この規格ページの目次
2
D 4234 : 2009
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS Q 17025 試験所及び校正機関の能力に関する一般要求事項
注記 対応国際規格 : ISO/IEC 17025,General requirements for the competence of testing and calibration
laboratories (IDT)
ISO 4000-1:2007,Passenger car tyres and rims−Part 1: Tyres (metric series)
ISO 4209-1:2001,Truck and bus tyres and rims (metric series)−Part 1: Tyres
ISO 4223-1,Definitions of some terms used in the tyre industry−Part 1: Pneumatic tyres
ISO 8855,Road vehicles−Vehicle dynamics and road-holding ability−Vocabulary
ISO/TS 16949:2002,Quality management systems−Particular requirements for the application of ISO
9001:2000 for automotive production and relevant service part organizations
3 用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は,ISO 4223-1によるほか,次による。
3.1
転がり抵抗,Fr (rolling resistance)
単位移動距離におけるエネルギー損失(又はエネルギー消費)。
注記 転がり抵抗に通常用いる国際単位系 (SI) は,“N・m/m”である。これは,抗力 (N) に等しい。
3.2
転がり抵抗係数,Cr (rolling resistance coefficient)
タイヤへの荷重に対する転がり抵抗の比率。
注記 転がり抵抗の単位は“N”で,荷重の単位は“kN”である。転がり抵抗係数は,無次元である。
3.3
封じ込め充てん(填)(capped inflation)
タイヤ内部の空気が走行中に温まり,空気圧が上昇可能な状態での充てん(填)。
3.4
寄生損失 (parasitic loss)
タイヤの内部損失を除いた単位距離でのエネルギー損失(又はエネルギー消費)。試験装置の回転部分の
風損,ベアリング損失及びこの測定に固有のシステム的なその他発生源による損失。
注記 この規格では,測定結果からどの寄生損失を除くべきかについても規定している。
3.5
スキムテスト法 (skim test reading)
タイヤをスリップしないように回転させ続けながら,タイヤ単体のエネルギー損失が実質的にゼロのレ
ベルに到達するまでタイヤ荷重を減少して寄生損失抵抗を測定する方法。
3.6
慣性,慣性モーメント (inertia,moment of inertia)
それぞれ,回転体に付与されるトルク及びその回転加速度との比率。
注記1 回転体とは,タイヤの試験用組立部品(以下,アッセンブリという。),ドラムなどのことを
いう。
注記2 慣性モーメントの測定方法は,附属書Bを参照。
――――― [JIS D 4234 pdf 6] ―――――
3
D 4234 : 2009
3.7
試験用新品タイヤ (new test tyre)
以前に転がり抵抗試験で発生するより高い温度での転動試験又は40 ℃より高い温度で放置された履歴
のないタイヤ。ただし,許可された試験方法は,繰り返してもよい。
注記 この規格のほかに,ISO 18164,SAE J1269及びSAE J2452に規定されている転がり抵抗試験
方法は,繰り返してもよい。
3.8
測定結果の相関 (measurement result correlation)
異なる試験機関が測定した転がり抵抗の結果を直接比較可能にするために,その試験機関によって定期
的に実施される一連の転がり抵抗測定。これらの測定結果は,アライメント補正係数の算出に用いられ,
転がり抵抗補正値Cr,alignedを計算することができる。
