JIS F 8459:2003 船用探照灯

                                                                                   F 8459 : 2003

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,財団法人日本船舶
標準協会(JMSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調
査会の審議を経て,国土交通大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS F 8459 : 1983は改正され,この規格に置き換えられる。

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F 8459 : 2003

pdf 目 次

ページ

•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 引用規格・・・・[1]
•  3. 種類・・・・[1]
•  4. 性能・・・・[1]
•  5. 構成及び構造・・・・[2]
•  5.1 構成・・・・[2]
•  5.2 構造・・・・[2]
•  6. 材料・・・・[4]
•  7. 防食処理,電食防止及び表面処理・・・・[4]
•  7.1 防食処理・・・・[4]
•  7.2 電食防止・・・・[4]
•  7.3 表面処理・・・・[4]
•  8. 試験及び検査・・・・[4]
•  8.1 形式試験項目及び順序・・・・[4]
•  8.2 受渡検査項目及び順序・・・・[5]
•  8.3 形式試験・・・・[5]
•  9. 製品の呼び方・・・・[5]
•  10. 表示・・・・[5]
•  11. 適合電球の表示・・・・[6]
•  12. 取扱い上の注意事項・・・・[6]
•  13. 警告表示・・・・[6]

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              F 8459 : 2003

船用探照灯

Shipbuilding─Searchlights

1. 適用範囲

 この規格は,船で用いる電源電圧250 V以下の白熱電球を光源とする探照灯(以下,灯器
という。)について規定する。

2. 引用規格

 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 0617-2 電気用図記号 第2部 : 図記号要素,限定図記号及びその他の一般用途図記号
    JIS C 2805 銅線用圧着端子
    JIS C 3410 船用電線
    JIS C 7709-1 電球類の口金・受金及びそれらのゲージ並びに互換性・安全性 第1部 口金
    JIS C 8105-1 照明器具−第1部 : 安全性要求事項通則
    JIS C 8105-3 照明器具−第3部 : 性能要求事項通則
    JIS F 8008 船用電気照明器具通則
    JIS H 8601 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化皮膜
    JIS H 8610 電気亜鉛めっき
    JIS H 8617 ニッケルめっき及びニッケル−クロムめっき
    JIS R 3206 強化ガラス
    JIS Z 8721 色の表示方法−三属性による表示

3. 種類

 灯器の種類は,種類,形式,適合電球及び保護等級によって表1による。
                                          表 1 種類
                                                       適合電球
           種類        形式      定格電圧V                                  保護等級
                                               定格電圧V   定格消費電力W
                       20形                                     500
         C種,D種      30形                   100,110,115    1 000
                                    250                                       IP 44
         又はE種       40形                     又は220        2 000
                       60形                                    3 000
        備考1. 種類は,灯器の操作方式を示し,C種に室内操作形,D種は器側操作形,E種は電動式遠隔
               操作形を表す。
            2. 形式は反射鏡の有効径 (cm) によって灯器の大きさを表す。
            3. 適合電球の定格消費電力Wは,参考表による。

4. 性能

 灯器の性能は,JIS F 8008の4.(一般要求事項)の規定によるほか,次による。
a) 基準周囲温度 基準周囲温度の限度は,35 ℃とする。

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b) 外被の保護性能 外被の保護性能は表1の保護等級を満足しなければならない。
c) 配光 配光は,表2による。
                                          表 2 配光
                        形式           光柱光度 cd            光柱角度
                        20形            250 000 以上
                        30形            800 000 以上
                                                                約6
                        40形           1 800 000 以上
                        60形           4 000 000 以上
d) ふ仰及び旋回角 ふ仰及び旋回角は,表3による。
                                     表 3 ふ仰及び旋回角
                                                                      単位 度
                      種類         ふ仰         仰角            旋回角
                      C種         30 以上      15 以上
                                                            左右 各180 以上
                      D種         45 以上      30 以上
                      E種         30 以上      15 以上      左右 各165 以上
e) 温度上昇 灯体を水平投光状態に置き,適合電球を定格電圧で点灯し,各部の温度が飽和点に達した
    ときの各部の温度上昇値は,表4に示す値以下とする。
                                        表 4 温度上昇
                                                            単位 ℃
                                  測定箇所           温度上昇値
                             反射鏡中央                  195
                             前面ガラス外面中央          130
                             外部電線接続端子             50

