JIS G 5526:2014 ダクタイル鋳鉄管 | ページ 2

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表3−引張強さ及び伸び
材料の記号 引張強さ 伸び
N/mm2 %
FCD(420-10) 420以上 10以上
注記 1 N/mm2=1 MPa

7.2 硬さ

  直管の硬さは,標準的な工具で切断,ねじ切り,せん(穿)孔及び機械加工ができる状態でなければな
らない。
疑義が生じたときは,12.2によって硬さを測定する。この場合,ブリネル硬さは,230 HBW以下とする。

8 耐水圧性

  直管の耐水圧性は,12.3によって試験を行い,漏れがあってはならない。

9 形状,寸法及びその許容差

  直管の形状及び寸法は,12.4によって試験を行い,附属書JA及び次の許容差による。
a) 管厚(T)の許容差は,上の許容差は規定せず,下の許容差は管厚の−10 %とする。ただし,管厚が
10 mm以下の場合,下の許容差を−1.0 mmとする。
なお,下の許容差の有効数字は,小数点以下1桁とし,2桁目以下は切り捨てる。
b) 有効長(L)の許容差は,上の許容差は+70 mm,下の許容差は−30 mmとする。ただし,供試材を切
り取った直管は,規定の長さより約100 mmまで短くてもよい。
c) 受口部及び挿し口部の各部寸法の許容差は,表4表10による。
表4−NS形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D2 D3 D4 D5 D10 E P K V
75150 ±1.5 ±1.0 − +5.0 +1.5 − ±4.0 − +規定せず
200,250 ±1.3 −1.5 −規定せず −0.5
300 +1.5 +4.0
350450 −2.0 +1.8 −2.5
−1.6
500,600 ±2.0 +1.5 ±1.5 +規定せず − +1.5 +4.0 +1.5
−1.0 −2.0 −1.0 −3.0 −1.0
700900 +2.0 +2.5 ±5.0 +5.0
−3.0 −1.0 −3.5
1 000 +3.0 +規定せず +6.0
−1.0 −3.0 −3.5
注記 各部寸法の記号は,表JA.1及び表JA.2による。

――――― [JIS G 5526 pdf 6] ―――――

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表5−S形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D2 D3 D4 D5 P V'
1 0001 500 +2.0 +2.0 ±1.5 +規定せず ±5.0 +1.5
1 6002 600 −4.0 −1.0 ±2.0 −3.0 −1.0
注記 各部寸法の記号は,表JA.3による。
表6−US形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D2 D3 D5 P V'
800, 900 +2.0 +1.5 +規定せず ±3.0 +1.5
−4.0 −1.0 −2.0 −1.0
1 0002 600 +2.0 +規定せず
−1.0 −3.0
注記 各部寸法の記号は,表JA.4による。
表7−PN形及びPII形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D'2 D3 D5 P V
PN形 PII形
300 +1.5 ±1.3 +4.0 +3.0 ±4.0 ±0.5
−2.0 0 −2.0
350 600 ±1.8 +6.0
0
700 900 +1.5 +2.0 +8.0 ±5.0 +1.0
−3.0−0.5 0 0
1 000,1 100 +2.5
1 2001 500 −0.5 +10.0
0
注記 各部寸法の記号は,表JA.5及び表JA.6による。
表8−UF形及びU形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D2 D3 D5 P V
UF形
800, 900 +2.0 +1.5 +規定せず ±5.0 +1.0
−4.0 −1.0 −2.0 −0.5
1 0001 500 +2.0 +規定せず
1 6002 600 −1.0 −3.0 +1.5
−0.5
注記 各部寸法の記号は,表JA.7及び表JA.10による。

――――― [JIS G 5526 pdf 7] ―――――

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表9−K形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D2 D3 D4 D5 P K
75 250 ±1.5 +2.0 ±1.5 +規定せず ±4.0 +3.0
−1.0 −2.0 −2.5
300 600 +2.0 +4.0
−3.0 −3.0
700 900 +3.0 ±5.0 +5.0
−1.5 −3.5
1 000 1 500 +2.0 +4.0 +規定せず +6.0
−4.0 −1.0 −3.0 −3.5
1 600 2 600 +4.0 +4.0 ±2.0 +7.0
−5.0 0 −3.5
注記 各部寸法の記号は,表JA.8による。
表10−T形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D2 D3 D5 P
75 150 ±1.5 ±1.0 +3.0 ±4.0
200, 250 ±1.3 −1.5
300 +1.5 +規定せず
−2.0 −1.5
350 600 +1.8 +規定せず
−1.6 −2.5
700 900 +1.5 +3.0 +規定せず ±5.0
−3.0 −1.0 −3.0
1 0001 200 +3.5 +規定せず
−1.0 −4.0
1 3501 600 +4.0
−1.0
1 6502 000 +2.0 +2.5
−4.0 −0.5
注記 各部寸法の記号は,表JA.9による。

10 外観

  直管の外観は,12.5によって試験を行い,次による。
a) 直管は,実用的に真っすぐでなければならない。
なお,疑義が生じた場合は,真っすぐな軸からの最大偏位を測定する。この場合,その最大偏位は
直管の有効長の0.125 %以下とする。
b) 直管の内外面は,使用上有害な鋳巣などの欠陥があってはならない。

