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号で行う。fsに近い方の周波数の信号は,RMSDで変調し,他方は無変調とする。
3.5.3.3 カラードノイズを使用する方法
3.5.3.3.1 一般
この方法は,3.5.3.1及び3.5.3.2の方法よりも厳密であるが,非常に複雑な試験設備が必要である。
3.5.3.3.2 測定方法
測定は,次の手順で行う。
a) 図18の配置を使用する。不要信号のための各信号発生器の変調器の周波数レスポンスは,22.4 Hzか
ら15 kHzまでの間で±1 dB以上変化しないこととする。
b) 信号発生器の周波数偏移は,非常に正確に調整する必要がある(1.4.2.3参照)。
c) 希望信号と不要信号との周波数差は,周波数カウンタ又は類似の正確な方法で測定する。信号発生器
の直接校正では,この測定に必要な精度(±1 kHzより良い。)が得られないことがある。
d) 準ピーク値計で可聴周波基準レベルを決定するためには,(プリエンファシスの影響を避けるため)希
望信号を500 Hzの正弦波で変調し,スイッチS4及びS5は1の位置に,S1は3の位置に,S2は1の位
置に,S3は3の位置に置く。音量調節及びバランス調節は,ステレオ受信機の両チャネルの可聴周波
出力が等しくなるように調節する。
e) 相互変調による可聴周波出力の測定では,両方の不要信号を雑音で変調し,S3を2の位置において準
ピーク値電圧計V3で測定する。
3.5.3.4 結果の表示
測定結果は,希望信号レベルをパラメータとする図で示す。不要信号レベルと希望信号レベルとの比を
デシベルの等分目盛で縦軸にとり,Δfの値を等分目盛で横軸にとる。
使用した方法は,結果とともに明確に報告する。
注記 上記の測定で可聴周波出力信号を観測するための別法として,標準無線周波入力信号で生じた
中間周波信号の振幅を振幅制限前の段階で測定し,上記関連の項で規定した信号によって生じ
た中間周波信号の振幅と比較してもよい。この比較は,無線周波波形分析器又はスペクトラム
アナライザを使用して行うことができる。
3.6 同調及び自動周波数制御(AFC)特性
3.6.1 一般
受信機の同調特性は,入力信号周波数を同調周波数の各側に変化させたときの可聴周波出力電圧と動作
周波数との関係を示すものである。
同調特性は,自動周波数制御の作用によって変化する。自動周波数制御が動作しているときに測定した
同調特性は,引込み範囲及び保持範囲をもつ。
3.6.2 測定方法
受信機を標準測定条件で動作させ,入力信号レベルを受信機が−3 dBリミッティングレベル(1.3.7参照)
以下で動作するように減少させる。これらの条件では,信号対雑音比が非常に低いかもしれない。そのと
きは,1 kHzでの可聴周波出力を選択的に(例えば,波形分析器又は1/3オクターブフィルタで)測定する。
このことは,結果に付記する。入力信号レベルも明示する。次に,入力信号周波数を元の周波数の上下の
いずれかの側で段階的に変え,各段階で出力電圧(又は電力)を測定する。
測定は,その他の周波数で繰り返してもよい。自動周波数制御を備えているときは,それを動作させて
測定を繰り返す。入力信号周波数は,最初元の周波数から段階的に遠ざけ,可聴周波出力の急激な低下が
起きるまで続ける。次に,元の周波数の方へ戻し,更にこれを超えて変化させ,出力が再び急に低下する
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まで続ける。再び入力信号を,元の周波数の方向へ戻す。これらの測定によって,自動周波数制御の保持
範囲及び引込み範囲を求めることができる(図19参照)。
別法として,可聴周波出力レベルを測定する代わりに,入力信号周波数の各値での局部発振周波数を,
周波数カウンタで測定することもできる(図20参照)。
測定は,その他の信号レベルで繰り返してもよい。
注記1 ある種の自動周波数制御は,引込み範囲が広いと満足に動作しないことがある。近くに強い
信号が存在するとき,弱い希望信号では離調するからである。これに対し,非常に広い保持
範囲及び狭い引込み範囲をもつ自動周波数制御は,強い信号の影響を受けにくい。このよう
に非常に多様な効果が起きるので,測定方法を標準化することは困難である。しかし,3.2.2
