JIS E 3601:1992 レールボンド | ページ 2

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E 3601-1992
                                    付図4 SV2-110-260(例)
            備考1. 導体の公称断面積 110mm2
                2. より線構成(素線数/素線径mm×条数)37/1.4×2
                                       付図5 CLB(例)
                                                                          単位 mm
              ボンドの呼び   導体の公称    より線構成    L1     L2      L3     L4
                             断面積      素線数/素線
                                         径×条数
                                mm2         本/mm
            CLB - 15- 600         15        19/1.0×1    600    510     60     480
            CLB - 15-1 200        15        19/1.0×1   1 200  1 110    60    1 080
            CLB - 22- 600         22        19/1.2×1    600    500     65     470
            CLB - 22-1 200        22        19/1.2×1   1 200  1 100    65    1 070
            CLB - 55- 600         55        37/1.4×1    600    490     70     460
            CLB - 55-1 200        55        37/1.4×1   1 200  1 090    70    1 060
            CLB - 55-1 500        55        37/1.4×1   1 500  1 390    70    1 360
            CLB - 70-1 200        70        61/1.2×1   1 200  1 090    70    1 060
            CLB - 100-1 500      100        91/1.2×1   1 500  1 380    75    1 350
            CLB - 110- 600       110        37/1.4×2    600    480     75     450
            CLB - 10-1 200       110        37/1.4×2   1 200  1 080    75    1 050

――――― [JIS E 3601 pdf 6] ―――――

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                                   付図6 PL-115-1 200(例)
            備考1. 導体の公称断面積 115mm2
                2. より線構成(素線数/素線径mm×条数)37/2.0×1
                                   付図7 SL-115-1 100(例)
      備考1. 導体の公称断面積 115mm2
         2. より線構成(素線数/素線径mm×条数)37/2.0×1

――――― [JIS E 3601 pdf 7] ―――――

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E 3601-1992
                                           附属書
  規格本体の7.2に規定の従来単位による引張荷重の規格値は,平成7年4月1日以降ここに記載する国
際単位系による規格値を適用する。
                                      附属書表1 引張荷重
                                    導体の公称断面  引張荷重
                                         mm2          kN
                                         15            3.0
                                         22            3.5
                                         55            5.0
                                         70            5.0
                                        100            7.0
                                        110            8.0
                                        140           10.0
                                        115 (PL)      17.0
                                        115 (SL)       8.0

――――― [JIS E 3601 pdf 8] ―――――

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                            工業標準改正原案調査作成委員会 構成表
                                     氏名                         所属
        本委員会(委員長)     佐々木 敏 明      財団法人鉄道総合技術研究所
                               伊佐山 建 志      通商産業省機械情報産業局
                               伊 東     厚      工業技術院標準部
                               小野山     悟     運輸省鉄道局
                               片 岡     章      電気技術開発株式会社
                               冨加見 昌 男      東日本旅客鉄道株式会社施設電気部
                               玉 井 義 興       西日本旅客鉄道株式会社電気部
                               黒 田 武 定       社団法人日本民営鉄道協会
                               斎 藤 義 進       東武鉄道株式会社電気部
                               村 島 弘 益       京浜急行電鉄株式会社電気部
                               小松原 哲 夫      京阪電気鉄道株式会社電気部
                               中 村 菊 雄       信号工業協会
                               中 島 保 三       信号器材株式会社
                               石 井 良 夫       三和テッキ株式会社
                               富 樫     敏      株式会社電業
                               森 田 節 司       電鉄工業株式会社
        分科会(主査)         若 林 武 夫       財団法人鉄道総合技術研究所
                               藤 田 富 男       工業技術院標準部
                               廣 瀬 道 雄       運輸省鉄道局
                               古 川 昭 典       東日本旅客鉄道株式会社施設電気部
                               廣 瀬 雄 造       西日本旅客鉄道株式会社電気部
                               小 林     実      東武鉄道株式会社電気部
                               岩 崎 靖 俊       京浜急行電鉄株式会社電気部
                               中 村 菊 雄       信号工業協会
                               中 島 保 三       信号器材株式会社
                               石 井 良 夫       三和テッキ株式会社
                               山 口 浩 一       株式会社電業
                               森 田 節 司       電鉄工業株式会社
        (事務局)             鴫 原 和 夫       社団法人日本鉄道電気技術協会