JIS C 6850:2006 光ファイバケーブル通則 | ページ 4

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A3.4.4 けん引装置及びロープ ケーブルに過大な張力が負荷されないように留意しておけば,通常の速度
制御されたケーブルけん引装置が光ファイバケーブルを管路に布設するのに適している。これらの装置と
しては各種の主動力付き先端けん引機,長距離方式用中間けん引機及び必要な場合は,動力式ケーブル送
り装置がある。中間けん引機(キャプスタン式又はキャタピラ式)及び/又は動力式ケーブル送り装置を
使用する場合,過度のファイバひずみを防止するための同期方式を採用し,一部の中間キャプスタン式け
ん引機ではケーブルにねじれを生じることがある点に留意する。光ファイバケーブルのけん引には比重が
小さく,弾性係数が高いロープが必要である。長いロープを配置することは難しいが,通常,普通の布設
方法を連続して使用すれば,達成できる。管路に既に光ファイバケーブルが布設されている場合は,ロー
プは注意して配置しなければならず,結び目を避けなければならない。
  ケーブルけん引機は,特にスタート時の低速時にロープ速度を制御でき,校正済みのけん引機動力計を
装備しているものとする(又は張力センサ及び機械式ヒューズをケーブルの先端に取り付けられるものと
する。)。最大布設張力はけん引機動力計又はケーブルの先端にある張力センサ側で測定される安全作動張
力に制限する。けん引機には,布設張力があらかじめ設定した張力限度を超えたとき,けん引機を自動停
止させる安全装置を装備しなければならない。機械式ヒューズを使用する場合には,ケーブルの最大許容
張力において切れるように設計する。
  キャプスタン式中間けん引機を使用する場合には,キャプスタンの直径はケーブルの最小曲げ直径と同
等以上とする。
  布設におけるねじれを減らすため,ケーブルの引張り端をねじれ補償装置,例えば,回転式シャックル
及びより返し金物を介してけん引ロープの端に接続するとよい。けん引機を使ってケーブルをけん引する
ときは,低速度で引張りを開始することが望ましい。けん引速度は,ケーブルの最大許容張力を超える危
険がないとき,徐々に最高75 m/分まで上げることができる。
  工場で取り付けるプーリングアイは,その定格引張荷重でケーブルを支障なく引っ張ることができるも
のとする。ケーブルにプーリングアイが付いていない場合は,ケーブルグリップをケーブルのけん引端に
取り付け,更に回転式シャックルによってけん引ロープに取り付ける。その最大安全作動張力はケーブル
最大許容張力よりも大きいものとする。ケーブルグリップは,ケーブルのシースが抗張力体に内部的に固
定されている場合,シースに直接取り付ける。抗張力体がシースに十分に結合されていない場合で,高い
引張荷重が予想されるときは,それに対応できる接続部を設ける。
  プーリングアイ及びケーブルグリップは,ケーブルに引張荷重がかかっているとき,キャプスタン又は
プーリの周囲を通らないようにする。
A3.4.5 ケーブル摩擦及び潤滑剤 光ファイバケーブルを布設するときは,摩擦及び潤滑剤に特に注意を払
う。克服しなければならない摩擦力は幾つかの要因,主としてケーブルシース,管路,ケーブル布設ロー
プ及びガイド装置の材質及び仕上がりに関係があり,それらすべてが必要な総布設張力を増す一因となっ
ている。潤滑剤は,必要とする総布設張力を減らすのによい効果があり,ロープと管路及びケーブルと管
路接触面の両方に注意を払い,ロープ及びケーブルの取付箇所の動きが滑らかとなるように手段を講じる。
採用するどのような潤滑剤もケーブル,ロープ,管路の材料と長期の適合性をもち,職業上の健康面から
も安全でなければならない。
A3.4.6 布設長を最大にするためのケーブル取扱方法 張力の制限から先端けん引だけで長い光ファイバ
ケーブルを布設することが不可能な場合には,ケーブル長手方向に張力を分割する方法の採用が必要とな
ることがあり,これは,状況に応じて,静的又は動的方法によって実施できる。
  最も一般的な方法は,“8の字取り”として知られている方法である。この手順では,ケーブルドラムを

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中間点に配置し,ケーブルを通常の先端けん引法によってルートの一方向に引っ張る必要がある。残りの
ケーブルはドラムから外し,8の字パターンで地面に配置する。けん引機は,8の字取りされたケーブルが
同じ先端けん引法によって引っ張られる区間の他方の端まで移動させる。この方法では,8の字取り箇所
で適切な空間が必要となる。
  動的に張力を分散させることは,一段と複雑であり,更に装置とその設置が必要となるが,ドラムから
一方向へ布設を真っすぐに行える利点がある。このプロセスでは,特別なケーブルけん引機や駆動装置が