注記 箇条10を参照。
3.9
基準試験機 (reference machine)
アライメントのための基準として用いる試験機。
3.10
対象試験機 (candidate machine)
基準試験機に対してアライメントをする必要がある試験機。
3.11
アライメントタイヤ (alignment tyres)
試験機のアライメントを行うために,対象試験機及び基準試験機によって測定する2対の規定タイヤ。
注記 箇条10を参照。
3.12
試験機コントロールタイヤ (laboratory control tyre)
個々の試験機関で経時での試験機の動作をモニタリングするために用いるタイヤ。
注記 試験機の動作とは,例えばドリフト(測定対象や条件を固定しても,時間とともに示される値
が次第にずれること。)をいう。
3.13
測定値の再現性,σm (measurement reproducibility)
転がり抵抗測定値の再現性。測定値の再現性σmは,分散が均等であるとして,二つのアライメントタイ
ヤについて,すべての試験手順をn回 (n≧3) 繰り返すことによって推定することができる。
なお,σmは,式(1)及び式(2)から算出できる。
注記 箇条7を参照。
2
1 2
σm σm,i (1)
2 i1
2
n n
1 1
σm,i Cr,i, j Cr,i, j (2)
n 1 j 1 n j 1
――――― [JIS D 4234 pdf 7] ―――――
4
D 4234 : 2009
ここに, i : 1又は2で各々のアライメントタイヤに対応する
j : 対象とするタイヤの,1からnまでの繰り返し測定の変
数
n : 繰り返し測定の回数
Cr,i,j : 各々のアライメントタイヤで繰り返し測定する転がり
抵抗係数
3.14
アライメントタイヤの偏差 (deviation of alignment tyre)
適切な回数の繰り返し測定を行ったアライメントタイヤの転がり抵抗係数Crの平均値の経時変化。
注記 10.2,10.3を参照。
4 試験方法
この規格では,a) d)に示す四つの試験法を規定する。試験者は,これらの試験法の中から一つを選択
して試験する。
各試験法でそれぞれの転がり抵抗算出用パラメータを測定し,算出式によって,タイヤとドラムとの接
触面に働く力に変換する。
注記1 四つの試験法のどれを使用しても,アライメントタイヤによって相関を求めれば,測定結果
の直接比較ができる。
注記2 転がり抵抗の測定方法及び測定場所は,参考として附属書JAに示す。
a) フォース法 タイヤスピンドルで測定又は換算して反力を求める方法である。
注記 この試験方法によって得られた測定値は,後述するデータ解析に用いるベアリング損失,ホ
イール及びタイヤの空気抵抗損失を含んでいる。
b) トルク法 ドラムで測定するトルク入力を求める方法である。
c) 惰行法 ドラム及びタイヤのアッセンブリの減速度を求める方法である。
d) パワー法 ドラムで測定するパワー入力を求める方法である。
注記 トルク法,惰行法又はパワー法によって得られた測定値は,ベアリング損失並びにホイール,
タイヤ及びドラムの空気抵抗損失を含んでいる。
5 試験機器
5.1 ドラムの仕様
5.1.1 直径
ドラムの直径は,直径1.7 m以上とする。
Fr及びCrの値は,9.3によって,ドラム直径2.0 mの値に換算して補正する。
5.1.2 表面
ドラムの表面は,平滑な鋼材とする。スキムテスト法の精確さ向上のため,粗さをもつ表面を用いても
よい。表面は,清潔に保つ。
Fr及びCrの値は,平滑なドラム表面に換算して表す。粗さをもつドラム表面については,A.7による。
5.1.3 幅
ドラムの幅は,試験に用いるタイヤ接地幅より広くする。
5.2 試験リム
タイヤは,次に示すリム幅をもつ,鉄製又は軽量の鋼材のホイールに組む。
――――― [JIS D 4234 pdf 8] ―――――
5
D 4234 : 2009
− 乗用車用タイヤは,ISO 4000-1:2007の6.2.2に規定するリム幅のもの。
− トラック及びバス用タイヤは,ISO 4209-1:2001の5.1.3に規定するリム幅のもの。
これ以外のリム幅は,用いてはならない。測定リム幅の算出方法は,附属書Cによる。
5.3 荷重,アライメント,制御及び計測機器の正確度
パラメータは,必要とする試験データを提供するために,十分な精確さをもたなければならない。個々