5. 構成及び構造

5.1 構成

 灯器の構成は,通常,次による。
a)   種は,灯体,前ふた,前面ガラス,反射鏡,ソケット部,支持腕,ふ仰操作腕,取付台,ふ仰固定
    ハンドル,旋回固定ハンドル,ふ仰・旋回操作ハンドルなどで構成する。
b)   種は,灯体,前ふた,取手,前面ガラス,反射鏡,ソケット部,ふ仰固定ハンドル,旋回固定ハン
    ドル,支持腕,取付台などで構成する。
c)   種は,灯体,前ふた,前面ガラス,反射鏡,ソケット部,支持腕,ふ仰操作腕,駆動装置などで構
    成する。

5.2 構造

 灯器の構造は,JIS F 8008の5.(構造)の規定によるほか,次による。
 なお,灯器の一例を参考図24に示す。
a) 灯器は,点検,調整及び操作が容易に行える構造とする。
b) 灯器には,浸入した水が自然に流出するように適切な位置に水抜穴を設けてもよい。
c) 灯器のふ仰及び旋回は円滑で,通常,ストッパ機構をもつものとし,また,任意の位置において確実
    に保持できる構造とする。操作方法は,D種は灯体後部の操作取手によって,C種は室内から操作ハ
    ンドルによって,E種は操作盤によって遠隔操作できる構造とする。
d) ソケット支持機構は,反射鏡に対して電球の高さ又は向きが容易に調節できる構造とする。
e) 照射光線の集光及び拡散は,容易に行えるものとし,任意の調整点において確実に保持できる構造と
    する。

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                                                                                              3
                                                                                   F 8459 : 2003
f)  反射鏡は,良質のガラスに適切なめっきと塗装を施した,耐熱,耐寒,耐食性をもつ回転放物面形裏
    面鏡とし,各部の寸法は,表5によるものを推奨する。
                                      表 5 反射鏡の寸法
                                                                            単位 mm
                形式         有効直径         外径         焦点距離     周縁部の厚さ
                20形         200 以上       220 以上        100±5        4 以上
                30形         300 以上       330 以上        150±6        5 以上
                40形         400 以上       430 以上        200±6        6 以上
                60形         600 以上       640 以上        254±6        7 以上
g) 前面ガラスは,JIS R 3206の規定による平面強化ガラスとし,各部の寸法は,表6による。
                                    表 6 前面ガラスの寸法
                                                             単位 mm
                               形式          外径           厚さ
                              20形          210 以上
                              30形          310 以上
                                                            5 以上
                              40形          415 以上
                              60形          620 以上
h) 絶縁距離はJIS C 8105-1の第11章(絶縁距離)の規定による。
i)  灯器には,端子盤及び保護接地端子を内蔵する。
j)  端子盤の端子は,JIS C 2805の規定による銅線用絶縁被覆付圧着端子が取り付けられる構造が望まし
    い。
k) 灯器には,適切な位置に保護接地端子を設けるか,容易に,かつ,確実に保護接地できる構造とする。
    また,端子盤の端子のうち1端子に保護接地記号を付け,灯器に接地してもよい。
     なお,保護接地端子を設ける場合は,JIS C 0617-2の規定による保護接地の記号**を表示するの
    がよい。
l)  灯体の内部配線は,表7に示す公称導体断面積をもつ耐熱可とう電線を使用するのがよい。また,可
    とうより銅線に耐熱絶縁チューブを被せたものを使用してもよい。
                                  表 7 灯体の内部配線用電線
                                                           単位 mm2
                                  形式            公称導体断面積
                                  20形               1.5以上
                                  30形               2.5以上
                                  40形                 4以上
                                  60形                 6以上
m) キャブタイヤコードを附属する場合は,JIS C 3410の規定による表8に示すものを取り付ける。
                                表 8 キャブタイヤコードの種類
                                 形式           キャブタイヤコード
                                 20形        0.6/1 kVTPNP−1.5以上
                                 30形        0.6/1 kVTPNP−2.5以上
                                 40形        0.6/1 kVTPNP−4以上
                                 60形        0.6/1 kVTPNP−6以上
n) コードの引込部は,コードの屈曲などによる損傷を保護するため,保護ゴムさや又は適切な保護装置
    を施す。

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