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G 3353 : 2011
12 試験
12.1 分析試験
形鋼の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び分析試料の採り方は,JIS G 0404
の箇条8(化学成分)による。溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。
12.2 引張試験
a) 引張試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,
供試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類とし,試験片の数及び採
取位置は,この規格のb) による。
b) 引張試験片は,同一溶鋼に属し同一厚さの形鋼に使用する鋼帯を一括して,幅の縁から幅の1/4又は
それに近い位置から1個採取する。ただし,50 tを超えるときは,2個採取する。
なお,要求のある場合及び500 ℃を超える熱処理を行った場合は,形鋼から引張試験片を採取する
ものとし,その数及び採取位置は受渡当事者間の協定による。
c) 引張試験片は,JIS Z 2241の5号試験片又は1A号試験片とする。
d) 引張試験方法は,JIS Z 2241による。
12.3 溶接部引張試験
溶接部引張試験は,次による。
a) 試験片は,図1による。試験片の数は,同一断面寸法の形鋼2 500 mを一括して,それぞれ1個とす
る。
a) 軽量H形鋼 b) 軽量リップH形鋼
図1−溶接部引張試験片
b) 試験方法は,図2のように,支持金具を用いてフランジを固定して試験片を引っ張り,ウェブ,フラ
ンジ又は溶接部のいずれで破断するかを調べる。フランジの固定方法の例を図3に示す。
試験片の引張試験方法は,JIS Z 2241による。ただし,試験力を加える速度は,支持金具間のひず
み速度が0.008 s−1以下となる速度とする。
なお,支持金具B部の面取りのフランジとなす角度は45°以上で,かつ,支点距離(l)はフラン
ジ厚さ(t2)の1.5倍以上とし,支持金具B部を取り付けるとき,溶接部の盛り上がりが当たらない
ように取り付ける。
――――― [JIS G 3353 pdf 11] ―――――
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a) 軽量H形鋼 b) 軽量リップH形鋼
図2−溶接部引張試験方法
図3−フランジの固定方法の例
13 検査及び再検査
13.1 検査
検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条5に適合しなければならない。
c) 炭素当量又は溶接割れ感受性組成は,箇条6に適合しなければならない。
d) 機械的性質は,箇条8に適合しなければならない。
e) 寸法は,箇条10に適合しなければならない。
f) 外観は,箇条11に適合しなければならない。
13.2 再検査
引張試験で合格にならなかった形鋼は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって再試験を行って合否を決定
することができる。
――――― [JIS G 3353 pdf 12] ―――――
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14 表示
検査に合格した形鋼は,1本ごと又は1結束ごとに次の項目を適切な方法で表示する。
a) 種類の記号
b) 製品の識別番号
c) 断面寸法及び長さ
d) 結束した場合は結束に含まれる本数
e) 製造業者名又はその略号
形鋼の断面寸法はミリメートルで表し,長さはメートルで表す。断面寸法の表示は,次による。
軽量H形鋼 : 高さ×幅×ウェブ厚さ×フランジ厚さ
例 200×100×3.2×4.5
軽量リップH形鋼 : 高さ×幅×リップ長さ×ウェブ厚さ×フランジ厚さ
例 100×100×20×2.3×3.2
15 報告
JIS G 0404の箇条13(報告)による。製造業者は,JIS G 0415の表1(検査文書の総括表)の記号2.3
(受渡試験報告書)又は記号3.1.B(検査証明書3.1.B)によって,検査文書を注文者へ提出しなければな
らない。
炭素当量又は溶接割れ感受性組成が規定されている場合は,計算式に規定された元素の含有率を検査文
書に付記する。また,表2の注a) による場合は,添加した合金元素の含有率を検査文書に付記する。
――――― [JIS G 3353 pdf 13] ―――――
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附属書A
(規定)
めっき鋼帯を用いる場合の形鋼の規定
A.1 適用範囲
この附属書は,めっき鋼帯を用いる場合の形鋼について規定する。この場合の形鋼は,本体の規定によ
るほか,次による。
A.2 めっきの種類
めっきの種類は,溶融亜鉛めっき,溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき,及び溶融55 %アルミニウ
ム−亜鉛合金めっきの3種類とし,めっきの付着量,めっき付着量表示記号,相当めっき厚さ及びめっき
