JIS G 3353:2011 一般構造用溶接軽量Ｈ形鋼

                                                                                   G 3353 : 2011

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類の記号及び適用厚さ・・・・[1]
•  4 製造方法・・・・[2]
•  5 化学成分・・・・[2]
•  6 炭素当量又は溶接割れ感受性組成・・・・[2]
•  7 熱処理及び記号・・・・[2]
•  7.1 熱処理・・・・[2]
•  7.2 熱処理の記号・・・・[3]
•  8 機械的性質・・・・[3]
•  8.1 降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び・・・・[3]
•  8.2 溶接部引張強さ・・・・[3]
•  9 形状,寸法,断面積及び質量・・・・[3]
•  9.1 断面形状,標準断面寸法,断面積及び単位質量・・・・[3]
•  9.2 標準長さ・・・・[6]
•  9.3 断面積及び質量の計算方法・・・・[6]
•  10 形状及び寸法の許容差・・・・[7]
•  11 外観・・・・[8]
•  12 試験・・・・[9]
•  12.1 分析試験・・・・[9]
•  12.2 引張試験・・・・[9]
•  12.3 溶接部引張試験・・・・[9]
•  13 検査及び再検査・・・・[10]
•  13.1 検査・・・・[10]
•  13.2 再検査・・・・[10]
•  14 表示・・・・[11]
•  15 報告・・・・[11]
•  附属書A(規定)めっき鋼帯を用いる場合の形鋼の規定・・・・[12]

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――――― [JIS G 3353 pdf 1] ―――――

G 3353 : 2011

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本鋼構
造協会(JSSC)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調
査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3353:1990は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成24年6月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3353:1990によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS G 3353 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3353 : 2011

一般構造用溶接軽量H形鋼

Welded light gauge steel H sections for general structure

序文

  この規格は,1978年に制定され,その後3回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は1990年に
行われたが,その後の技術動向の変化に対応するために改正した。
  なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1 適用範囲

  この規格は,建築,土木その他の一般構造物に用いる連続した高周波抵抗溶接,又はこれと高周波誘導
溶接との併用によって成形する軽量H形鋼(以下,形鋼という。)について規定する。
  なお,めっき鋼帯を用いる場合の形鋼の規定は,本体によるほか,附属書Aによる。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3317 溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3321 溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 種類の記号及び適用厚さ

  形鋼の種類は,2種類とし,種類の記号,断面形状による名称及び適用厚さは,表1による。
                                  表1−種類の記号及び適用厚さ
                                                                           単位 mm
                  種類の記号           断面形状による名称           適用厚さ
            SWH400                  軽量H形鋼                1.6以上12.0以下
            SWH400L                 軽量リップH形鋼          1.6以上6.0以下

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G 3353 : 2011

4 製造方法

  形鋼の製造方法は,次による。
a) 形鋼は,熱間圧延鋼帯,冷間圧延鋼帯,又はめっき鋼帯から連続した高周波抵抗溶接,又はこれと高
    周波誘導溶接との併用によって製造する。
b) 軽量リップH形鋼は,a) に加え,ロール成形などによって製造する。

5 化学成分

  形鋼に用いる鋼帯は,12.1の試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。
                                        表2−化学成分a)
                                                                            単位 %
            種類の記号        C           Si         Mn           P           S
            SWH400
                           0.20以下    0.35以下    1.40以下   0.030以下   0.015以下
            SWH400L
            注a) 必要に応じてこの表以外の合金元素を添加してもよい。

6 炭素当量又は溶接割れ感受性組成

  形鋼に用いる鋼帯の炭素当量又は溶接割れ感受性組成は,次による。
a) 炭素当量は,表3による。炭素当量の計算は,12.1の溶鋼分析値を用い,式(1)による。
      なお,計算式に規定された元素は,添加の有無にかかわらず,計算に用いる。
                                 Mn   Si  Ni  Cr   Mo  V
                        Ceq  C                              (1)
                                  6   24  40   5    4  14
                      ここに,        Ceq :  炭素当量(%)
b) 受渡当事者間の協定によって,炭素当量の代わりに溶接割れ感受性組成を適用してもよい。この場合
    の溶接割れ感受性組成は,表4による。溶接割れ感受性組成の計算は,12.1の溶鋼分析値を用い,式
    (2)による。
      なお,計算式に規定された元素は,添加の有無にかかわらず,計算に用いる。
                                 Si   Mn   Cu   Ni  Cr  Mo   V
                         PCM  C                                  5B   (2)
                                 30   20   20   60  20  15   10
                      ここに,       PCM :  溶接割れ感受性組成(%)
                 表3−炭素当量                             表4−溶接割れ感受性組成
                                 単位 %                                          単位 %
          種類の記号       炭素当量                    種類の記号     溶接割れ感受性組成
        SWH400                                        SWH400
                           0.36以下                                       0.26以下
        SWH400L                                       SWH400L

7 熱処理及び記号

7.1 熱処理

  形鋼には,必要に応じて,焼ならし又は焼戻しを行ってもよい。また,受渡当事者間の協定によって,
適切な熱処理を行ってもよい。

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                                                                                              3
                                                                                   G 3353 : 2011

7.2 熱処理の記号

  形鋼の成形中又は成形後に熱処理を行った場合,熱処理を示す記号は次による。
  なお,熱処理の記号を付記する場合は,表1の種類の記号の末尾に付記する。
a) 協定によって,鋼材に焼ならしを行う場合       N
b) 協定によって,鋼材に焼戻しを行う場合         T
c) 鋼材に適切な熱処理を行う場合                 協定による

8 機械的性質

8.1 降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び

  形鋼は,12.2の試験を行い,その降伏点又は耐力,引張強さ及び伸びは,表5による。
                             表5−降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び
                                                                            伸び
                 降伏点又は耐力         降伏比                               %
                     N/mm2                %                        5号           1A号
      種類の                                          引張強さ
                                                                  試験片         試験片
       記号                                            N/mm2
                   鋼材の厚さ         鋼材の厚さ                         鋼材の厚さ
                      mm                 mm                                 mm
                12未満     12      12未満     12                   5以下     5を超えるもの
    SWH400               245以上                      400以上
               245以上               −     80以下                23以上        18以上
    SWH400L              365以下                      510以下
    注記 1 N/mm2=1 MPa

8.2 溶接部引張強さ

  形鋼の溶接部は,12.3の試験を行い,ウェブ又はフランジの母材破断とする。

9 形状,寸法,断面積及び質量

9.1 断面形状,標準断面寸法,断面積及び単位質量

  形鋼の断面形状,標準断面寸法,断面積及び単位質量は,表6及び表7による。ただし,標準断面寸法
以外の断面寸法についても,この規格は適用できるものとする。
  参考として断面二次モーメント,断面二次半径及び断面係数を表6及び表7に示す。
  なお,軽量リップH形鋼の角部の曲率半径は,通常,板厚(t2)の中心線で1.5 t2とする。

――――― [JIS G 3353 pdf 5] ―――――

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