JIS G 5502:2001 球状黒鉛鋳鉄品

JIS G 5502:2001 規格概要

この規格 G5502は、球状黒鉛鋳鉄品とその供試材について規定。

JISG5502 規格全文情報

規格番号
JIS G5502 
規格名称
球状黒鉛鋳鉄品
規格名称英語訳
Spheroidal graphite iron castings
制定年月日
1961年7月1日
最新改正日
2016年10月20日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

ISO 1083:1987(MOD)
国際規格分類

ICS

77.140.80
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
鉄鋼 I 2021, 鉄鋼 II 2021, 土木 I 2020, 土木 II 2020, 熱処理 2020
改訂:履歴
1961-07-01 制定日, 1964-08-01 確認日, 1971-12-01 改正日, 1975-02-01 改正日, 1978-01-01 確認日, 1982-10-15 改正日, 1986-02-01 改正日, 1989-03-01 改正日, 1994-06-01 確認日, 1995-07-01 改正日, 2000-10-20 確認日, 2001-04-20 改正日, 2006-01-20 確認日, 2007-03-20 改正日, 2011-10-20 確認日, 2016-10-20 確認
ページ
JIS G 5502:2001 PDF [14]
G 5502 : 2001

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本強靱
鋳鉄協会 (JCIA) /財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべき
との申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。これ
によって,JIS G 5502 : 1995は改正され,この規格に置き換えられる。
JIS G 5502には,次に示す附属書がある。
附属書(参考) JISと対応する国際規格との対比表

(pdf 一覧ページ番号 )

――――― [JIS G 5502 pdf 1] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
G 5502 : 2001

球状黒鉛鋳鉄品

Spheroidal graphite iron castings

序文 この規格は,1987年に第2版として発行されたISO 1083, Spheroidal graphite cast iron−Classification
を元に,作成した日本工業規格(日本産業規格)であるが,対応国際規格 (ISO 1083 : 1987) には規定されていない規定項目
(化学成分,内部の健全性,形状,寸法,寸法公差,削り代,質量,外観,分析試験,検査,表示及び報
告)を日本工業規格(日本産業規格)として追加した。
この規格で下線の点線を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。
詳細を附属書(参考)に示す。
1. 適用範囲 この規格は,球状黒鉛鋳鉄品(以下,鋳鉄品という。)とその供試材について規定する。
備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD
(修正している),NEQ(同等でない)とする。
ISO 1083 : 1987 Spheroidal graphite cast iron−Classification (MOD)
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS B 0403 鋳造品−寸法公差方式及び削り代方式
JIS G 1211 鉄及び鋼−炭素定量方法
JIS G 1212 鉄及び鋼−けい素定量方法
JIS G 1213 鉄及び鋼中のマンガン定量方法
JIS G 1214 鉄及び鋼−りん定量方法
JIS G 1215 鉄及び鋼−硫黄定量方法
JIS G 1253 鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法
JIS G 1256 鉄及び鋼−蛍光X線分析方法
JIS G 1257 鉄及び鋼−原子吸光分析方法
JIS Z 2201 金属材料引張試験片
備考 ISO 6892 : 1984 Metallic materials−Tensile testingからの引用事項は,この規格の該当部分と
同等である。
JIS Z 2202 金属材料衝撃試験片
備考 ISO/DIS 148-1 : 1996 Metallic materials−Charpy impact test (V−notch and U−notch) からの
引用事項は,この規格の該当事項と同等である。
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法