を基本とする方法は無変調の不要信号及び変調された希望信号の場合には適していることが
多い。不要な搬送波を加えたときの可聴周波出力の変化は,自動周波数制御に対する妨害の
尺度として使用できる。
注記2 これらの測定は,5.2.1のe)の測定と組み合わせると便利である。
3.6.3 結果の表示
出力電圧(又は電力)は,デシベルの等分目盛で表す。基準電圧又は電力は明記する。入力信号周波数
と元の周波数との差(離調)は,等分目盛で横軸にとる。離調範囲が大きいときは,対数目盛を使用して
もよい。例を図19に示す。局部発振周波数を測定する場合には,縦軸をメガヘルツ(MHz)の等分目盛
とする。例を図20に示す。
4 内部信号源による妨害
4.1 1信号ホイッスル
4.1.1 一般
ホイッスル(各種の可聴ビート音)は,受信機内のいろいろなプロセスで発生する。中間周波数又は内
部発振器の高調波は,希望信号又は不要信号とともに受信機の非直線動作によってこのような可聴周波信
号を生じる。ディジタル技術を使用した受信機では,クロック周波数及び局部発振器周波数の高調波並び
に低調波が存在するかもしれない。
4.1.2 測定方法
測定は,次の手順で行う。
a) 信号入力がない状態で可聴出力を聴きながら受信機の同調を同調範囲内で緩やかに変化させ,可聴ホ
イッスルが起きた周波数を記録する。中間周波数又はシンセサイザチューナのためのクロック周波数
の高調波付近で同調範囲内にある周波数には,特に注意する。
b) 雑音制限感度に相当するレベルの無変調無線周波信号を受信機に加え,可聴出力を聴きながら受信機
の同調を同調範囲内で緩やかに変化させる。可聴ゼロビート(すなわち,できるだけ低い可聴出力周
波数)が起きたときは,入力周波数を記録する。
c) 比較のため,これらの周波数の各々について,その周波数及びその近くのホイッスルが発生しない周
波数で雑音制限感度を測定する。
4.1.3 結果の表示
測定結果は,入力信号周波数,受信機の同調周波数及びホイッスルによる雑音制限感度のデシベルで表
した減少量を表で示す。
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4.2 変調ハム(電源周波数の妨害)
4.2.1 一般
受信機の無線周波段,特に混合段は,電源,その他の箇所,又は電界若しくは磁界からの低い可聴周波
電圧によって信号が振幅又は周波数変調を受け,このため,ハムを発生することがある。特に,自動周波
数制御回路は,局部発振器の周波数変調によるハムの原因となる。
4.2.2 測定方法
受信機を標準測定条件(1.4.2.8参照)で動作させる。ただし,1.4.1.3に示している200 Hzから15 kHz
までの帯域フィルタは使用しない。変調周波数を80 Hzに変え,信号とハムとの比較が可聴周波段の周波
数レスポンスで影響されにくいようにする。次に,変調を切り,ハム出力を波形分析器でスペクトル成分
として測定するか,又は全ハム出力を真実効値計で測定する。測定は,信号入力がない状態で,アンテナ
端子があればこれを短絡して繰り返す。
測定は,その他の入力信号レベル及び自動周波数制御の動作状態でも繰り返す。
注記 入力信号には,ハムによる変調が含まれないよう,また,アンテナ入力と電源又は可聴周波出
力端子との間が接地ループを形成しないよう注意する。これは信号源若しくは受信機のいずれ
か,又は両方を電池で動作させれば検査ができる。
4.2.3 結果の表示
ハムは,スペクトル又はスペクトル成分の実効値和の基準値に対するデシベル値で表す。入力信号レベ
ルに対するハム出力は,曲線で表してもよい。
4.3 不要な自己発振
4.3.1 一般
製造業者が使用説明書で特に禁止しているものを除き,各調節器の位置の可能な組合せの全てで,その
受信機の不要な無線周波又は中間周波の自己発振の有無を検査する。これらの組合せには,入力信号,接
地及びアンテナの有無,様々な長さのアンテナ,特に,製造業者が認めていれば室内アンテナ,スピーカ
及び外部可聴周波入力接続線も含まれる。
これらの条件での性能の異常を記録する。ただし,通常の使用では起きにくいような組合せについては,
異常があっても許容してもよい。
注記 ある正常でない組合せでは,不安定に加えてハムが発生することがある。例えば,受信機にレ