11 塗装及びライニング

  直管の塗装及びライニングは,次による。
a) 塗料は,使用上有害な成分を含まないもので,乾燥後は水に溶けず,寒暑によって異常を来さないも
のでなければならない。

――――― [JIS G 5526 pdf 8] ―――――

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b) 直管の内面にエポキシ樹脂粉体塗装を行う場合は,JIS G 5528によって行い,モルタルライニングを
行う場合は,JIS A 5314によって行う。ただし,受渡当事者間の協定によって,その他の塗装又はラ
イニングを行ってもよい。
c) 直管の外面の塗装は,特に指定のない場合はエポキシ系,アクリル系などの合成樹脂塗料を塗装する。
ただし,受渡当事者間の協定によって,その他の塗装を行ってもよい。また,直管の外面には,亜鉛
系プライマを下塗りとして用いてもよい。
d) 直管を水道施設に使用する場合の塗装及びライニングは,水質に有害な影響を与えないことを確認し
なければならない。

12 試験

12.1 引張試験

12.1.1  供試材
引張試験の供試材は,直管の挿し口端部から管軸に直角又は平行に切り取った管片とする。
12.1.2 試験方法
引張試験は,12.1.1の供試材の厚さの中央部から,JIS Z 2241の14A号試験片に準じた表11の試験片を
1個作り,これをJIS Z 2241によって試験を行い,引張強さ及び伸びを測定する。この場合,疑義が生じ
たときは,管軸に平行な試験片を用いなければならない。試験片の寸法は,製造業者の選択で表11に示す
A法又はB法のいずれかとし,次による。
a) 法による場合は,試験片を表11の直径の許容差の範囲内で加工し,試験前に直径を精度±0.01 mm
で測定して,この値を断面積及び引張強さの計算に使用する。
b) 法による場合は,試験片を表11の直径の許容差の範囲内で加工し,その呼び面積を引張強さの計算
に使用する。
表11−試験片の寸法
管厚 A法 B法
直径 直径の許容差 呼び面積 直径 直径の許容差
mm mm % mm2 mm mm
6以上 8未満 3.5 ±10 10.0 3.57 ±0.02
8以上 12未満 5.0 20.0 5.05 ±0.02
12以上 6.0 30.0 6.18 ±0.03

12.2 硬さ試験

  硬さ試験を行う場合は,12.1.2の試験片の一部又は直管から切り取った試験片を用いて,適切な大きさ
に仕上げたものを1個作り,これをJIS Z 2243によって試験を行う。

12.3 耐水圧性試験

    警告 この試験を実施するときは,直管が破裂する可能性があるため,最大限の注意を払わなければ
ならない。
耐水圧性試験は,通常,塗装前の直管について行い,直管に表12の試験水圧になるまで水圧を加え,保
持時間経過後,漏れがあるかどうかを調べる。この場合,保持時間を含む耐水圧性試験の時間は,15秒以
上とする。

――――― [JIS G 5526 pdf 9] ―――――

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なお,直管の外面の亜鉛系プライマ塗装は,試験前に行ってもよい。
表12−試験水圧及び保持時間
呼び径 水圧 保持時間
MPa s
75 250 6.0 5以上
300 10以上
350 600 5.0
7001 000 4.0
1 1001 500 3.0
1 6002 600 2.5

12.4 形状及び寸法の測定

  直管の形状の測定は,目視又はゲージによって行い,寸法の測定は,JIS B 7507に規定されたノギス又
はこれと同等以上の測定器,限界ゲージなどを用いて行う。

12.5 外観試験

  直管の外観試験は,目視によって行い,最大偏位の測定は,直管の有効長の2/3以上離した二つの台上
で転がすか,又はローラ上で回転させて行う。

13 検査

13.1 一般

  直管の検査は,13.213.7による。
なお,受渡当事者間の協定によって,検査の一部を省略してもよい。

13.2 引張強さ及び伸び

  引張強さ及び伸びは,7.1に適合しなければならない。この場合,検査の頻度は,連続製造した表13の
組の範囲及び一組の本数以下で供試材を採取して行う。
表13−組の範囲及び一組の本数
組の範囲 一組の本数
バッチ試験 工程管理試験
呼び径 75 300 200 1 200
350 600 100 600
7001 000 50 300
1 1002 600 25 150

13.3 硬さ

  硬さは,7.2に適合しなければならない。

13.4 耐水圧性

  耐水圧性は,全数行い,箇条8に適合しなければならない。

13.5 形状及び寸法

  形状は全数,寸法は製造業者の品質マネジメントシステムによる頻度によって行い,箇条9に適合しな
ければならない。

――――― [JIS G 5526 pdf 10] ―――――

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JIS G 5526:2014の引用国際規格 ISO 一覧

  • ISO 2531:2009(MOD)

JIS G 5526:2014の国際規格 ICS 分類一覧

JIS G 5526:2014の関連規格と引用規格一覧