量定数は,JIS G 3302,JIS G 3317及びJIS G 3321による。
なお,受渡当事者間の協定によって,めっきの種類は,これ以外の溶融めっきとしてもよい。ただし,
この場合,次の条件を満足しなければならない。
− めっきの付着量は,3点平均最小付着量70 g/m2以上及び1点最小付着量60 g/m2以上とする。
− めっき付着量表示記号のアルファベットの頭文字は,“Z”,“F”,“Y”及び“A”を用いてはならない。
− 相当めっき厚さ及びめっき量定数は,受渡当事者間の協定による。
A.3 機械的性質
12.2によって引張試験を行う場合の,降伏点又は耐力,及び引張強さの算出に用いる厚さは,次のいず
れかによる。
− めっき層除去後の実測厚さ
− めっき層を含めた実測厚さから,相当めっき厚さを減じたもの
− めっき層を含めた実測厚さから,実測しためっき付着量の換算めっき厚さを減じたもの
A.4 寸法,質量及び厚さの許容差
A.4.1 寸法の表し方
めっき鋼帯を用いる場合は,めっき前の鋼帯(以下,めっき原板という。)の厚さを表示厚さとし,寸法
の表示には表示厚さを用いる。
A.4.2 質量
めっき鋼帯を用いる場合の形鋼の質量の計算方法は,表A.1による。寸法は,表示の寸法を用いる。
A.4.3 厚さの許容差
厚さ(軽量リップH形鋼の場合は平板部分の厚さ)の許容差は,表示厚さを小数点以下3桁で表したも
のに,JIS G 3302,JIS G 3317,JIS G 3321又は受渡当事者間の協定による相当めっき厚さを加えた数値を
JIS Z 8401の規則Aによって小数点以下2桁に丸めた数値に適用する。
A.5 めっきの付着量試験
めっきの付着量試験は,JIS G 3302,JIS G 3317,JIS G 3321又は受渡当事者間の協定による。
――――― [JIS G 3353 pdf 14] ―――――
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表A.1−めっき鋼帯を用いる場合の形鋼の質量の計算方法
計算順序 部位 計算方法a) 結果の桁数b)
めっき原板の
基本質量 共通 7.85(厚さ1 mm・面積1 m2) −
kg/(mm・m2)
めっき原板の ウェブ めっき原板の基本質量 [kg/(mm・m2) ]×t1(mm)
有効数字4桁の数
単位質量a)
フランジ めっき原板の基本質量 [kg/(mm・m2) ]×t2(mm)
値に丸める。
kg/m2
ウェブのめっき原板の単位質量(kg/m2)
めっき鋼帯の ウェブ
+めっき量定数 有効数字4桁の数
単位質量
フランジのめっき原板の単位質量(kg/m2) 値に丸める。
kg/m2 フランジ
+めっき量定数
中心線延べ ウェブ H−2 t2
有効数字4桁の数
断面幅a) 軽量H形鋼 : 2B
フランジ 値に丸める。
mm 軽量リップH形鋼 : 2B+4C−6.574 t2
ウェブの中心線延べ断面幅(mm)
形鋼の ウェブ
×1 000(mm)×10−6 / 1(m) 有効数字4桁の数
単位面積
フランジの中心線延べ断面幅(mm) 値に丸める。
m2/m フランジ
×1 000(mm)×10−6 / 1(m)
ウェブのめっき鋼帯の単位質量(kg/m2)
形鋼の
×形鋼のウェブの単位面積(m2/m) 有効数字3桁の数
単位質量 −
+フランジのめっき鋼帯の単位質量(kg/m2) 値に丸める。
kg/m
×形鋼のフランジの単位面積(m2/m)
1本の質量 有効数字3桁の数
− 形鋼の単位質量(kg/m)×長さ(m)
kg 値に丸める。
総質量 kgの整数値に丸め
− 1本の質量(kg)×同一寸法の総本数
kg る。
注a) 単位質量及び断面幅の計算に用いた記号は,形鋼の断面寸法を表し,記号と断面各部との関係は,
表6及び表7による。
b) 数値の丸め方は,JIS Z 8401の規則Aによる。
A.6 検査及び再検査
A.6.1 検査
めっき鋼帯を用いる場合は,13.1に加え,めっきの付着量は,A.2に適合しなければならない。
A.6.2 再検査
めっきの付着量試験で不合格となった鋼帯は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって再試験を行って合否
を決定することができる。
A.7 表示
めっき鋼帯を用いる場合は,検査に合格した形鋼は,箇条14に加え,めっきの付着量表示記号を1本ご
と又は1結束ごとに適切な方法で表示する。
A.8 めっきされていない端面の防食
めっきされていない端面,溶接部などの防食については,必要に応じて受渡当事者間の協議による。
JIS G 3353:2011の国際規格 ICS 分類一覧
JIS G 3353:2011の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG3302:2019
- 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3317:2019
- 溶融亜鉛―5%アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3321:2019
- 溶融55%アルミニウム―亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方