――――― [JIS G 5502 pdf 2] ―――――

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G 5502 : 2001
備考 ISO 6892 : 1984 Metallic materials−Tensile testingからの引用事項は,この規格の該当事項と
同等である。
JIS Z 2242 金属材料衝撃試験方法
備考 ISO 83 : 1976 Steel−Charpy impact test (U−notch) 及びISO 148 : 1983 Steel−Charpy
impact test (V−notch) からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。
JIS Z 2243 ブリネル硬さ試験−試験方法
備考 ISO/DIS 6506-1 : 1996 Metallic materials−Brinell hardness test−Part 1 : Test methodからの引
用事項は,この規格の該当事項と同等である。
ISO 945 Cast iron−Designation of microstructure of graphite
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,次による。
a) 別鋳込み供試材 鋳鉄品とは別個に,砂型を用いて,1バッチごとに鋳造する供試材。
b) 本体付き供試材 鋳鉄品本体の所定の位置に,鋳鉄品と同種の鋳型を付着させ鋳造する供試材。
4. 種類の記号 鋳鉄品の種類の記号は,表1による。
表1 種類の記号
別鋳込み供試材による場合 本体付き供試材による場合
FCD 350-22 FCD 400-18A
FCD 350-22L FCD 400-18AL
FCD 400-18 FCD 400-15A
FCD 400-18L FCD 500-7A
FCD 400-15 FCD 600-3A
FCD 450-10
FCD 500-7
FCD 600-3
FCD 700-2
FCD 800-2
備考1. 種類の記号に付けた文字Lは,低温衝撃値が規定されたものであることを
示す。
2. 種類の記号に付けた文字Aは,本体付き供試材によるものであることを示
す。
5. 化学成分 鋳鉄品は,特に必要がある場合12.4の試験を行い,その化学成分は,受渡当事者間の協定
による。
6. 機械的性質 鋳鉄品は,12.5の試験を行い,その引張強さ,耐力,伸び及びシャルピー吸収エネルギ
ーは,表2及び表3による。ただし,耐力は,注文者の要求がある場合に適用する。
なお,参考として硬さの値及び主要基地組織を示す。

――――― [JIS G 5502 pdf 3] ―――――

                                                                                              3
G 5502 : 2001
表2 別鋳込み供試材の機械的性質
種類の記号 引張強さ 0.2% 伸び シャルピー吸収エネルギー 参考
N/mm2 耐力 % 試験温度3個の平均個々の値 硬さ 主要基地組織
N/mm2 ℃ J J HB
FCD 350-22 350以上 220以上 22以上 23±5 17以上 14以上 150以下 フェライト
FCD 350-22L 350以上 220以上 22以上 −40±2 12以上 9以上 150以下 フェライト
FCD 400-18 400以上 250以上 18以上 23±5 14以上 11以上 130180 フェライト
FCD 400-18L 400以上 250以上 18以上 −20±2 12以上 9以上 130180 フェライト
FCD 400-15 400以上 250以上 15以上 − − − 130180 フェライト
FCD 450-10 450以上 280以上 10以上 − − − 140210 フェライト
FCD 500-7 500以上 320以上 7以上 − − − 150230 フェライト+パーライト
FCD 600-3 600以上 370以上 3以上 − − − 170270 パーライト+フェライト
FCD 700-2 700以上 420以上 2以上 − − − 180300 パーライト
FCD 800-2 800以上 480以上 2以上 − − − 200330 パーライト又は焼戻しマ
ルテンサイト
表3 本体付き供試材の機械的性質
種類の記号 鋳鉄品の 引張 0.2% 伸び シャルピー吸収エネルギー 参考
主要肉厚 強さ 耐力 % 試験 3個の 個々 硬さ 主要基地組織
mm N/mm2 N/mm2 温度 平均値 の値 HB
℃ J J
FCD 400-18A 30を超え 60以下 390以上 250以上 15以上 23±5 14以上 11以上 120180 フェライト
60を超え 200以下 370以上 240以上 12以上 23±5 12以上 9以上 120180
FCD 400-18AL 30を超え 60以下 390以上 250以上 15以上 −20±2 12以上 9以上 120180 フェライト
60を超え 200以下 370以上 240以上 12以上 −20±2 10以上7以上 120180
FCD 400-15A 30を超え 60以下 390以上 250以上 15以上 − − − 120180 フェライト
60を超え 200以下 370以上 240以上 12以上 − − − 120180
FCD 500-7A 30を超え 60以下 450以上 300以上 7以上 − − − 130230 フェライト+
60を超え 200以下 420以上 290以上5以上 − − − 130230 パーライト
FCD 600-3A 30を超え 60以下 600以上 360以上 2以上 − − − 160270 パーライト+
60を超え 200以下 550以上 340以上1以上 − − − 160270 フェライト
7. 黒鉛球状化率 鋳鉄品は,12.6の試験を行い,その黒鉛球状化率は,特に注文者の指定がない場合80%
以上とする。
8. 内部の健全性 鋳鉄品の内部には,使用上有害な鋳巣などがあってはならない。
9. 形状,寸法,寸法公差,削り代及び質量 鋳鉄品の形状及び寸法は,図面又は模型で指示するものと
し,寸法公差及び削り代は,特に注文者の指示がない場合JIS B 0403の球状黒鉛鋳鉄による。鋳鉄品の質
量は,受渡当事者間の協定による。
10. 外観 鋳鉄品の外観は,使用上有害なきず,鋳巣などがあってはならない。
11. 製造方法 鋳鉄品の製造方法は,次による。
a) 鋳鉄品は,キュポラ,電気炉,その他の適切な炉によって溶解し,黒鉛を球状化するための処理を行
い,砂型又はこれと同等の熱拡散率をもつ鋳型に鋳造する。