コードプレーヤが内蔵されている場合,フェライトアンテナにモータからハムが誘起されるこ
とがあるが,通常,フェライトアンテナを使用しているとき,そのモータは動作していないで
あろう。
4.3.2 測定方法
パラメータの範囲は,4.3.1に従って変える。測定方法は,受信機の特徴及び特性に依存するので,これ
以上明確に規定することはできない。
4.3.3 結果の表示
測定結果は,望ましくない効果が認められたパラメータ値及びその効果の性質を詳記した一つ又は複数
の表で示す。効果は,可能であれば数値的に示す。
4.4 音響的帰還
4.4.1 一般
電子機器では,配線を含む部品の機械的振動によって不要な効果が発生することがある。このような部
品をマイクロフォニックであるという。振動は,外部の音源又は受信機内蔵のスピーカによって起きる。
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4.4.2 測定方法
この測定には,図21に示すような回路配置が適している。最初に受信機は,標準測定条件で動作させ,
増幅器と減衰器との組合せAの利得は1とする。変調を切り,音量調節器があれば最大とし,受信機を各
方向に僅かにゆっくりと離調させ,可能ならば,音響的自己発振を誘起させるようにする。次に,ちょう
ど音響的自己発振が可能になるまで組合せAの利得を変えてその値を記録する。
測定は,その他の入力信号レベル及び入力周波数,特に,可変コンデンサの振動に敏感な周波数につい
て繰り返す。振動に敏感な可変コンデンサの回転位置は,例えば,最小容量位置から1/3と1/2との間に
ある。
注記1 離調操作の間,発振を誘起させるため受信機を軽くたたいてもよい。
注記2 受信機が内蔵スピーカを備えているときには,受信機を設置した面の性質及び周囲の音響的
特性が結果に影響する。
4.4.3 結果の表示
測定結果は,音響的帰還に対する安定余裕度で表す。これは組合せAのデシベルで表した電圧利得に等
しい。
5 総合可聴周波数特性
5.1 忠実度
受信機の再生忠実度は,JIS C 6102-1に規定する音響的特性及び可聴周波特性(直接又はIEC 60268-3
を参照して)に加えて,無線周波部及び中間周波部の特性にも依存する。
ステレオ再生の忠実度は,出力チャネルの総合振幅位相レスポンス対周波数特性(5.4参照)の同一性,
チャネル間の漏話(5.7参照)及び相互変調効果(5.3参照)にも依存する。
ひずみは,受信機内で信号が周波数変調の形及びステレオ受信の場合には復号信号の形で存在するとき
に発生する。後者の場合,通常,チャネル信号の非直線ひずみ及び非直線漏話が発生する。発生した顕著
な相互変調積のうちの幾つかは,しばしば超音波周波数帯となる。
ステレオ復調後のひずみは,通常,非直線漏話を発生しない。
ひずみの測定が雑音によって無効になっていないことを確証するため,無変調搬送波で得られた出力を
各段で記録し,測定結果に示す。ひずみ成分の測定値は,雑音の測定値よりも十分高い(例えば,10 dB)
ときにだけ有効である(5.2.2.1の注記1参照)。
5.2 高調波ひずみ
5.2.1 一般
a) 出力電圧又は出力電力対ひずみ 総合全高調波ひずみは,規定の無線周波入力信号及び規定の変調周
波数で測定した可聴周波出力信号の全高調波ひずみである。これは,可聴周波出力電圧又は出力電力
の関数となる。
この結果から,総合ひずみ制限出力電圧又は出力電力及びその他の出力特性が決定できる。
b) ひずみ制限出力電力 可聴周波入力端子からの測定については,IEC 60268-3を参照。
c) 入力信号レベル対ひずみ 非常に低い無線周波入力レベル及び非常に高い無線周波入力レベルの両方
での受信機の無線周波,中間周波及び検波の各段で,変調信号の顕著なひずみが発生することがある。
可聴周波音量調節器を備えている場合には,これらの測定に際して可聴周波段で発生するひずみをで
きるだけ低くなるように調節する。特に,高出力の可聴周波増幅器を備えている受信機では,どのよ
うな条件でも可聴周波の雑音及びひずみが,受信機のその他の段によるひずみと比較して無視できな
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いことがある。このような場合は,低レベルの可聴周波出力端子があればこの端子で測定する。
