵抗器
2.2.28
回転方向(direction of rotation)
駆動機構を含めて可変抵抗器の操作軸側から見たとき,時計方向又は反時計方向の回転(附属書G参照)。
紛らわしい場合は,個別規格に従ってその方向を基準面に示す。
2.2.29
端子の記号(designation of terminals)
端子を明示するときに用いる記号。可変抵抗器の端子を明示する場合は,次の三つの記号を用いること
が望ましい。
a) “a” 2.2.28に定義する反時計方向の位置に操作軸を設定したとき,電気的にしゅう動接点に最も近
い終端端子。
b) “b” しゅう動接点に接続した端子。
c) “c” もう一方の終端端子。
注記 a,b及びcの記号の代わりに,数字の1,2及び3,又は黄,赤及び青の色を用いてもよい。端
子の表示をする場合,この細分箇条に従うことが望ましい。その他の端子に,文字,数字又は
色によって明示する場合には,品種別通則又は個別規格に規定することが望ましい。
2.2.30
2端子形可変抵抗器[variable resistor (two terminals)]
――――― [JIS C 5260-1 pdf 11] ―――――
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C 5260-1 : 2014 (IEC 60393-1 : 2008)
電流制御(抵抗値を可変)を目的に,しゅう動接点端子を一方の抵抗素子の終端端子に接続し,接点が
抵抗素子に沿って動くことができる2端子構造の可変抵抗器。
2.2.31
しゅう動接点[moving contact (or wiper)]
抵抗素子に沿って動く可変抵抗器の接点。
2.2.32
タップ(tap)
抵抗素子に固定して設けた電気的接続部。
2.2.32.1
電流タップ(current tap)
出力特性をゆがめる場合があるが定格素子電流を流すことができ,抵抗素子に固定して設けた電気的接
続部。
注記 一般に,非巻線形可変抵抗器の電流タップは,ある幅をもつ。ただし,低抵抗である(2.2.48.18
参照)。
2.2.32.2
電圧タップ(voltage tap)
出力特性をゆがめることなく抵抗素子に固定して設けた電気的接続部。一般に,タップ抵抗をもち,定
格素子電流を流すことはできない。
注記 電流タップ及び電圧タップの特異性が現れるのは,基本的に非巻線形可変抵抗器に適用する場
合である。巻線形可変抵抗器の多くは,抵抗線の一巻きに接続し,定格素子電流を流すことが
できる。一般には,分解能又は出力特性の影響を受けない。
2.2.33
トラック(track)
抵抗素子上のしゅう動接点の接触する経路。
2.2.34
クラッチ機構(stop-clutch device)
しゅう動接点が,抵抗素子の両終端に達した後に,駆動機構が空転するように設けた機構。
2.2.35
回転数(駆動機構の場合)[number of turns (of an actuating device)]
しゅう動接点が,全機械的操作範囲を移動するのに必要な駆動機構の操作回数。単回転形の場合は,360°
以下の1回転となるが,多回転形の場合は,360°回転の総数となる。
2.2.36
抵抗変化特性(resistance law)
しゅう動接点の機械的位置に対する端子aとbとの間で測定した抵抗値又は出力電圧比Uab/Uacの関係。
2.2.36.1
可変抵抗器の抵抗変化特性及び分類(common potentiometer laws and classification)
回転角度に対する抵抗が変化する特性及びその変化特性に基づく分類。可変抵抗器には,次の三つの抵
抗変化特性がある。
抵抗変化特性は,適用する場合,図4図6に示す公称カーブに対する概略形状に従う。
a) 直線形変化特性(図4参照)
――――― [JIS C 5260-1 pdf 12] ―――――
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C 5260-1 : 2014 (IEC 60393-1 : 2008)
b) 対数形変化特性(図5参照)
c) 逆対数形変化特性(図6参照)
抵抗値の測定は,電気的回転角度の50 %でカーブが示す公称値の規定許容差内とする。可変抵抗器の変
化特性の例を,附属書Gに示す。品種別通則又は個別規格では,有効操作範囲の両端付近で,規定した変
化特性の抵抗値変化の割合が要求よりも小さい規定を,許容差を付けて規定してもよい。また,図4図6
に破線で示した抵抗変化特性のように,規定の変化特性に対する近似値を,許容差を付けて規定してもよ
い。
図4−直線形変化特性 図5−対数形変化特性 図6−逆対数形変化特性
2.2.36.2
その他の抵抗変化特性(other potentiometer law)
2.2.36.1に示した抵抗変化特性以外の特性(例えば,正弦変化又は余弦変化)。特殊な目的のために要求
してもよい。その場合,その他の抵抗変化特性を品種別通則又は個別規格に規定する。
2.2.37
操作サイクル(cycle of operation)
可変抵抗器を操作するときの1回の運動。1サイクルは,形状によって次のような運動で示すことがで
きる。
a) 単回転及び多回転形可変抵抗器の場合は,しゅう動接点が抵抗素子の一方の端から他方の端に達し,
更に,元の位置に戻る運動。
b) 連続回転形可変抵抗器の場合は,しゅう動接点が同一方向へ360度回転を,2回行う運動。
2.2.38
短絡領域(shorted-segment)
抵抗素子の一部分で,規定の負荷抵抗でしゅう動接点がその部分の上を移動する間,出力電圧比が規定
する許容限度内で一定の値を保っている領域。
2.2.39
端子間抵抗値(terminal resistance)
しゅう動接点に接続した端子bと終端端子a又はcとの間で測定した抵抗値の最小値(2.2.29参照)。
2.2.40
終端残留抵抗値(residual resistance)
操作軸を回転止めの位置に設定したとき,その位置に対応する終端端子a又はcとしゅう動接点に接続
した端子bとの間で測定した抵抗値(2.2.29参照)。
――――― [JIS C 5260-1 pdf 13] ―――――