中間点に採用され,ケーブルの最大張力はこれらの中間点相互間の距離によって決まる。留意すべき点は,
中間けん引の場合,すべての布設張力がケーブルシースを通して伝えられるため,この方法によって布設
されるケーブルの設計ではこのことに配慮すべきである。中間又は分散けん引システムでは,中間点相互
間の良好な調整,同期,通信が必要となる。キャプスタン式中間けん引機ではケーブルの付加的なねじれ
を招くことがある。
  手引き法は,長い光ファイバケーブルの布設における中間点に採用できるが,規定の曲げ及びその他の
機械特性規定に反しないように十分な注意を要する。
A3.4.7 必要接続長 光ファイバケーブルを地下管路に布設するときは,試験又は接続のためのアクセス箇
所に,適切なケーブル余長に対応する適切な準備をすることが重要である。ケーブル端部におけるこのよ
うな余長は,メタルケーブルに許容される長さよりも通常長く,この長さには,けん引のためのロープ取
付けに使用されるような接続に使えない部分は含まれない。この余長は,クロージャ製造業者によって,
又は特に工事車両で接続を行う場合には接続手順によって設定される。
A3.5 架空光ファイバケーブルの布設
A3.5.1 適用範囲 光ファイバとの複合架空地線(一般にはOPGWとして知られている。)は,この附属書
の適用範囲から除外する。
  この適用範囲が対象とする代表的な適用例を附属書A図3に示す。
                          附属書A図3 架空光ファイバケーブルの布設
A3.5.2 布設方法 一般に架空メタルケーブルの布設で使用される方法及び検討事項は,架空光ファイバケ
ーブルにも採用できる。これらは,既設のつ(吊)り線,自己支持システムにバインドする,ハンガ掛け
する又は既存の架空ケーブルにバインドする通常の手法,又は光ファイバケーブル自体を巻き付けるよう
な特殊な設計のケーブル及び装置を用いる手法である。また,架空光ファイバケーブルの軽量・細径とい
う特長を生かして,安全の観点から,地上から操作する布設方法も有効である。機械的応力,つまり架空
ケーブル布設時に経験するひずみは,一般に地下布設時に生じるものよりは少ないので,地下/架空混合
ルートにおいては,地下ケーブルを架空区間に使用できる。

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  先端引き及び/又は中間けん引機を使用する場合,架空ルート上の非常に長い連続区間を引っ張ること
もあり,それに使用できる適切なパワーのある十分な装置があることを確認する必要がある。
A3.5.3 ケーブル保護方法 一般に先端けん引又は分散けん引法を使用する場合には,ケーブル布設におけ
る過度のひずみから保護するため,地下管路布設(本体の3.4参照)のような各種の方法が架空ケーブル
に適用でき,ケーブルのバックテンションが常に慎重に制御されていることを確認することもよい手法で
ある。
  あらかじめ張られたつ(吊)り線又は既存のメタルケーブルにバインドする場合には,架空光ファイバ
ケーブルがバインドに耐えられるように設計しなければならない。ラッシングワイヤの張力を制御する必
要がある。架空ルートの布設においてケーブルを取り扱うときは,注意が必要である。
A3.5.4 けん引及びガイド装置 過大な張力及び過度の曲げがケーブルに加わらないように留意していれ
ば,先端引きけん引機を含む最も一般的な架空ケーブル布設けん引装置,ケーブル繰り出し装置などが使
用できる。先端けん引又は分散けん引システムを使用する長い布設の場合には,重要なことは方向が急激
に変わる位置に適切なガイド装置を設けたり,けん引作業を均等な速度で行うよう最大の努力を払うこと
である。
A3.5.5 布設長を最大にする方法 ルートへのアクセスに比較的制限がない場合,多くの場合多様な一般的
方法を使って非常に長い架空光ファイバケーブルを布設することができる。この場合,唯一の制限はケー
ブルドラムの容量である。しかし,道路又は他の物と交差する関係で,余分な接続を受け入れられない場
合,この区間を引き通すシステムを工夫しなければならない。また,けん引法を使用する場合,累積の摩
擦の影響が布設長を制限するので,地下システムの場合のように,中間けん引システムを採用できる。
A3.5.6 必要接続長 架空光ファイバケーブルを布設するときは,試験及び接続のため電柱上に適切な長さ
のケーブル余長を設けることが重要である。ケーブルの各端におけるこの長さは,接続箇所及びクロージ
ャを作業しやすい位置に設けるために十分な長さとし,地上での作業用に余分の長さを確保できるように
することが必要となる場合もある。
A3.5.7  運用中に考慮する事項 ケーブルを布設するときは,光ファイバのひずみを最小にする注意を要
し,特に架空ルートの場合には,運用中においてもひずみレベルが製造業者の推奨値の範囲内に収まるよ