d) 周波数偏移対ひずみ 受信機の無線周波部,中間周波部及び検波部の振幅位相対周波数レスポンスの
形状は,周波数偏移を関数とするひずみの原因となる。自動周波数制御回路を介した不要な可聴周波
帰還もこの効果の原因となる。
e) 離調周波数対ひずみ 5.2.2.1,5.2.2.3又は5.2.2.4でひずみを測定するときに,受信機は適切な方法で
同調させるが,これは周波数偏移及び入力電力の全ての値で最小ひずみに対応しているとは限らない。
この効果を評価するため,受信機の通過帯域内の幾つかの搬送波周波数でひずみを測定する。
プリセット又は自動選局システムの受信機(JIS C 6102-1参照)では,実際の同調位置の正確な同
調位置からの許容偏差は,これによって生じる余分な高調波ひずみで決定できる。
f) 変調周波数対ひずみ 受信機の有限な帯域幅及びステレオ復調器の特性は,変調信号の周波数を関数
とする顕著な非直線ひずみの原因となる。
g) 電源供給電圧及び周囲温度対ひずみ 一般にこれらの特性の測定の多くは,仕様の検定の目的よりも
むしろ受信機の設計段階で行われる。したがって,対象とする設計の特徴を検討するため,特に適し
た測定方法を選択するのが普通であり,ここに示す方法は指針以上のものではない。
5.2.2 測定方法
5.2.2.1 出力電圧又は出力電力対ひずみ
受信機を標準測定条件(1.4.2.8参照)で動作させ,測定対象端子での可聴周波出力信号の全高調波ひず
みを測定する。
測定は,可聴周波数範囲内のその他の変調周波数で繰り返してもよい。ただし,ステレオ受信機の場合
には,5 kHzを超えないこととする。音量調節器を備えている場合,測定は,その他の調節位置及び音質
調節器のその他の調節位置で繰り返してもよい。また,測定は,規定最大周波数偏移までの様々な偏移値
で行ってもよい[5.2.1のd)参照]。
ステレオ受信機の場合は,各チャネルを別々に測定する。このとき,他方のチャネルは無変調とする。
測定は,両チャネルを同一周波数で変調し,様々な位相関係で行ってもよい。これらの結果から電源のひ
ずみに対する影響に関する情報が得られる。
これらの試験のための回路配置の例を,図22に示す。モノフォニック測定の場合,この回路は簡単化で
きる。
測定は,S1を3の位置に,S2を1の位置に置いて行い,次にS1を4の位置に,S2を2の位置に置いて行
う。
注記1 これらの測定及び5.2.2.35.2.2.7の測定には,基本周波数に近い又は等しい周波数以外の全
ての周波数成分を測定する全高調波ひずみ計を使用することを推奨する。必要があれば,個々
の成分を波形分析器又はスペクトル分析器を用いて測定してもよい。
注記2 チャネルバランス調節器又は同等の調節器を備えている場合は,各チャネルがほぼ同一出力
になるように調節する。
5.2.2.2 ひずみ制限出力電力
IEC 60268-3を参照。
5.2.2.3 入力信号レベル対ひずみ
受信機を標準測定条件(1.4.2.8参照)で動作させる。次に,入力信号レベルを雑音制限感度(2.3参照)
と等しくなるように減少させる。音量調節器を備えているときは,受信機の可聴周波部の雑音及びひずみ
が最小となるように調節する。音量調節器の最適な調節位置は,5.2.2.1の測定の結果から決定できる。次
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JIS C 6102-3:2019の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60315-4:1997(MOD)
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- 33 : 電気通信工学.オーディオ及びビデオ工学 > 33.160 : オーディオ,ビデオ及びAV技術 > 33.160.20 : ラジオ受信機
JIS C 6102-3:2019の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC6102-1:2019
- AM/FM放送受信機試験方法―第1部:一般的事項及び可聴周波測定を含む試験
- JISC6102-2:2019
- AM/FM放送受信機試験方法―第2部:AM放送受信機