の特性値は,附属書Aによる。
5.4 温度環境
5.4.1 基準条件
タイヤのサイドウォール面から0.15 m以上,1 m以下の範囲で測定する基準の雰囲気温度は,25 ℃と
する。
5.4.2 選択できる条件
試験時の雰囲気温度が基準の雰囲気温度と異なる場合,転がり抵抗測定値は,9.2によって基準の雰囲気
温度に補正する。
5.4.3 ドラム表面温度
試験開始時には,ドラム表面温度と雰囲気温度とが同じとなるようにする。
6 試験条件
6.1 概要
タイヤに空気を封じ込め充てん(填)し,空気圧が上昇可能な状態で(3.3参照)転がり抵抗の測定を行
う。
6.2 試験速度
試験速度は,表1による。
表1−試験速度
タイヤ区分 乗用車用 トラック及びバス用
負荷能力指数 (LI) すべて 121以下 122以上
速度記号 Ja)以下又は速度記号表記
すべて すべて K b)以上
のないタイヤ
試験速度 km/h 80 80 60 80
注記 負荷能力指数は,附属書JC,速度記号(タイヤの最高速度を示す記号)は,附属書JDを参照。
注a) 100 km/h。
b) 110 km/h。
6.3 試験荷重
標準試験荷重は,表2の値から算出し,附属書Aに規定する公差の範囲とする。
6.4 試験空気圧
試験空気圧は,表2による。A.4に規定する正確度で封じ込め充てん(填)する。
――――― [JIS D 4234 pdf 9] ―――――
6
D 4234 : 2009
表2−試験荷重及び空気圧
乗用車用a)
スタンダード レインフォースド
タイヤ区分 トラック及びバス用
(標準タイヤ) エクストラロード
(補強タイヤ)
荷重−最大負荷能力に 85 b)(サイドウォールに表記された単輪
80 80
対する割合 % での最大負荷能力に対する割合%)
サイドウォールに表記された単輪での
空気圧 kPa 210 250
最大負荷能力に対応する空気圧c)
注a) SO 4000-1:2007の附属書Bに規定されていないカテゴリーに属する乗用車用タイヤは,タイヤメーカ
ーの推奨する最大負荷能力に対する空気圧から30 kPaを引いた空気圧を用いる。
b) サイドウォールに表記がない場合,適切なタイヤ規格に規定する単輪装着での最大負荷能力の85 %の
荷重とする。
c) 又は,サイドウォールに表記がない場合,適切なタイヤ規格に規定する単輪装着での最大負荷能力に対
応する空気圧。
6.5 計測間隔と速度
惰行法を選んだ場合,次の要件を適用する。
a) 計測間隔Δtについては,時間単位0.5 sを超えてはならない。
b) 単位時間当たりのドラム速度の変化は,1 km/hを超えてはならない。
7 試験手順
7.1 概要
次の試験手順どおりに実施する(附属書JBを参照)。
7.2 温度調節
空気充てん(填)したタイヤは,試験場所と同じ温度環境の中に,次に規定する時間以上,保管する。
− 乗用車用タイヤは,3時間以上。
− トラック及びバス用タイヤは,6時間以上。
7.3 空気圧調整
温度調節の後,空気圧を試験空気圧に調整し,10分後に再確認を行う。
7.4 慣らし走行
慣らし走行時間は,表3に規定した時間とする。
表3−慣らし走行時間
タイヤ区分 乗用車用 トラック及びバス用
負荷能力指数 (LI) すべて 121以下 122以上
リム径の呼び すべて すべて 22.5 未満 22.5 以上
慣らし走行時間 min 30 50 150 180
7.5 測定及び記録
次の項目を測定[a) f)の項目]及び記録する(図1及び附属書JAを参照)。
a) 試験速度,Un
b) ドラム表面に対して直角に置いたタイヤへの荷重,Lm
――――― [JIS D 4234 pdf 10] ―――――
次のページ PDF 11
JIS D 4234:2009の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 28580:2009(MOD)
JIS D 4234:2009の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.160 : タイヤ > 83.160.01 : タイヤ一般
JIS D 4234:2009の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISQ17025:2018
- 試験所及び校正機関の能力に関する一般要求事項