JIS G 5526:2014 ダクタイル鋳鉄管

                                                                                   G 5526 : 2014

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 管厚の種類及びその記号・・・・[2]
•  5 継手の区分,接合形式及びその記号並びに呼び径の範囲・・・・[3]
•  6 製造方法・・・・[3]
•  7 機械的性質・・・・[3]
•  7.1 引張強さ及び伸び・・・・[3]
•  7.2 硬さ・・・・[4]
•  8 耐水圧性・・・・[4]
•  9 形状,寸法及びその許容差・・・・[4]
•  10 外観・・・・[6]
•  11 塗装及びライニング・・・・[6]
•  12 試験・・・・[7]
•  12.1 引張試験・・・・[7]
•  12.2 硬さ試験・・・・[7]
•  12.3 耐水圧性試験・・・・[7]
•  12.4 形状及び寸法の測定・・・・[8]
•  12.5 外観試験・・・・[8]
•  13 検査・・・・[8]
•  13.1 一般・・・・[8]
•  13.2 引張強さ及び伸び・・・・[8]
•  13.3 硬さ・・・・[8]
•  13.4 耐水圧性・・・・[8]
•  13.5 形状及び寸法・・・・[8]
•  13.6 外観・・・・[9]
•  13.7 表示・・・・[9]
•  13.8 再検査・・・・[9]
•  14 表示・・・・[9]
•  附属書JA(規定)ダクタイル鋳鉄管の形状及び寸法・・・・[11]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[32]

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――――― [JIS G 5526 pdf 1] ―――――

G 5526 : 2014

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
ダクタイル鉄管協会(JDPA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日
本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 5526:1998は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格に従うことは,次の者の有する特許権等の使用に該当するおそれがあるので,留意する。
  − 氏名 : 株式会社クボタ
  − 住所 : 大阪府大阪市浪速区敷津東1-2-47
  上記の,特許権等の権利者は,非差別的かつ合理的な条件でいかなる者に対しても当該特許権等の実施
の許諾等をする意思のあることを表明している。ただし,この規格に関連する他の特許権等の権利者に対
しては,同様の条件でその実施が許諾されることを条件としている。
  この規格に従うことが,必ずしも,特許権の無償公開を意味するものではないことに注意する必要があ
る。
  この規格の一部が,上記に示す以外の特許権等に抵触する可能性がある。経済産業大臣及び日本工業標
準調査会は,このような特許権等に関わる確認について,責任はもたない。
  なお,ここで“特許権等”とは,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権をいう。

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――――― [JIS G 5526 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 5526 : 2014

ダクタイル鋳鉄管

Ductile iron pipes

序文

  この規格は,2009年に第6版として発行されたISO 2531を基とし,技術的内容を変更して作成した日
本工業規格である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,地中又は地上に配管し,圧力下又は無圧力下で水の輸送などに使用するダクタイル鋳鉄管
(以下,直管という。)及び接合部品について規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 2531:2009,Ductile iron pipes, fittings, accessories and their joints for water applications(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS A 5314 ダクタイル鋳鉄管モルタルライニング
    JIS B 0205-1 一般用メートルねじ−第1部 : 基準山形
    JIS B 0205-3 一般用メートルねじ−第3部 : ねじ部品用に選択したサイズ
    JIS B 0205-4 一般用メートルねじ−第4部 : 基準寸法
    JIS B 7507 ノギス
    JIS G 5527 ダクタイル鋳鉄異形管
    JIS G 5528 ダクタイル鋳鉄管内面エポキシ樹脂粉体塗装
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2243 ブリネル硬さ試験−試験方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。
3.1
ダクタイル鋳鉄(ductile iron)

――――― [JIS G 5526 pdf 3] ―――――

2
G 5526 : 2014
  直管,異形管及び接合部品に使用される鋳鉄の種類で,黒鉛が実質上球状で存在している鋳鉄。
3.2
ダクタイル鋳鉄管(pipe)
  両端に受口及び挿し口をもつ遠心力鋳造した管状の鋳造品。
3.3
接合部品(accessory)
  直管又は異形管を接合するために用いる部品。
3.4
挿し口(spigot)
  直管又は異形管を接合するために挿入する側の端部。
3.5
受口(socket)
  直管又は異形管を接合するために挿し口が挿入される側の端面。
3.6
呼び径(nominal size)
  整数で表したサイズの呼称。
3.7
伸縮離脱防止継手
  伸縮性及び可とう(撓)性があり,かつ,離脱防止機構がある継手。
3.8
離脱防止継手(restrained joint)
  伸縮性及び可とう性はないが,離脱防止機構がある継手。
3.9
一般継手(flexible joint)
  伸縮性及び可とう性はあるが,離脱防止機構がない継手。
3.10
有効長(standardized length)
  直管の接合のため,挿入した部分を除いた長さ(附属書JAのL寸法参照)。
3.11
バッチ試験
  引張強さ及び伸びについて,製品の一定数量ごとに抜き取った供試材から試験片を加工して行う試験。
3.12
工程管理試験
  引張強さ及び伸びについて,製造工程内で連続して引張強さ及び伸びと相関のある非破壊試験(金属組
織試験など)を行い,その試験結果から材質強度を把握するための試験。

4 管厚の種類及びその記号

  直管の管厚の種類及びその記号は,表1による。

――――― [JIS G 5526 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   G 5526 : 2014
                                  表1−管厚の種類及びその記号
                                   管厚の種類      管厚の記号
                                     1種管            D1
                                     2種管            D2
                                     3種管            D3
                                     4種管            D4
                                     S種管            DS
                                     PF種管           DPF

5 継手の区分,接合形式及びその記号並びに呼び径の範囲

  直管の継手の区分,接合形式及びその記号並びに呼び径の範囲は,表2による。
  なお,直管の接合に用いる接合部品は,JIS G 5527の附属書JA(ダクタイル鋳鉄管及び異形管用接合部
品)による。
                    表2−継手の区分,接合形式及びその記号並びに呼び径の範囲
                         継手の区分   接合形式 接合形式の記号 呼び径の範囲
                      伸縮離脱防止継手  NS形         NS          751 000
                                        S形          S        1 1002 600
                                        US形         US         8002 600
                                        PN形         PN         3001 500
                                        PII形        PII        3001 350
                      離脱防止継手      UF形         UF         8002 600
                      一般継手          K形          K           752 600
                                        T形          T           752 000
                                        U形          U          8002 600

6 製造方法

  直管は,ダクタイル鋳鉄に適する原料を溶解し,鋳放しで黒鉛を球状化させるための適切な処理を行い,
これを鋳型に注入し,遠心力を応用して鋳造する。
  なお,直管は必要に応じて焼きなましなどの熱処理を行う。また,製造時に直管の内外面に発生した軽
微なくぼみなどは,溶接又は樹脂充材で埋めてもよい。

7 機械的性質

7.1 引張強さ及び伸び

  直管の引張強さ及び伸びは,次のいずれかの試験を行い,表3による。
a) バッチ試験の場合は,引張試験によって確認する。この場合,供試材の引張強さ及び伸びは,12.1.1
    の供試材を用いて12.1.2によって試験を行う。
b) 工程管理試験の場合は,非破壊試験などによって確認する。ただし,表3の引張強さ及び伸びの試験
    結果と非破壊試験などの試験結果との相関を,あらかじめ立証したのちに試験する。また,立証に供
    する試験片は,既知で立証可能な特性をもつ比較用試験片とする。

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