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C 5260-1 : 2014 (IEC 60393-1 : 2008)
注記 回転止めの位置と最小有効抵抗値を測定する位置との間で,著しい抵抗値の変化がない場合,
終端残留抵抗値,最小抵抗値及び最小有効抵抗値は,同一となる。したがって,測定する最小
抵抗値は,機械的な回転止めの位置に対応する必要はない。
2.2.41
負荷抵抗,RL(load resistance)
出力電圧が生じる外部抵抗(しゅう動接点端子bとその他の端子a又はcとの間に接続する。)(図8参
照)。
2.2.42
全印加電圧,Uac(total applied voltage)
入力端子間に印加する電圧(図7参照)。例えば,端子aとcとの間に印加する電圧。
2.2.43
出力電圧,Uab(output voltage)
端子bと規定した基準点との間の電圧(図7参照)。その他の規定がない場合,基準点は,端子aとする。
2.2.44
出力電圧比(output ratio)
出力電圧Uabの全印加電圧Uacに対する比(図7参照)。通常,出力電圧比(UR)は,全印加電圧に対す
る百分率で表す。
ab
UR 100
ac
図7−出力電圧比
2.2.45
最小出力電圧比(minimum output ratio)
しゅう動接点端子bと終端端子a又はcとの間で測定する電圧の最小値の,終端端子間に印加した一定
電圧に対する比。
2.2.46
減衰量(attenuation)
出力電圧比の逆数。通常,次のように示す。
U(dB)
ac
20 log
Uab
2.2.47
負荷誤差(loading error)
操作軸を同じ位置(いずれの位置でもよい)に置いて測定する場合,無限大の負荷抵抗のときの出力電
圧比と規定した有限の負荷抵抗のときの出力電圧比との差(図8参照)。
――――― [JIS C 5260-1 pdf 14] ―――――
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C 5260-1 : 2014 (IEC 60393-1 : 2008)
注記 希望する出力電圧比になるように,規定した負荷抵抗で抵抗素子を補うことによって負荷誤差
をできるだけ少なくすることを負荷補正という。
図8−負荷誤差
2.2.48
抵抗値と操作範囲(又は回転数)との関係[resistance/travel (or angle-of-rotation) elationship]
次の二つの一般的構造に適用する関係。
a) 終端回転止め付き又はクラッチ空転機構付きの可変抵抗器
b) 終端回転止め又は空転機構がない単回転形可変抵抗器
操作範囲は,度,回転数又はミリメートルで表してもよい。その他の構造の可変抵抗器に関する用語又
は定義は,個別規格で規定する。
注記 2.2.48.1,2.2.48.3及び2.2.48.4での括弧内の別表現は,参考までに付記したものである。
2.2.48.1
全機械的操作範囲(全機械的回転角度)[total mechanical travel (or rotation)]
2.2.48 a)の場合は,しゅう動接点が,二つの終端操作止め間又はクラッチ空転機構が動作する2地点間
に対応して動く全範囲をしゅう動するときに駆動機構の移動する範囲(図9参照)。
2.2.48 b)の場合は,全機械的操作範囲は360°とする。
図9−抵抗値と操作範囲(又は回転角度)との関係
――――― [JIS C 5260-1 pdf 15] ―――――
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JIS C 5260-1:2014の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60393-1:2008(IDT)
JIS C 5260-1:2014の国際規格 ICS 分類一覧
- 31 : エレクトロニクス > 31.040 : 抵抗器 > 31.040.20 : 電位差計,可変抵抗器
JIS C 5260-1:2014の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC5005-2:2010
- 品質評価システム―第2部:電子部品及び電子パッケージのための抜取検査方式の選択及び活用(統計的工程品質限界の評価手順)
- JISC5062:2008
- 抵抗器及びコンデンサの表示記号
- JISC5063:1997
- 抵抗器及びコンデンサの標準数列
- JISC5270:2011
- 電子機器用コンデンサ及び抵抗器―軸操作形部品の操作軸,取付ねじ及び取付孔の形状並びに推奨寸法
- JISC5402-2-1:2005
- 電子機器用コネクタ―試験及び測定―第2-1部:導通及び接触抵抗試験―試験2a:接触抵抗―ミリボルトレベル法
- JISC5402-2-2:2005
- 電子機器用コネクタ―試験及び測定―第2-2部:導通及び接触抵抗試験―試験2b:接触抵抗―規定電流法
- JISC60068-2-1:2010
- 環境試験方法―電気・電子―第2-1部:低温(耐寒性)試験方法(試験記号:A)
- JISC60068-2-14:2011
- 環境試験方法―電気・電子―第2-14部:温度変化試験方法(試験記号:N)
- JISC60068-2-2:2010
- 環境試験方法―電気・電子―第2-2部:高温(耐熱性)試験方法(試験記号:B)
- JISC60068-2-20:2010
- 環境試験方法―電気・電子―第2-20部:試験―試験T―端子付部品のはんだ付け性及びはんだ耐熱性試験方法
- JISC60068-2-21:2009
- 環境試験方法―電気・電子―第2-21部:試験―試験U:端子強度試験方法
- JISC60068-2-27:2011
- 環境試験方法―電気・電子―第2-27部:衝撃試験方法(試験記号:Ea)
- JISC60068-2-30:2011
- 環境試験方法―電気・電子―第2-30部:温湿度サイクル(12+12時間サイクル)試験方法(試験記号:Db)
- JISC60068-2-6:2010
- 環境試験方法―電気・電子―第2-6部:正弦波振動試験方法(試験記号:Fc)
- JISZ8000-1:2014
- 量及び単位―第1部:一般