うに手段を講じる必要がある。ケーブル質量,熱変化,氷雪負荷,風など,その原因にかかわりなく,あ
らゆる種類の動きがひずみを発生させるため,このような事項に配慮し,可能な限り最小にするように努
める。特にメタルタイプよりも長い距離にわたり動きを減衰させる,適切な光ファイバの電柱取付方法を
採用する。
A3.6 直埋ケーブルの布設
A3.6.1 布設方法 光ファイバケーブルが特別に直埋用に設計されていれば,一般にすき(鋤)式布設(プ
ラウイング)(直接布設,振動又はけん引),溝式布設(トレンチング),推進式布設(モーリング)を含む
通常の直埋ケーブル布設方法を光ファイバケーブルの直埋に使用できる。通常,メタルケーブルと深さが
同じカバーが適切であるが,交通量及びその他安全保護の面からより深いことが必要となる場合もある。
溝式工法を使用する場合には,埋戻し材料及び手法に関しこの作業中に光ファイバのひずみ限界に達しな
いようにするための特別な配慮が必要なこともある。
A3.6.2 溝内のケーブル ケーブルを溝に布設するときは,次の予防措置を順守する。
− ケーブル溝の底部は,締固め土壌など良好な基礎とし,石がないものとする。石があれば,砂又は目
    の細かな粒状土壌を約15cmの厚さで追加する。
− (溝底部までの)布設深さは附属書A表2に示すとおりであり,適用及び交換費用に伴うリスクを反

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    映させる。
                                   附属書A表2 最小布設深さ
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                                    適用                           布設深さ
                高速伝送/高密度(幹線系)                           0.8
                中速伝送/中密度(配線系)                           0.6
                低速伝送/低密度(加入/引落し系)                   0.5
                備考 布設深さは,特定の障害物又は地面の条件から深く掘れない場所及び浅
                     くすることに反対する理由がない場所では浅くなることもある。深さが
                     附属書A表2に示す深さよりも浅い場合には,ケーブルに特別な保護を
                     設ける(例えば,ケーブル管路による保護など。)。
− ケーブルを道路の下,道路に沿って直接埋めることは,例外的な場合に限る。道路の交差点又は道路
    に添わせた方向の布設では,ケーブルをケーブル管路によって保護する。ケーブルが道路とほぼ並行
    となるときは,溝間の管路は道路と約45 ℃角度で交差し,引張力を減少させるようにする。
− ケーブル溝に障害物がなく,現地の条件が許す場合には,ケーブルは,溝に沿って駆動されるケーブ
    ル搬送トレーラから繰り出し,溝内に布設することができる。ドラムからのケーブル繰り出しは,車
    両の前進に対応して徐々に行うことが望ましく,適切なブレーキ装置でケーブルを繰り出しすぎない
    ようにすることができる。ケーブルは,繰り出されたとき,適度に張力がかかっていることが望まし
    く,それによって溝の底部で真っすぐにできる。
− 場所の条件から溝を掘る前にケーブルを地上に配置する場合には,十分に大きな曲げ径で配置し,過
    度な曲げ,ねじれ,キンク,圧縮及び摩耗が生じないようにする。
− ケーブルけん引機を使ってケーブルを溝に引き込む場合には,十分な数量のケーブルローラとコーナ
    ローラを設け,ケーブルが溝の底部又は側壁に触れないようにし,布設中に許容値を超える曲げ応力
    にさらされないようにする。布設張力はケーブルの安全な使用範囲に制限する。
− 地盤沈下が生じる区域では特別な対策を講じる。ケーブルが建物又は管路に入る区域では,ケーブル
    周辺の地盤が沈下すると,建物又は管路でケーブルがキンクしたり,折られたりする危険がある。こ
    のような障害は,ケーブルループ,詰め物,接続箱,高密度の埋戻しなどの予防対策によって防止で
    きる。
− 石及びスラグを含まない充てん材(土,砂など)を,溝底部に平らになっているケーブルよりも最低
    15 cm上までの深さに施し,軽くたたいて詰めてならす。
− 布設区域又は危険が増す区域内の砂に埋められたケーブルは,ケーブル保護カバー又はケーブル保護
    板によって障害から保護することができる。
− ケーブル溝が充てんされているとき,締固め機械を使用するのは,ケーブルの深さが最低30 cmであ