――――― [JIS G 5502 pdf 4] ―――――

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G 5502 : 2001
b) 鋳鉄品は,受渡当事者間の協定によって,焼なまし,その他の熱処理を行うことができる。
c) 鋳鉄品は,注文者の承認があれば,製品検査後に補修,塗装及び機械加工を行うことができる。
12. 試験
12.1 試験場所 試験場所は、通常当該製造所とする。
12.2 別鋳込み供試材
12.2.1 バッチの構成
a) 非連続生産の場合 非連続生産の場合のバッチの構成は,次による。
1) 黒鉛球状化処理を行った1とりべの溶湯から鋳造された鋳鉄品の総質量2 000kg以下のグループで,
必要があれば同一の熱処理を行ったものを1バッチとする。
2) 1個の質量が2 000kgを超える鋳鉄品は,1個を1バッチとする。
3) 鋳型内で黒鉛球状化処理を行う場合には,1とりべの溶湯から鋳込まれた鋳鉄品を1バッチとする。
b) 連続生産の場合 同一種類の鋳鉄品(1)を連続して生産する場合には,最大2時間までの出湯量を1バ
ッチとしてもよい。
注(1) 同一種類の鋳鉄品とは,表1の種類をいう。
12.2.2 バッチごとの試験回数 バッチごとの試験回数は,次による。
a) 引張試験,黒鉛球状化率判定試験及び衝撃試験は,1バッチごとに各1回行う。
b) )によらないで,受渡当事者間の協定によって,連続12バッチ以下をまとめて1グループとし,その
中の1バッチでそのグループを代表させて試験することができる。ただし,この場合には,黒鉛球状
化処理が毎回確実に行われたことを顕微鏡組織試験,非破壊試験,破面試験,その他の方法を用いて
確かめなければならない。
12.2.3 供試材の製造方法 供試材の製造方法は,砂型を用いて1バッチごとに鋳鉄品と別に,鋳込みの終
わり近くに鋳造する。鋳込んだ供試材は,500℃以下の温度で鋳型から取り出す。鋳鉄品が鋳型内で黒鉛球
状化処理される場合は,供試材も同じ方法で鋳込む。供試材の数は,予備を除き1個とする。ただし,FCD
350-22,FCD 350-22L,FCD 400-18及びFCD 400-18Lについては衝撃試験用供試材として,更に1個追加
してもよい。また,熱処理を行う場合には,供試材は,鋳鉄品と同一炉で同時に熱処理を行うことが望ま
しい。
12.2.4 供試材の形状及び寸法 供試材の形状及び寸法は,図1及び表4のY形のA号D号並びに図2
のノックオフ形(Ka形又はKb形)の6種類とし,Y形のB号を用いることが望ましい。Y形のB号の代
わりにノックオフ形(Ka形又はKb形)を用いてもよい。また,受渡当事者間の協定によって,Y形のA
号,C号,D号のいずれかを用いることができる。
なお,供試材の種類は,試験成績に付記する。

――――― [JIS G 5502 pdf 5] ―――――

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JIS G 5502:2001の引用国際規格 ISO 一覧

  • ISO 1083:1987(MOD)

JIS G 5502:2001の国際規格 ICS 分類一覧

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