JIS G 5527:2014 ダクタイル鋳鉄異形管

                                                                                   G 5527 : 2014

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 管厚の種類及びその記号・・・・[3]
•  5 継手の区分,接合形式及びその記号並びに呼び径の範囲・・・・[3]
•  6 製造方法・・・・[3]
•  7 機械的性質・・・・[3]
•  7.1 引張強さ及び伸び・・・・[3]
•  7.2 硬さ・・・・[4]
•  8 耐水圧性・・・・[4]
•  9 形状,寸法及びその許容差・・・・[4]
•  10 外観・・・・[6]
•  11 塗装・・・・[6]
•  12 試験・・・・[7]
•  12.1 引張試験・・・・[7]
•  12.2 硬さ試験・・・・[8]
•  12.3 耐水圧性試験・・・・[8]
•  12.4 形状及び寸法の測定・・・・[8]
•  12.5 外観試験・・・・[8]
•  13 検査・・・・[9]
•  13.1 一般・・・・[9]
•  13.2 引張強さ及び伸び・・・・[9]
•  13.3 硬さ・・・・[9]
•  13.4 耐水圧性・・・・[9]
•  13.5 形状及び寸法・・・・[9]
•  13.6 外観・・・・[9]
•  13.7 表示・・・・[9]
•  13.8 再検査・・・・[9]
•  14 表示・・・・[9]
•  附属書JA(規定)ダクタイル鋳鉄管及び異形管用接合部品・・・・[11]
•  附属書JB(規定)ダクタイル鋳鉄異形管の形状及び寸法・・・・[27]
•  附属書JC(規定)ダクタイル鋳鉄管及び異形管用接合部品の形状及び寸法・・・・[169]
•  附属書JD(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[222]

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――――― [JIS G 5527 pdf 1] ―――――

G 5527 : 2014

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
ダクタイル鉄管協会(JDPA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日
本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 5527:1998は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格に従うことは,次の者の有する特許権等の使用に該当するおそれがあるので,留意する。
  − 氏名 : 株式会社クボタ
  − 住所 : 大阪府大阪市浪速区敷津東1-2-47
  上記の,特許権等の権利者は,非差別的かつ合理的な条件でいかなる者に対しても当該特許権等の実施
の許諾等をする意思のあることを表明している。ただし,この規格に関連する他の特許権等の権利者に対
しては,同様の条件でその実施が許諾されることを条件としている。
  この規格に従うことが,必ずしも,特許権の無償公開を意味するものではないことに注意する必要があ
る。
  この規格の一部が,上記に示す以外の特許権等に抵触する可能性がある。経済産業大臣及び日本工業標
準調査会は,このような特許権等に関わる確認について,責任はもたない。
  なお,ここで“特許権等”とは,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権をいう。

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――――― [JIS G 5527 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 5527 : 2014

ダクタイル鋳鉄異形管

Ductile iron fittings

序文

  この規格は,2009年に第6版として発行されたISO 2531を基とし,技術的内容を変更して作成した日
本工業規格である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JDに示す。

1 適用範囲

  この規格は,地中又は地上に配管し,圧力下又は無圧力下で水の輸送などに使用するダクタイル鋳鉄異
形管(以下,異形管という。)及び接合部品について規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 2531:2009,Ductile iron pipes, fittings, accessories and their joints for water applications(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 0202 管用平行ねじ
    JIS B 0205-1 一般用メートルねじ−第1部 : 基準山形
    JIS B 0205-3 一般用メートルねじ−第3部 : ねじ部品用に選択したサイズ
    JIS B 0205-4 一般用メートルねじ−第4部 : 基準寸法
    JIS B 1180 六角ボルト
    JIS B 1181 六角ナット
    JIS B 7507 ノギス
    JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
    JIS G 3505 軟鋼線材
    JIS G 3506 硬鋼線材
    JIS G 3507-1 冷間圧造用炭素鋼−第1部 : 線材
    JIS G 4303 ステンレス鋼棒
    JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
    JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