    るときに限る。道路地帯内のケーブル溝を充てんするときは,地域の規則に適合しなければならない。
− 耐食性の材料,例えば,軟質PVCの警告板をケーブルから3040 cm上の距離に置く。
A3.6.3 すき(鋤)式工法によるケーブル布設 すき式工法を使用するときは,ケーブルドラムとケーブル
布設ガイド間とのガイド装置の設計で規定のケーブル曲げ基準を慎重に検討し,光ファイバの過剰なひず
みを防止するよう低い摩擦値を確保する。通常,ケーブル過大張力を防ぐシステムは不要であるが,大形
すき(鋤)式布設機械を使用し,駆動ケーブルドラム及びガイドホイールがある場合には,引張装置を組
み込むことができる。道路又はケーブルの交差箇所,若しくは外傷の可能性が高い状況においては,現場
での機械的保護が必要と考えられることもある。

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  一般的に,布設ルートを明確にし,必要な深さを達成できるようにルートを設ける。最低ケーブル深さ
を附属書A表2に示す。
  耐食性の材料,例えば,軟質PVCの警告板をケーブルから3040 cm上の距離に同時に置く。
A3.6.4 布設長を最大にする方法 適切な準備が行われていれば,通常,光ファイバケーブルの直埋布設を
制限するのは,障害物及びドラム巻量だけであり,ドラム巻量については,その度合いは小さい。しかし,
長い直埋布設では石又は岩がある区間ではすき式工法が困難な場合もあり,溝式工法による準備の方が有
利である。可動ドラム法を使用して布設する長さを最大にすることもできる。
A3.6.5 必要接続長 直埋用光ファイバケーブルを布設する場合には,試験と接続のため区間との両端に適
切なケーブル余長を設けるようにすることが重要である。この長さは,接続作業及びクロージャ取付作業
を都合のよい位置で行うために十分なものとする。
A3.7 特殊な状況での布設
A3.7.1 洞道及び建物内への引込み 光ファイバケーブルを先端けん引又は分散けん引法によって洞道又
は建物へ引き込むことは,管路へのケーブル布設の特別な場合とみなすことができ,本体の3.4に示す方
法と検討事項が適用される。しかし,ケーブルを布設し,トレイ又は支持物へ人力で処理する場合には,
支持形状と取扱い作業が規定曲げ基準に反しないように注意が必要である。光ファイバケーブルに使用す
る留め具又は固定方法が適切なものでなければならない。
A3.7.2 建物用ケーブルラック 建物の垂直ケーブルラックに光ファイバケーブルを布設することは,通常
の方法で可能であるが,留め具及び固定方法が特別にこの種のケーブル用に設計されており,応力をファ
イバに伝えないことを確認する必要がある。
A3.7.3 橋りょう メタルケーブルの布設に関する通常の注意事項が光ファイバケーブルにも適用される
が,更に必要な注意としては,急こう(勾)配の区間又は垂直区間におけるケーブルの動きに対処するこ
とである。交通の振動によって生じるこの種の動きは,過度な光ファイバひずみをもたらすため,ケーブ
ルの動きに対する適切な抑止策を講じる。
A3.7.4 水底 光ファイバケーブルを河の横断箇所又は湖底に布設する必要がある場合には,ケーブルをこ
の目的に合った構造にする。可能な限り,連続した長さとし,水中での接続を避けるようにする。さらに,
河床又は湖岸に添わせたケーブルルートの傾斜はできるだけ緩やかにしてケーブル内の光ファイバが動か
ないようにする。水底ケーブルはあらゆる面において大きな動きを受け,光ファイバに過大なひずみを発
生させるため,溝,土のう(嚢),管路などを使用してこの動きを抑止する対策を講じる。
A3.8 屋内ケーブルの布設
A3.8.1 一般的検討事項 建物内では各種の光ファイバケーブル構造を使用できるので,屋内ネットワーク
の各部分に最適なタイプを使用するようにすることが重要である。引込みケーブルの曲げ基準は屋内タイ
プよりも厳しい場合もあり,可能であれば,建物のケーブル引込み口又はケーブルラックの近くに成端装
置を配置する方が有利である。
A3.8.2 ケーブルルート ケーブルルートが床に沿っている場合,急激な曲げを避けるため,ケーブルを壁
の周辺ではなく短い直線ルートで通すことが望ましい。床内布設の場合,通常,フリーアクセスフロアで
十分である。非外装ケーブルはトランク又はトレイに布設するのが最良であるが,ケーブルの曲げ基準に
適合するように曲がり箇所を適切に構築することが必要である。管路布設の場合には,ケーブルは押し込
まずに引っ張り入れるようにして,キンクを避けるようにする。
  ケーブルを壁に直接取り付ける場合には,適切な留め具とひもを使用し,締めすぎないように注意する。
屋内光ファイバケーブルの布設は人力作業で行われることが多いが,この作業に付随する光ファイバの過

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