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2
G 5527 : 2014
    JIS G 4308 ステンレス鋼線材
    JIS G 4309 ステンレス鋼線
    JIS G 4315 冷間圧造用ステンレス鋼線
    JIS G 5121 ステンレス鋼鋳鋼品
    JIS G 5502 球状黒鉛鋳鉄品
    JIS G 5526 ダクタイル鋳鉄管
    JIS G 5528 ダクタイル鋳鉄管内面エポキシ樹脂粉体塗装
    JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法
    JIS H 8641 溶融亜鉛めっき
    JIS K 6250 ゴム−物理試験方法通則
    JIS K 6251 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方
    JIS K 6253-3 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方−第3部 : デュロメータ硬さ
    JIS K 6257 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−熱老化特性の求め方
    JIS K 6258 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐液性の求め方
    JIS K 6259 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐オゾン性の求め方
    JIS K 6262 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−常温,高温及び低温における圧縮永久ひずみの求め方
    JIS K 6771 軟質ビニル管
    JIS K 6920-1 プラスチック−ポリアミド(PA)成形用及び押出用材料−第1部 : 呼び方のシステム
        及び仕様表記の基礎
    JIS K 6920-2 プラスチック−ポリアミド(PA)成形用及び押出用材料−第2部 : 試験片の作製方法
        及び特性の求め方
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2243 ブリネル硬さ試験−試験方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS G 5526によるほか,次による。
3.1
ダクタイル鋳鉄異形管(fitting)
  JIS G 5526に規定する遠心力鋳造の直管以外で,管路の変位,方向及び径を変えるための管状の鋳造品。
3.2
呼び圧力(nominal pressure)
  数字で表した圧力値の呼称。
3.3
有効長(standardized length)
  異形管の有効長さで,附属書JBに示すI,L,L1及びL2寸法。ただし,継ぎ輪及び栓のL寸法は除く。
3.4
最大バッチ
  引張強さ及び伸びの試験において,試験ロットを構成する粗製品の最大質量。
3.5
継ぎ輪

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                                                                                   G 5527 : 2014
  挿し口と挿し口とを接合するために用いる異形管の名称で,附属書JBにその形状を示す。
3.6
帽
  管路の端末の挿し口を止水するために用いる異形管の名称で,附属書JBにその形状を示す。

4 管厚の種類及びその記号

  異形管の管厚の種類は,1種類とし,その記号は,DFとする。

5 継手の区分,接合形式及びその記号並びに呼び径の範囲

  異形管の継手の区分,接合形式及びその記号並びに呼び径の範囲は,表1による。
  なお,異形管の接合に用いる接合部品は,附属書JAによる。
                    表1−継手の区分,接合形式及びその記号並びに呼び径の範囲
                   継手の区分       接合形式    接合形式の記号    呼び径の範囲
                伸縮離脱防止継手      S形             S           11002600
                                     US形            US             8002600
                                     PN形            PN             3001100
                                     PII形           PII            3001100
                離脱防止継手         NS形            NS              751000
                                     UF形            UF             8002600
                一般継手              K形             K              752600
                                      T形             T              75250
                                      U形             U             8002600
                フランジ継手       フランジ形         −             752600

6 製造方法

  異形管は,ダクタイル鋳鉄に適する原料を溶解し,鋳放しで黒鉛を球状化させるための適切な処理を行
い,これを鋳型に注入して鋳造する。ただし,異形管の鋳造には,中子を支える型持ちを使用してはなら
ない。やむを得ない場合は,受渡当事者間の協定によって使用してもよい。
  なお,異形管は必要に応じて焼なましなどの熱処理を行う。また,製造時に異形管の内外面に発生した
軽微なくぼみなどは,溶接又は樹脂充材で埋めてもよい。

7 機械的性質

7.1 引張強さ及び伸び

  異形管の引張強さ及び伸びは,次のいずれかの試験を行い,表2による。
a) バッチ試験の場合は,引張試験によって確認する。この場合,供試材の引張強さ及び伸びは,12.1.1
    の供試材を用いて12.1.2によって試験を行う。
b) 工程管理試験の場合は,非破壊試験などによって確認する。ただし,表2の引張強さ及び伸びの試験
    結果と非破壊試験などの試験結果との相関を,あらかじめ立証したのちに試験する。また,立証に供
    する試験片は,既知で立証可能な特性をもつ比較用試験片とする。

――――― [JIS G 5527 pdf 5] ―――――

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